介護施設の種類を一覧表で比較！利用対象者や自分に合う職場の選び方も解説

「介護施設にはどんな種類があるの？」と気になる方もいるのではないでしょうか。介護施設には、特別養護老人ホームや介護老人保健施設、グループホームなど、多くの種類があります。この記事では、介護施設の種類や特徴を、「入所型」「通所型」「訪問型」「複合型」に分けて解説。それぞれの利用対象者や仕事内容、給与の目安もご紹介します。介護施設の求人探しのポイントもまとめたので、就職・転職の参考にしてください。

目次

【一覧表】介護施設の種類

介護施設には多くの種類があり、施設形態によって利用条件や目的が異なります。介護の仕事をする場合、それぞれの介護施設の働き方や仕事内容、身につくスキルなどを理解したうえで職場を選ぶと、ミスマッチを防げるでしょう。

ここでは、介護施設の種類を、「入所・入居型」「通所型」「訪問型」「入所・通所・訪問の複合型」の4つに分けてご紹介します。働き方の特徴もまとめたので、「無理なく自分らしく働ける職場はどこ？」と悩んでいる方は、参考にしてみてください。

「給与アップを目指すなら夜勤のある入所型」「日勤のみで仕事とプライベートを両立させたいなら通所型や訪問型」など、希望条件に合わせて働く介護施設の種類を選ぶと良いでしょう。

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入所・入居型の介護施設の種類と特徴

特別養護老人ホームや介護老人保健施設といった「入所型の介護施設」は、利用者さんが24時間過ごす生活の場です。以下で入所・入居型の介護施設の種類ごとに、利用対象者や仕事内容などの特徴を解説するので、確認してみましょう。

特別養護老人ホーム（特養）

特別養護老人ホームは、在宅での生活が困難な重度の要介護者の方を対象とした公的施設で、特養とも呼ばれます。介護保険上の名称は、「介護老人福祉施設」です。

特別養護老人ホーム（特養）の特徴と利用対象者

特別養護老人ホームは終身利用が可能なので、「終の棲家」として入居する方も多く、看取りケアに対応している施設が多いのが施設です。主な対象者は要介護3以上の認定を受けている方で、利用者さんは65歳以上の方が中心。車いすの方や認知症を患う方も多く入所しています。

公的な介護施設なので比較的費用が安く、入所を待機している方が多いのも特徴です。大規模な従来型の特別養護老人ホーム以外に、個別ケアを重視して少人数のグループ単位で生活する「ユニット型」の施設もあります。

特別養護老人ホーム（特養）の仕事内容と給与目安

特別養護老人ホームの介護職員の主な仕事内容は、食事介助や排泄介助など、高齢者の方の生活のサポートです。要介護度の高い利用者さんが多いため、入浴介助や移乗介助の際に一定の体力が求められます。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、特別養護老人ホームで働く介護職員（月給制・常勤）の平均給与は、36万1,860円です。
特別養護老人ホームの給与は介護施設のなかで高い傾向があるため、高収入を目指す方にとって魅力的な職場といえます。なお、実際の給与額は施設ごとに異なるので、平均給与はあくまで参考としてご覧ください。

特別養護老人ホーム（特養）で働くメリット・デメリット

特別養護老人ホームで働くメリットは、日常的にオムツ交換や入浴介助などの身体介護を行うため、介護スキルが身につくことです。利用者さんの入所期間が長い傾向にあり、長期的な支援ができる魅力もあります。

また、社会福祉法人や地方自治体といった公的な法人が運営しているため、運営基盤が比較的安定しており、福利厚生や待遇が良い職場が多いのもメリットです。施設が全国各地にあるような大規模な法人の場合は、引っ越す際に転職ではなく異動という選択ができる可能性があります。

特別養護老人ホームの仕事には介護スキルを磨けるメリットがある反面、介護未経験で働き始めた方は、「身体介護が難しくて仕事に慣れるのが大変」と感じることがあるかもしれません。車いすや寝たきりの利用者さんの身体介護を行う機会が多いことから、体力的な負担を感じる方もいます。

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介護老人保健施設（老健）

介護老人保健施設は、主に高齢者の方が、在宅復帰に向けてリハビリや医療ケアと介護を受ける公的な介護施設です。病院から退院したものの、すぐに自宅への生活に戻るのが難しい方などが利用します。

介護老人保健施設（老健）の特徴と利用対象者

介護老人保健施設の対象者は、要介護1以上の認定を受けている方で、65歳以上の利用者さんが中心です。医療法人などが運営しており、医師や看護職員などの医療職と、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職が施設内に常駐しています。医学的管理のもとで、充実したリハビリテーションと介護を一体的に提供できるのが特徴です。

介護老人保健施設は、3～6ヶ月程度の短期入所と在宅復帰を前提としており、ほかの介護施設と比べて入所期間が短い傾向があります。そのため、看取りに対応していない施設もあるようです。

介護老人保健施設（老健）の仕事内容と給与目安

介護老人保健施設の介護職員の主な仕事内容は、食事介助・入浴介助・排泄介助などの身体介護です。リハビリ専門職や看護師などの他職種と連携し、機能訓練のサポートや自立に向けた支援を行うのも役割といえます。
在宅復帰に向けた機能回復がメインとなるため、ほかの介護施設に比べてレクリエーションは少ない傾向があるようです。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、介護老人保健施設で月給制で常勤として働く介護職員の平均給与は、35万2,900円です。介護老人保健施設も、介護施設のなかでは給与が高い傾向にあります。

