介護職のボーナス平均額を調査!経験年数や施設形態別の賞与はいくらなの?

介護職の給料 2023年11月21日
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「介護職はボーナスが少ないの?」と疑問に思う方もいるでしょう。介護職のボーナスは、働く施設や年齢などによって異なるものの、目安を知っておくとある程度の金額をイメージしやすいはずです。この記事では、介護職のボーナスの平均金額をご紹介。支給時期や査定基準についても解説します。ボーナスの高い介護職の特徴を挙げているので、「ボーナスをアップさせたい!」という方はチェックしてみてください。

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目次

介護職のボーナス(賞与)の相場は?

介護労働安定センターの「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(p.98、資料編p.128)」によると、「賞与あり」の介護従事者(月給の者)の平均ボーナス額は617,452円です。
無期雇用職員のボーナスの平均金額は630,288円、有期雇用職員のボーナスの平均金額は446,622円でした。このように、同じ職場に勤務していても雇用形態によってボーナスの平均金額が異なることがあります。

【経験年数別】介護職のボーナス(賞与)相場

介護職のボーナスは、経験年数が長くなるにつれて増える傾向にあります。
以下で、介護職の勤続年数別のボーナスを表にまとめているので、相場と自分が支給された金額を比べてみてください。

勤続年数平均ボーナス(賞与)額
1年未満287,072円
1年以上2年未満338,530円
2年以上3年未満512,224円
3年以上4年未満551,866円
4年以上5年未満568,762円
5年以上10年未満608,791円
10年以上15年未満674,301円
15年以上20年未満777,659円
20年以上946,325円

参考:介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(資料編p.127)」

1年目の介護職の平均ボーナス額は287,072円、20年以上の介護職の平均ボーナス額は946,325円でした。経験年数によって、ボーナスに約66万円ほどの差があることが分かります。勤続年数でボーナスに違いがあるのは、介護業界のボーナスが「基本給×◯ヶ月分」という査定方法で支給されるためです。
基本給は経験年数や役職に応じて増える傾向があるので、経験年数に比例してボーナスとして支給される金額が増えるでしょう。

介護職のボーナスの金額は、性別や年齢、保有資格、職種、勤務先の施設形態、役職によっても変わるので、このデータはあくまで参考としてご覧ください。記事後半でもケース別のボーナス平均金額を紹介しているので、自身のボーナスと比較する際に参考にして見てみましょう。

給与の多い・少ないはボーナスだけで判断しない

「ボーナスが少ない=待遇が悪い」と決めつけないようにしましょう。基本給や手当なども含めて全体の給与がどうなのか判断することが大切です。

たとえば、ボーナス5ヶ月分のほうがボーナス4ヶ月分の職場よりボーナス金額が多そうに見えますが、基本給16万円でボーナス5ヶ月の場合と、基本給20万円でボーナス4ヶ月の場合は両方ともボーナスが80万円になります。ボーナスが多い施設は、基本給が低い可能性があるので、自分の待遇が良いのか、悪いのかは、平均年収から見るようにすると良いでしょう。
介護職の平均給与については、「介護職員の給料は今後上がる?平均給与額や年収アップの方法も解説!」の記事で詳しく解説しているので、あわせてチェックしてみてください。

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介護職のボーナスはいつ・どんな基準で支給される?

ここでは、介護職のボーナス(賞与)が支給される時期や査定基準を解説しています。ボーナスがもらえるタイミングや査定基準が気になる方はぜひご一読ください。

介護職のボーナスの支給時期

介護職のボーナスの支給時期は施設によって異なります。夏と冬の年に2回支給するのが一般的なようです。夏は6月~7月、冬は12月頃に支給される傾向があります。

介護職のボーナスの査定基準

上記でも触れましたが、基本給がボーナスの査定基準となります。求人では基本給〇ヶ月と記載されている場合が多いでしょう。
介護職の求人では、基本給×3.5ヶ月程度のことが多いようですが、業績によってボーナス額は変動するので、あくまで目安としてご覧ください。なお、ボーナスの査定には、勤務態度の評価が考慮されることもあるので、無断欠勤や遅刻などをしないように日頃から注意して勤務しましょう。

介護職はボーナスなしのこともあるの?

