意外に多い、介護系資格のまとめ

資格・試験 2016/06/22
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介護の主役となる王道資格




超高齢化社会を迎えようとしている日本において、介護の仕事はますます注目を集めています。その中で、就職を有利に行おうと思えば、必要なのは資格です。ただ、調べてみると、介護系の資格は意外に多いことに気づきます。どの資格を取得するかで、就ける仕事も変わってきますので、それぞれの資格の中身を知ることが大切です。

まず、現場で実際に介護を行うのであれば、『介護職員初心者研修』があります。以前はホームヘルパー二級と呼ばれていたもので、国家資格ではなく認定資格です。無資格で在宅介護に就労する場合、食事、排泄、入浴などの身体介護は行うことができず、できることと言えば、掃除、洗濯、買い物などの生活援助だけです。したがって、介護の仕事をやりたいのであれば、『介護職員初心者研修』を修了しておいたほうがよいでしょう。

介護系のいちばんの基本となる資格は『介護福祉士』です。国家資格であり、これを取得することで仕事の幅がグッと広がります。なお、受験資格を得るには、専門の学校を卒業するか介護の現場で3年以上働き、さらに450時間の実務者研修を受けることが条件になります。この資格を取得すれば、信頼度や待遇面も上がります。したがって、キャリアアップがしたいのであれば、介護福祉士を目指したいものですね。

さらに、介護福祉士の次の目標となるのがケアマネージャー(ケアマネ)です。ケアマネは、ケアプランを立てたり相談業務、手続きの代行などが主な業務になります。この資格を取得するのは大変難しく、試験を受けるために5年以上の実務経験が必要な上に合格率も20%前後の狭き門と言われています。

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介護周辺の仕事に関する資格



介護そのものに携わるのではなく、介護周辺の仕事を行うための資格としては『介護事務』、『ガイドヘルパー』、『介護予防運動指導員』などがあります。介護事務は、介護施設の事務を行うための資格です。ただ、普通の事務とは違い、介護保険における国の負担額を計算して請求書を作成するのが主な業務となります。もちろん、利用者への請求書及び領収書の作成や給与計算なども重要な仕事です。受験資格はなく、短期間の学習で試験に合格できるため、事務職希望の人には人気のある資格です。

次に、ガイドヘルパーですが、これは障害者の外出を手助けするのが主な業務となります。資格は、視覚障害者、全身性障害者、知的及び精神障害の3つに分かれ、いずれも講習を受けることで取得できます。介護予防運動員は、高齢者が要介護者あるいは要支援者にならないように、トレーニングを指導するのが一般的な仕事です。勤め先はデイサービスや高齢者施設などです。資格を取得するには講座を受講して修了試験に合格する必要がありますが、これらの資格だけでの就職は難しいかもしれません。


介護以外の専門性を併せ持つ資格



介護系の資格の中には、介護以外の専門分野とリンクしているものもあります。『福祉用具専門相談員』、『福祉住環境コーディネーター』、『高齢者コミュニケーター』などがそうです。

福祉用具専門相談員は、介護ベッドや障害者用トイレの手すりなど、福祉用具や介護用具についてのアドバイスを行います。そのような用具を扱っているお店で働くケースの他に、介護の現場でも役に立ちます。資格取得には、実務経験も試験も不要で、数日程度の講習を受けるだけです。

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障害者向けの住宅を建築・リフォームする際のアドバイザーです。資格には1級から3級に分かれ、それぞれの検定試験に合格する必要があります。2級と3級の合格率は50%程度ですが、1級は合格率5%とかなり難易度です。

最後に高齢者コミュニケーターですが、高齢者に対する話し方や聴き方といった実戦技術を学び、意志の疎通が図りづらい要介護者の気持ちを理解することが目的です。この資格を生かした専門の職があるわけではありませんが、取得していれば介護の現場では一定の評価を得られるでしょう。受講のみで取得できる資格ですし、あっても損はありません。



まとめ

介護系の資格をいくつか紹介しましたが、これですべてではありません。また、これから介護関連の仕事の需要はますます高くなっていくため、それに伴って資格のあり方も変わってくるでしょう。介護の仕事に就こうと思うのであれば、情報をしっかりチェックし、本当に必要な資格を取得することが大切ですね。

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