介護老人保健施設（老健）で働くメリット・デメリット

介護老人保健施設で働くと、医療的ケアやリハビリに関する知識を身につけられます。看護師や理学療法士、作業療法士といった医療分野の専門職と連携することで、医療やリハビリへの理解が深まるでしょう。
また、レクリエーション業務が少ない傾向にあり、「介護やリハビリのサポートに専念したい」「大勢の前でレクを企画・進行するのが苦手」という方にとって働きやすい環境といえます。

一方で、利用者さんの入れ替わりが頻繁にあるため、「一人ひとりと長期的な信頼関係を築きたい」という方は、理想の関わり方とのギャップを感じるかもしれません。
リハビリなどの医療的なサービスも提供することから、生活支援メインの介護施設での経験が長い方は、業務の進め方や雰囲気に慣れるのに時間がかかる可能性があります。

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グループホーム

グループホームは、認知症の診断を受けた方が少人数で共同生活を送る地域密着型の介護事業所です。

グループホームの特徴や利用対象者

グループホームでは、利用者さんが「ユニット」と呼ばれる5〜9人のグループに分かれて少人数で共同生活を送ります。ユニットは1事業所につき3つまでなので、大規模な施設とは異なり家庭的でアットホームな雰囲気があるのが特徴です。
利用者さんとスタッフが一緒に食事を作ったり、協力して掃除や洗濯を行ったりしながら生活します。

グループホームの入居対象者は、認知症の診断を受けている要支援2以上の方です。65歳以上の高齢者のほか、40歳以上で若年性認知症の診断を受けている方も入居できます。地域密着型サービスのため、原則として施設がある市区町村に住民票があることも条件です。

グループホームの仕事内容と給与目安

グループホームは、認知症の利用者さんが役割をもって生活できるよう支援する施設で、スタッフはフォローや声かけを行いながら共同生活をサポートします。

小規模な施設ということもあり、調理や掃除、洗濯などは業者が入らず、職員と利用者さんで対応する場合が多いようです。身体介護の際に、見守りがメインか介助がメインになるのかは、利用者さんの状態によって異なるでしょう。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、グループホームの介護職員（月給制・常勤）の平均給与は、30万2,010円です。
グループホームは入居型の施設ですが、寝たきりの方の介護といった身体的な負担の大きい業務は少ない傾向にあります。そのため、特養や老健と比較して平均給与が低い結果です。

グループホームで働くメリット・デメリット

グループホームは少人数制で一人ひとりと接する時間が長いため、利用者さんとじっくり向き合い、深い信頼関係を築きやすいのが魅力です。認知症の方の支援に特化した施設なので、実践的な認知症ケアの知識やスキルを身につけられるメリットもあります。

ただし、認知症の方に適切なサポートを行うには、専門知識や経験が求められるので、慣れるまでは戸惑うことも。利用者さんとのコミュニケーションが難しかったり、暴言や暴力がみられたりすることで、仕事をきついと感じる場合があります。

また、日中は複数の介護職員が配置されますが、夜勤の際に1人で1ユニット（最大9人）を担当するグループホームも。1人夜勤は、利用者さんの状態が安定していれば「ほかのスタッフに気を遣わなくて楽」と感じることもありますが、周囲に頼れないプレッシャーが負担になることも考えられます。

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介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームは、24時間体制で介護サービスを提供する施設です。主に都道府県から「特定施設入居者生活介護」の指定を受け、民間企業や社会福祉法人などが運営しています。

介護付き有料老人ホームの特徴と利用対象者

介護付き有料老人ホームは、食事・入浴・排泄の支援などの介護サービスを、常駐スタッフが定額で提供する施設です。入居者を確保するために、ホテルのような充実した設備や独自のレクリエーションを売りにしている場合もあります。

介護付き有料老人ホームの入居条件は施設ごとに異なります。介護保険サービスとして「特定施設入居者生活介護」を利用できるのは、要介護・要支援認定を受けた方です。

介護付き有料老人ホームの仕事内容と給与目安

介護付き有料老人ホームの仕事内容は、食事介助や入浴介助などの身体介護や、レクリエーションの企画・進行などです。
民間企業が運営する施設では、利用者さんの満足度を重視した高い接遇スキルが求められる場合があります。具体的なサービス内容や入居者さんの傾向は施設ごとに異なるので、自分に合った職場を見つけるには、事前に情報収集を行うことが大切です。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、介護付き有料老人ホームを含む「特定施設入居者生活介護事業所」で働く介護職員の平均給与は、36万1,000円でした。
介護付き有料老人ホームのほか、「介護型ケアハウス」や「介護型サービス付き高齢者向け住宅」も、特定施設入居者生活介護事業所に含まれます。

介護付き有料老人ホームで働くメリット・デメリット

介護付き有料老人ホームの特徴は施設ごとに異なりますが、大規模な民間法人が運営している施設は、教育体制や資格取得のバックアップがしっかりしていることも少なくありません。産休・育休などの子育て支援や休暇制度といった福利厚生が手厚く、働きやすい環境が整っている施設も多いでしょう。