施設によってはボーナスが支給されないことがあります。しかし、ボーナスが支給される介護施設も多いので事前に確認しておくことが重要です。

正社員の介護職は8割がボーナス支給あり

Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022(p.23、24)」によると、正社員の介護職は全体の約8割がボーナスの支給を受けています。

引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.24)


引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.23)

実施したアンケートの結果から、夏のボーナスを支給された割合は81.1%、冬のボーナスを支給された割合は79.5%と、約8割の介護職がボーナスを支給されていることが分かります。しかし、ボーナス支給なしのケースも1割あるようです。ボーナスの支給条件は、就業規則や求人票で確認できる場合が多いので、「ボーナスがもらえるのか心配」という方は、事前にボーナスが支給されるのかチェックしておきましょう。

正社員でボーナスなしの介護事業所がある理由

ボーナスなしの事業所があるのは、労働基準法でボーナスの支払い義務が定められていないからです。ボーナスは勤務成績によって支給されるものとし、ボーナスの有無は職場によって違います。また、基本的にボーナスが支給されている職場であっても、業績や社会情勢によっては支給しないこともあるようです。

パートの介護職はボーナスに支給条件がある

パート職員のボーナスは、正社員のボーナスよりも少ない傾向があります。パート職員は、短時間勤務や役職に就かない働き方をする場合も少なくないため、正社員とはボーナスの差があると考えられるでしょう。

パートの場合も正社員と同様に、ボーナス支給の有無や金額は施設によって異なります。ボーナスの支給に勤務日数や労働時間などの条件を定めている施設もあり、事業所の経営状況によっては、パートにボーナスが支給されるケースと支給されないケースがあるようです。詳しくは「パートの介護職員でもボーナスはもらえる?金額の目安や注意点を解説!」の記事で解説しているので、パートのボーナスについて気になる方は、ぜひご覧ください。

「ボーナスが出なくてモチベーションが上がらない…」と悩んでいる方は、ボーナスが支給されている職場に転職するのも一つの方法といえるでしょう。

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ケース別の介護職のボーナス平均金額の違い

介護職のボーナスの平均金額は保有資格や職種、施設形態などによって異なります。ここでは、ケース別の介護職の平均ボーナスを紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

【男女別】介護職のボーナス平均金額

介護労働安定センターの「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(資料編p.127)」によると、介護職男性のボーナス平均金額は、651,710円。介護職女性のボーナス平均金額は、603,814円でした。

【年齢別】介護職のボーナス平均金額

同資料(資料編p.127)によると、年齢別の介護職(月給)の平均ボーナス金額は、以下のとおりです。

職員の年齢平均ボーナス金額
20歳未満327,039円
20歳以上25歳未満472,642円
25歳以上30歳未満536,152円
30歳以上35歳未満592,070円
35歳以上40歳未満626,015円
40歳以上45歳未満665,915円
45歳以上50歳未満673,715円
50歳以上55歳未満662,065円
55歳以上60歳未満665,860円
60歳以上65歳未満541,601円
65歳以上70歳未満416,611円
70歳以上338,264円

参考:介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(資料編p.127)」

40~59歳のボーナス金額はあまり変わらず、年齢による差はそこまで大きくないといえるでしょう。介護職は年齢に関係なく未経験から始められる仕事なので、年齢だけで賞与を評価することはないと考えられます。

【資格別】介護職のボーナス平均金額

同資料(資料編p.127)によると、資格別の介護職(月給)の平均ボーナス金額は、以下のとおりです。

保有資格平均ボーナス金額
無資格419,200円
介護職員初任者研修473,650円
介護福祉士実務者研修486,322円
介護福祉士629,134円
社会福祉士742,254円
その他の資格665,825円