一方で、介護付き有料老人ホームは公的な介護施設より入居費用が高い傾向にあり、その分接遇スキルが求められる場合があるため、慣れないうちは大変かもしれません。しかし、高度な接遇スキルを身につける機会にもなるので、一概にデメリットとはいえないでしょう。

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住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、自立している方や軽度の介護を必要とする方が幅広く暮らす施設で、多くは民間企業が運営しています。

住宅型有料老人ホームの特徴と利用対象者

住宅型有料老人ホームは、入居者さんが楽しく生活できるような環境づくりとして、季節のイベントやサークル活動、レクリエーションなどを充実させている傾向にあります。
生活支援や安否確認が主なサービスで、介護職員の配置義務はありません。介護が必要な入居者さんの場合、外部の訪問介護やデイサービスと個別に契約する仕組みです。

住宅型有料老人ホームは、施設によって対象者の範囲が異なります。基本的に60歳以上の方が対象ですが、60歳未満の方が利用できる施設もあるようです。介護職や医療職を配置しない施設も多いため、認知症の方や看取りが必要な方には対応していない場合があります。

住宅型有料老人ホームの仕事内容と給与目安

住宅型有料老人ホームの仕事は、食事提供・居室の掃除・洗濯といった家事サポートに加え、フロント受付、安否確認、レクリエーションの企画・運営などです。施設の職員は、基本的に食事介助や入浴介助などの身体介護は行いません。
ただし、施設内に訪問介護事業所が併設されており、ホームヘルパーを兼務する場合は、身体介護を提供する可能性があります。

住宅型有料老人ホームの職員は介護サービスを提供しない場合が多いため、特定施設入居者生活介護事業所（介護付き有料老人ホームなど）の平均給与である36万1,000円より、給与相場が低い傾向にあるようです。なお、施設や地域によって給与は異なるので、あくまで参考としてお考えください。

住宅型有料老人ホームで働くメリット・デメリット

住宅型有料老人ホームの職員は基本的に介護サービスを提供しないので、身体介護による体力的な負担が少ないメリットがあります。生活支援や見守りに専念し、入居者さん一人ひとりに寄り添ったケアが行えるのが魅力です。

一方で、「実践的な介護スキルを身につけたい」という方は物足りなさを感じる可能性があります。また、接遇スキルを求められることが多いので、丁寧なコミュニケーションが苦手な方は、負担に感じるかもしれません。

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サービス付き高齢者向け住宅

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は、高齢者向けの賃貸住宅で、バリアフリー構造となっているのが特徴です。入居者さんが自立した生活を送るための「住まい」として位置づけられています。

サービス付き高齢者向け住宅の特徴と利用対象者

サービス付き高齢者向け住宅の主な入居対象者は、60歳以上の高齢者の方もしくは、60歳未満での要支援・要介護と認定された方と、その配偶者です。主に安否確認と生活相談のサービスを提供する施設なので、入居者さんは見守りを受けながら自立した生活を継続できるでしょう。

サービス付き高齢者向け住宅は「一般型」と「介護型」の2種類で、施設数が多いのは一般型です。一般型の場合、介護が必要な入居者さんは介護事業所と個別に契約を結び、介護サービスを利用します。施設によって入居条件は異なり、要介護度が高くなると退去となる場合もあります。

一方、介護型サービス付き高齢者向け住宅は、「特定施設入居者生活介護」の指定を受けた施設です。介護保険サービスを提供する入居型の施設のため、介護職員もしくは看護職員が24時間常駐し、介護サービスを提供します。

サービス付き高齢者向け住宅の仕事内容と給与目安

サービス付き高齢者向け住宅の主な仕事内容は、「一般型」と「介護型」で異なります。
一般型の場合、安否確認のための巡回・連絡や、日常生活の困りごとへの対応（生活相談）が主な業務です。施設の職員は基本的に介護業務を行いませんが、介護事業所を併設する場合や、自費のオプションサービスを設けている場合、介護職員として働く可能性があります。
職員配置は施設によって異なりますが、日中は職員が常駐し、夜間は夜勤もしくは宿直を配置する場合が多いようです。

これに対し、介護型のサービス付き高齢者向け住宅では、食事や入浴、排泄などの身体介護や、レクリエーションの企画・運営、機能訓練のサポートなどを介護職員が行います。前述したように、24時間体制で介護サービスを提供するため、介護職員は交代で夜勤に入るのが基本です。

介護型のサービス付き高齢者向け住宅の平均給与は、特定施設入居者生活介護事業所の介護職員の平均給与である36万1,000円と同程度と考えられるでしょう。一般型は介護サービスを提供しないため、介護型より給与水準が低い傾向にあります。

サービス付き高齢者向け住宅で働くメリット・デメリット

一般型のサービス付き高齢者向け住宅は、安否確認や生活相談が業務の中心となるため、体力に自信のない方も長く働きやすいのがメリットです。介護施設のように1日のスケジュールが細かく決まっていないので、入居者さん一人ひとりの暮らしに寄り添った丁寧な関わりができることも魅力といえます。

一方で、1日の流れが固定されていない分、突発的な呼び出しや緊急対応が入ることがあり、状況に応じて臨機応変に判断して動く難しさもあるでしょう。入居者さんの要介護度が低く、職員が介護を行わない場合、専門的な介護スキルの習得は難しいかもしれません。

もし「サービス付き高齢者向け住宅で、介護スキルも接遇スキルもしっかり磨きたい」という場合は、施設スタッフが直接身体介護を提供する「介護型」を選ぶのも一つの方法です。介護型であれば、食事介助や入浴介助、排泄介助といった身体介護にも携われるため、働きながらスキルアップを目指せるでしょう。
ただし、介護型のサービス付き高齢者向け住宅は少ないので、施設形態にこだわりがなければ、有料老人ホームなども視野に入れたほうが選択肢を増やせます。

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ケアハウス

ケアハウスは軽費老人ホームの一種で、主に地方自治体や社会福祉法人などの公的機関が運営しています。

ケアハウスの特徴と利用対象者

ケアハウスは、食事の提供や入浴の準備、掃除・洗濯といった生活支援サービスを低料金で受けられるのが特徴です。「一般型（自立型）ケアハウス」と「介護型ケアハウス」の2種類があります。

一般型ケアハウスでは生活支援を提供し、施設のスタッフが直接身体介護を提供することは基本的にありません。利用対象者は、原則として60歳以上で、身体機能の低下などにより自宅での単身生活に不安があるものの、身の回りのことは基本的に自分でできる方。また、家族による援助を受けることが困難であることも入居条件となります。

一方、介護型ケアハウスは要介護1以上で65歳以上の方が利用対象です。特定施設入居者生活介護の指定を受け、生活支援だけではなく介護サービスも提供します。

ケアハウスの仕事内容と給与目安

ケアハウスは、「一般型」と「介護型」で仕事内容が異なります。自立した入居者さんの暮らしを整える「一般型」は、調理や相談対応が中心です。これに対し、「介護型」で働く職員は、入浴や排泄のサポートなどの身体介護をはじめ、介護業務全般を担当します。

前述したように、特定施設入居者生活介護事業所の介護職員の平均給与は36万1,000円なので、介護型ケアハウスもおおむね同程度の給与水準と考えられます。一般型のケアハウスで見守りなどをメインに行う場合、介護型より給与水準が低い可能性があるでしょう。

ケアハウスで働くメリット・デメリット

ケアハウスは、公的機関が運営している場合が多いため、雇用や福利厚生が安定している傾向にあり働きやすいでしょう。ケアハウスで働く具体的なメリット・デメリットは、一般型と介護型で異なります。

一般型ケアハウスで働くメリットは、調理や相談対応といったサポート業務が中心で、体力的な負担が少ないことです。その反面、身体介護を行わないことから、スキルが身につきにくかったり、給与水準が低い傾向にあったりする点をデメリットに感じるかもしれません。

介護型のケアハウスは、24時間体制で直接的な身体介護を行い、看取りに対応する施設もあります。そのため、一般型と比べて体力的な負担は大きいですが、現場で介護技術や専門知識を着実に身につけられるのが強みです。

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介護医療院

介護医療院は、「長期的な医療ケア」と「日常生活のサポート」を一体的に提供する公的施設で、医療法人や社会福祉法人などが運営しています。

介護医療院の特徴と利用対象者

介護医療院は、人員基準の違いによって、I型とII型の2種類に分かれています。l型の介護医療院は人員配置が手厚く、重篤な身体疾患のある認知症の方などにも対応可能です。ll型の介護医療院は、l型より容体が落ち着いた方を対象に、医療や介護のサービスを提供しています。

介護医療院の入居対象者は、要介護1以上と認定されており、長期療養に伴う医療や介護を必要とする方です。利用者さんの療養上の管理を医学的に行い、認知症ケアや看取りケアにも対応する施設なので、医療の知識を学びながら高齢者の方を支援したい方に向いているでしょう。

介護医療院の仕事内容と給与目安

介護医療院のスタッフは、基本的な身体介護に加えて、医師や看護師の指示に基づく看護補助や機能訓練のサポート、看取り期における精神的なケアなどを幅広く担当します。体調に配慮しながらケアをするには、医療職との密な連携が不可欠です。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、介護医療院で働く介護職員の平均給与は33万30円です。介護職員全体の平均給与は33万8,200円なので、平均的な給与水準といえます。

介護医療院で働くメリット・デメリット

介護医療院では、医療措置を行う医師や看護師と一緒に働くため、専門的な仕事を間近で見られるのがメリットです。利用者さんの体調が急変した際に、速やかに医師や看護師に指示を仰げる安心感があります。
また、入居者さんの要介護度が高い傾向にあるので、介護のスキルを鍛えることも可能です。

一方で、ターミナルケアや看取りケアなどに、精神的な負担を感じる場合があるでしょう。医療依存度が高く寝たきりの利用者さんが多いため、体位変換や移乗介助といった身体介護による体力的な負担も少なくありません。

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ショートステイ

ショートステイとは、自宅で暮らす高齢者の方が短期間だけ宿泊し、介護を受ける施設です。ご家族の出張や冠婚葬祭の際の介護や、介護者の心身の疲労回復（レスパイトケア）を目的として、一時的に利用されます。

ショートステイの特徴や利用対象者

ショートステイは宿泊を伴うサービスのため、介護職員は交代で夜勤に対応するのが基本です。独立した施設として運営されることもあれば、特養や老健といった入所施設に併設される場合もあります。
利用者さんが短期間で入れ替わるため、初めて会う利用者さんや久しぶりの利用者さんにも臨機応変に対応することが求められるでしょう。

ショートステイの利用対象者は、要支援・要介護認定を受けた方です。介護をメインに提供する一般的なショートステイ（短期入所生活介護）のほか、医療に対応する「短期入所療養介護」があります。

ショートステイの仕事内容と給与目安

ショートステイの介護職員の仕事内容は、食事介助や入浴介助、排泄介助といった基本的な身体介護や、レクリエーションの実施、送迎業務など。日によって利用者さんの顔ぶれが異なるため、業務の流れはその日ごとに異なります。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、ショートステイの給与データはなく、介護職員全体の平均給与は33万8,200円です。ショートステイの給与は、併設事業所の種類や兼務の有無、施設の規模、働く地域などによって異なります。

ショートステイで働くメリット・デメリット

ショートステイは短期間でさまざまな利用者さんと接するため、状況に合わせて柔軟に対応する実践的な介護スキルや、コミュニケーション技術が身につくのがメリットです。

一方で、新しい利用者さんの顔や名前、身体状況などを毎回正確にインプットする必要があるため、情報の把握に大変さを感じるかもしれません。

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通所型の介護施設の種類と特徴

自宅で生活している利用者さんが日帰りで通って介護サービスを受けるのが、通所型の介護施設です。通所型の介護施設は、自費の宿泊サービスに対応している一部の施設を除き、日中のみの営業なので、基本的に夜勤はありません。
通所型の介護施設の種類ごとに、特徴や利用対象者を解説するので、参考にしてみてください。

デイサービス

デイサービスは、高齢者の方が自宅での暮らしを続けられるよう、日中に食事や入浴、レクリエーションなどの支援を行う通所施設です。介護保険上のサービス名は通所介護と言います

デイサービスの特徴と利用対象者

デイサービスは日中の介護を担う施設で、利用者さん本人の自立や孤立感の解消に加え、ご家族の介護負担軽減を図る目的があります。主な利用対象者は、要支援・要介護の認定を受けた方です。

利用者さんの要介護度が比較的低い傾向にあり、楽しんでもらうためのイベント企画やレクリエーションに力を入れている施設も少なくありません。そのため、デイサービスの職員には、明るい対応やコミュニケーション能力が求められます。

デイサービスの仕事内容と給与目安

デイサービスで働く介護職員の主な仕事内容は、食事介助や入浴介助などの身体介護や、ゲームや手芸といったレクリエーションの企画・進行、送迎業務などです。
専用の送迎車で利用者さんのご自宅まで迎えに行き、施設へ到着後に健康チェックを実施。入浴や食事、体操、集団でのレクリエーションなどを行い、夕方に利用者さん宅へ送迎するのが1日の基本的な流れです。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、月給制で常勤として働くデイサービスの介護職員の平均給与は、29万4,440円。夜勤がある入所型の施設と比べ、給与水準はやや低い傾向があります。

デイサービスで働くメリット・デメリット

デイサービスで働くメリットは、日勤中心の働き方ができ生活リズムを一定に保てることです。ワーク・ライフ・バランスを保ちやすく、子育て中の方や体力に不安がある方も働きやすい環境といえます。また、レクリエーションなどを通じて利用者さんとコミュニケーションを取りながら、楽しく過ごせるのも魅力です。

ただし、人前で話すことやイベントを盛り上げることが苦手な方にとっては、毎日のレクリエーション業務が精神的なプレッシャーになる場合があるでしょう。専任の送迎ドライバーがいない施設では介護職員が送迎を担当するため、車の運転に不安がある方は負担を感じるかもしれません。

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デイケア

デイケアは、機能回復や維持を目的としたリハビリテーションに特化した通所型の介護施設で、介護保険上の名称は「通所リハビリテーション」です。

デイケアの特徴と利用対象者

デイケアは身体機能や認知機能の維持・向上の支援を中心に行います。そのため、理学療法士や作業療法士といったリハビリ専門職や、医師の配置が義務付けられているのが特徴です。リハビリや機能訓練について理解を深め、介護の仕事に活かしたい方に向いているでしょう。

デイケアの利用対象者は、要支援・要介護認定を受けており、医師からリハビリが必要と診断された方です。退院後でリハビリが必要な方や、身体機能の維持・回復を目指す方が利用します。

デイケアの仕事内容と給与目安

デイケアの介護職員は、身体介護に加えて、リハビリ機器への案内やセッティング、歩行訓練の付き添いなど、リハビリ専門職のサポート業務も行います。利用者さんのご自宅と施設間の送迎業務も、デイケアの介護職員の仕事の一つです。

なかには、「午前のみ」「午後のみ」などの半日単位でサービスを提供している施設も。入浴設備や食事の提供がない施設もあり、身体介護の頻度は一般的な介護施設と比べて少ない傾向にあります。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、デイケアで働く月給制・常勤の介護職員の平均給与は、31万9,310円です。リハビリに関する専門的なノウハウが求められるため、デイサービスより平均給与が高い結果でした。

デイケアで働くメリット・デメリット

デイケアの介護職員は、リハビリ専門職と一緒に働くため、リハビリや身体機能・認知機能に関する専門的な知識を学べるのがメリットです。利用者さんの回復を近くで支えられることも魅力といえます。

一方で、デイケアはリハビリのサポートがメインとなるため、実践的な身体介護の技術を身につけたい方は、経験を積む機会が少ないと感じる可能性があるでしょう。

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訪問型の介護事業所の種類や特徴

訪問型の介護事業所の介護職員は、利用者さんが生活する自宅へ訪問し、生活環境に合わせたケアを提供します。「訪問介護」と「訪問入浴」の特徴や仕事内容を以下で解説するので、ご覧ください。

訪問介護事業所

訪問介護とは、高齢者の方が住み慣れた自宅で安心して生活を続けられるよう、ホームヘルパーが利用者さんのご自宅を訪問し、日常生活のサポートを行うサービスです。

訪問介護事業所の特徴と利用対象者

訪問介護では、利用者さんそれぞれの自宅環境や生活ペースにきめ細かく合わせてケアを提供します。集団生活を送る施設でのケアとは異なり、利用者さんの住み慣れた空間でマンツーマンでケアを提供するのが特徴です。
ケアの内容が記載された訪問介護計画書に沿って、決められた時間内で必要なサービスを効率良く提供する必要があります。基本的に1人で訪問を行うため、介護職員初任者研修といった資格が必須です。

なお、訪問介護の主な利用対象者は、要介護1～5と認定された方です。要支援1・2の方は、市区町村が実施する「介護予防・日常生活支援総合事業」として、訪問介護サービスを利用できます。

訪問介護事業所の仕事内容と給与目安

訪問介護事業所で働くホームヘルパーの主な仕事内容は、身体介護と調理・掃除・洗濯といった生活援助です。生活援助のサービス提供は利用者さん本人の生活に必要な範囲に限られ、同居家族の分の食事作りや洗濯、家族も使う共有スペースの掃除などは原則行えません。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、常勤として月給制で働く訪問介護事業所の介護職員の平均給与は、34万9,740円です。
前述したように、訪問介護には資格が必須で、1対1の専門的な対応が求められます。そのため、日勤のみの働き方でありながら、給与水準が比較的高いと考えられるでしょう。

訪問介護事業所で働くメリット・デメリット

訪問介護事業所は、1回の訪問が最短30分程度と短く、短時間から柔軟に働けるのがメリットです。特に、登録ヘルパーや派遣ヘルパーは、自分の都合に合わせて働く曜日や時間を決められるため、柔軟な働き方ができます。
登録ヘルパーの働き方については、「登録ヘルパーとはどんな雇用形態？メリットや訪問介護の仕事内容を解説！」の記事を参考にしてみてください。

訪問介護のデメリットは、1人で利用者さんの自宅に訪問してケアを行うため、緊急時に自分で状況判断をしなければならず、プレッシャーを感じやすいことです。
また、自転車や車を使って移動する場合が多く、夏の暑さや冬の寒さ、悪天候の影響を受ける大変さもあるでしょう。

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訪問入浴介護事業所

訪問入浴では、専用の浴槽を積んだ入浴車で利用者さんの自宅を訪問し、入浴介助に特化してサービスを提供します。

訪問入浴介護事業所の特徴と利用対象者

介護職員2人・看護職員1人の3人1組を基本とするチームで利用者さんの自宅を訪問するのが、訪問入浴の特徴です。未経験の方も先輩スタッフのサポートを受けながら働ける一方で、機材の搬入出など一定の体力が必要とされます。

訪問入浴の利用対象者は、要支援・要介護認定を受けた方です。自宅の浴室環境が理由で入浴できない方や、要介護度が高く自宅の浴槽での入浴が難しい方が利用します。

訪問入浴介護事業所の仕事内容と給与目安

訪問入浴介護事業所で働く介護職員の主な仕事内容は、専用浴槽や機材の搬入・セッティング、洗髪・洗体などの入浴介助、着替えの補助などです。訪問入浴車の運転も行う場合があります。

前述したように、「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」における介護職員全体の平均給与は33万8,200円で、訪問入浴事業所に限った給与データはありません。

訪問入浴介護事業所で働くメリット・デメリット

訪問入浴事業所で働くメリットは、複数人のチームで動くため、分からないことがあってもすぐにほかの介護職員や看護職員に相談できることです。
また、入浴を楽しみにしている利用者さんから、「お風呂に入れてさっぱりした」「ありがとう」と直接声をかけてもらえるやりがいがあるでしょう。

一方で、専用浴槽や機材の搬入・搬出、入浴介助、移乗介助などの業務には、体力的な大変さがあります。お湯を使うため高温多湿になりやすく、夏場の作業は特に負担を感じやすいでしょう。

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通所・訪問・入所の複合型の介護施設

通所・訪問・短期入所の複合型の介護施設として、「小規模多機能型居宅介護事業所」があります。小規模多機能型居宅介護事業所の特徴や給与の目安を、以下で確認してみましょう。

小規模多機能型居宅介護事業所の特徴と利用対象者

小規模多機能型居宅介護は、施設への「通い」を中心に、ご自宅への「訪問」や施設での「泊まり」を組み合わせて提供する地域密着型の介護サービス。登録定員29人以下の少人数制で運営されるのが特徴です。
主な利用対象者は事業所と同じ市区町村に住む要介護の高齢者の方で、要支援の方も予防給付として利用できます。

小規模多機能型居宅介護事業所の仕事内容と給与目安

小規模多機能型居宅介護事業所で働く介護職員の仕事内容は、身体介護やレクリエーション、送迎業務、訪問介護業務、就寝・起床介助などです。一つの事業所で「通い」「訪問」「泊まり」のサービスを提供するため、日や時間ごとに担当する業務やスケジュールが異なる場合があります。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.129）」によると、小規模多機能型居宅介護で働く介護職員（月給制・常勤）の平均給与は、30万5,220円です。

小規模多機能型居宅介護事業所で働くメリット・デメリット

小規模多機能型居宅介護事業所で働くメリットは、「通い」「訪問」「泊まり」3つのサービスを1つの事業所で提供するため、幅広い介護業務に対応するスキルを身につけられること。少人数制で一人ひとりの利用者さんと深く関われるアットホームな楽しさもあります。 

一方で、日によって「通い」の対応をしたり「訪問」に行ったりと業務内容が異なるため、頭の切り替えやスケジュールの把握を大変に感じるかもしれません。少人数制には前述したメリットがある一方で、利用者さんや職員同士の人間関係が固定されやすいため、相性が合わない人がいると負担になる可能性があります。

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【目的別】あなたが働くのに向いている介護施設の種類

介護施設の種類によって働き方や環境が異なるため、「仕事において何を最も重視するか」によって選択すべき職場は変わります。 「着実にスキルアップしたい」「体力的な負担を減らしたい」「夜勤なしで家庭や子育てと仕事を両立したい」など、譲れない条件や目的は人それぞれです。
転職後のミスマッチを防ぎ、自分らしく無理なく働ける職場を見つけられるよう、5つの目的別に適した施設形態を分かりやすく解説します。

介護技術を磨きたい

実践的な介護技術や医療の知識を身につけたい方は、特別養護老人ホームや介護老人保健施設、介護付き有料老人ホーム、介護医療院といった施設で働くことを検討すると良いでしょう。これらの施設は要介護度が高い方へのケアが中心となるため、身体介護を行う機会が多い傾向があります。

介護老人保健施設や介護医療院は、多職種連携や医療知識を習得したい方に向いているでしょう。また、介護付き有料老人ホームでは、質の高い接遇スキルなど、キャリアの強みとなるスキルを磨けます。

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身体的な負担が少ない職場で働きたい

「体力に自信がない」「介護業界は未経験だから無理なく始めたい」という方は、サービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホーム、ケアハウス（一般型）、デイサービスなどを選択するのも一つの方法です。
これらの施設は、比較的自立している方や要介護度の低い方が入居しているため、見守りや安否確認、掃除・洗濯などの生活支援が業務の中心。身体的な負担が少なく、無資格・未経験から働き始められる傾向にあるのが魅力です。

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高収入を目指したい

「働くならしっかり稼ぎたい」「給与アップを目指したい」という方には、特別養護老人ホームや介護老人保健施設、介護付き有料老人ホームがおすすめです。

24時間体制でサービスを提供している施設は、夜勤手当による収入アップを目指せます。入居者さんの要介護度が高く身体介護の負担は大きいものの、その分の頑張りや専門的なスキルが給与に反映されるのが特徴です。

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一人ひとりの利用者さんとじっくり向き合いたい

グループホームや小規模多機能型居宅介護は、「一人ひとりの利用者さんに寄り添ったケアがしたい」という方に適した施設です。
どちらも少人数体制なので、大規模な施設とは異なり、家庭的でアットホームな雰囲気のなかで顔なじみの利用者さんのサポートができます。

夜勤のない職場で働きたい

「家庭や子育てと両立するため夜勤が難しい」「規則正しい生活リズムで働きたい」という方に向いている介護施設は、デイサービスやデイケア、訪問介護事業所、訪問入浴介護事業所などです。通所型や訪問型の施設で働く場合、利用者さんが夜間は自宅で過ごされるため、基本的に夜勤は発生しません。
なかには、日曜が固定休みの事業所もあるため、プライベートや家庭と仕事のバランスを重視したい方にとって、働きやすい職場環境といえるでしょう。

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介護施設の求人探しのポイント

ここでは、介護施設の求人を選ぶときのポイントを解説します。「自分に合う職場の探し方が分からない」「介護の仕事は初めてで不安…」という方は、ぜひ参考にしてみてください。

希望条件に優先順位をつける

求人を探す際は、自分の希望する条件に優先順位をつけることが重要です。給与を重視する方もいれば、休日の多さや残業の少なさを優先する方もいて、職場に求める条件は人それぞれ異なります。
自分の譲れない条件と妥協できる条件を書き出して、優先順位の高い条件を満たせる求人を探すと良いでしょう。

仕事内容や福利厚生をチェックする

介護施設の仕事内容や給与、福利厚生、教育制度、介護方針などは、しっかり確認することが大切です。希望条件に合う求人を探すためにも、応募先の情報収集は欠かせません。
情報収集が不十分だと、入職後にギャップを感じてしまう可能性があるので、介護施設の求人情報やWebサイトなどを十分にチェックしておきましょう。

複数の求人を比較する

1つの求人だけを見てすぐに応募を決めるのではなく、同じ施設形態や同じエリアの複数の求人を比較検討しましょう。給与や待遇、休日数などを見比べることで、その地域の相場感を掴むことが可能です。
求人を比較すると、「この施設は相場より給与が高い」「独自の福利厚生がある」といった強みが分かるため、納得のいく職場選びにつながります。

職場を見学して雰囲気を確認する

可能であれば、実際に介護施設を見学して雰囲気を確認すると良いでしょう。職場見学では、利用者さんや職員の表情や対応、施設の清潔感などをチェックします。現場を直接見たり、採用担当者に質問したりすることで、自分が働くイメージをしやすいでしょう。

転職エージェントを活用する

「1人で転職活動をするのが不安…」という方は、転職エージェントを活用するのも一つの方法です。転職エージェントに登録すると、キャリアアドバイザーが希望条件に合った求人を提案してくれます。書類選考や面接対策のアドバイスなどのサポートが充実しているエージェントであれば、介護業界が未経験の方も安心して転職活動を行えるでしょう。

介護業界に特化した転職エージェントのレバウェル介護（旧 きらケア）では、求人のご提案だけではなく、履歴書の添削や面接対策を実施しています。資格やキャリアパスのご相談にも対応しているので、介護施設選びに悩んでいる方はお気軽にご活用ください。

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介護施設の種類に関するよくある質問

ここでは、介護施設の種類に関するよくある質問に回答します。「介護施設は種類が多くて、違いがよく分からない」という方は、ぜひご一読ください。

介護保険施設の種類一覧は？

介護保険施設の種類は、「特別養護老人ホーム（特養）」「介護老人保健施設（老健）」「介護医療院」です。「介護療養型医療施設」も介護保険施設でしたが、2024年3月をもって廃止されました。介護保険施設は、主に65歳以上で要介護認定を受けている方が入居可能な介護施設です。

出典
厚生労働省「「介護療養型医療施設」の廃止に伴う基準生活費の算定における留意点について」（2026年7月29日）

介護施設で働くならどの種類の施設が良い？

どの介護施設で働くべきかは、希望する働き方や給与条件などによって異なります。介護スキルを磨きたいなら、要介護度の高い入居者さんが多い特養や老健を選択するのも一つの方法です。夜勤に不安がある場合は、デイサービスや訪問介護事業所といった日勤のみで働ける職場を選ぶと良いかもしれません。
自分に合った介護施設が気になる方は、この記事の「【目的別】あなたが働くのに向いている介護施設の種類」を参考にしてみてください。

老人ホームの種類と選び方が知りたい

有料老人ホームは、「介護付き」「住宅型」「健康型」の3種類があります。介護付き有料老人ホームでは、施設の職員が介護サービスを提供しますが、住宅型・健康型有料老人ホームは基本的に介護サービスを提供しません。有料老人ホームを転職先として選ぶときは、どのような支援を行いたいかに合わせて職場を選ぶと良いでしょう。
老人ホームの種類や提供するサービスについては、「有料老人ホームとは？入居対象者やほかの施設との違い、介護職の仕事を解説」の記事をご覧ください。

まとめ

介護施設の種類は、「入所型」「通所型」「訪問型」などがあり、施設によって目的や対象者が異なります。介護職員の働き方や仕事内容も介護施設の種類によって異なるため、それぞれの特徴を把握したうえで職場選びをすることが大切です。

入所型の介護施設には、特別養護老人ホームや介護老人保健施設のように、夜勤手当による収入アップやスキル向上を目指せる職場があります。生活支援が中心の住宅型有料老人ホームのように、身体的な負担が少なく未経験から挑戦しやすい職場もあり、施設の特徴はさまざまです。

日勤中心の働き方ができる通所型の介護施設には、デイサービスやデイケアがあります。プライベートと仕事を両立させやすく、一定の生活リズムを保てるのが魅力です。
また、訪問型の訪問介護や訪問入浴のサービスも、基本的に夜勤がありません。訪問介護では、利用者さんと1対1で信頼関係を築けるやりがいを感じられるでしょう。

さらに、通所・訪問・泊まりのサービスを一体的に提供するサービスとして、小規模多機能型居宅介護があります。3つのサービスに携わることで、幅広い介護スキルを効率良く身につけられるのが魅力です。

働きやすい介護施設を見つけるには、希望条件の優先順位を整理したうえで、同じエリアの複数の求人を比較すると良いでしょう。可能であれば職場を見学して実際の雰囲気をチェックすることで、働くイメージが明確になり、入職後のミスマッチを防げます。
1人での転職活動が不安な方は、転職支援のプロである転職エージェントを活用するのがおすすめです。

「自分に合う介護施設を見つけたい！」「仕事が忙しくて思うように転職活動が進まない…」という方は、レバウェル介護（旧 きらケア）を活用してみませんか？「レバウェル介護（旧 きらケア）」では、専任のキャリアアドバイザーが、これまでの経験や「夜勤の有無」「希望の給与」といった条件整理を丁寧にサポート。そのうえで、豊富な求人のなかからあなたにぴったりの職場をご提案します。
キャリアアドバイザーは各施設から直接情報収集を行っているため、求人票には載っていない実際の業務内容や職場の空気感、人間関係などもお伝えすることが可能です。「職場の内情を知ったうえで応募を決めたい」という方も、ぜひお気軽にご利用くださいね。

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