参考:介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(資料編p.127)」

無資格者が初任者研修を取得すると約5万円以上、介護福祉士を取得すれば約20万円以上のボーナスアップが見込めます。
このように、介護職のボーナス金額は保有資格によって差があるのが実態です。上位資格を取得するほど、ボーナス金額が上がる傾向があるといえるでしょう。
特に、介護福祉士と社会福祉士は国家資格であり、取得難易度も高い傾向がありますが、取得するとボーナス金額も大きく上がるので積極的に取得を目指してみるのも良いかもしれません。

【職種別】介護職のボーナス平均金額

同資料(p.98、資料編p.127)によると、職種別の介護職(月給)の平均ボーナス金額は、以下のとおりです。

職種平均ボーナス金額
介護職全体617,452円
訪問介護員(ホームヘルパー)477,657円
介護職員585,209円
サービス提供責任者(サ責)634,355円
生活相談員684,261円
介護支援専門員(ケアマネジャー)680,552円
理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)702,692円
管理栄養士・栄養士721,258円

参考:介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(p.98、資料編p.127)」

介護職の中でも訪問介護員(ホームヘルパー)は、ほかの職種よりも平均ボーナス金額が低くなっています。一方、生活相談員やケアマネジャー、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)、管理栄養士など、専門性の高い知識や技術を活かせる職種はボーナス金額が高い傾向にあるようです。

【施設形態別】介護職のボーナス平均金額

同資料(資料編p.126)によると、施設形態別の介護職(月給)の平均ボーナス金額は、以下のとおりです。

施設形態平均ボーナス金額
介護老人福祉施設(特養)798,580円
介護老人保健施設(老健)738,102円
特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)563,331円
通所介護(デイサービス)523,462円
通所リハビリテーション(デイケア)666,732円
認知症対応型共同生活介護(グループホーム)441,964円
訪問介護498,876円

参考:介護労働安定センター「令和4年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査結果報告書(資料編p.126)」

施設形態ごとのボーナス金額の分布は、Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022(p.23、24)」のデータも参考にしてください。

引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.24)

引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.23)

介護老人福祉施設(特養)や介護老人保健施設(老健)のボーナス金額が高い傾向にあります。ボーナスが多い理由として、医療法人や社会福祉法人が運営している施設が多く、経営母体が大きいことが影響していると考えられるでしょう。また、特養や老健は、夜勤があったり、身体介護を行うことが多く、そもそも給与が高い傾向があります。そのため、ボーナスの金額が高くなることもあるでしょう。

一方、通所介護(デイサービス)や訪問介護は中小企業が経営している場合が多い傾向にあります。新規で開業する事業所が多く、経営が安定しない場合はボーナスが出ない事業所も。そのため、平均値が低くなっていると予想されます。

【役職別】介護職のボーナス平均金額

Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022(p.23、24)」の調査をもとに、介護職の役職別(夏・冬)の平均ボーナス金額をまとめているのでご覧ください。


引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.24)


引用:Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022(p.23)

夏のボーナスの調査結果から30万円以上のボーナスをもらっている人を見ると、リーダー(主任)の38.7%、管理職・施設長の44%が該当していることが分かります。一般の介護職員で30万円以上のボーナスが支給されている人は、全体の23.4%でした。

冬のボーナスの調査結果では、リーダー(主任)の45%、管理職・施設長の40.4%が、30万円以上のボーナスを支給されています。一般の介護職員で30万円以上ボーナスが支給されている人は、全体の26.9%です。

この結果から、役職に就いている人は一般の介護職員よりボーナスが高い傾向にあることが分かるでしょう。リーダーはスタッフの教育や指導を担当し、管理者・施設長は災害や事故が発生したときの緊急時の対応を求められることもあります。介護職は役職に就くと業務の幅が広がり、責任のある仕事を任せられることも少なくないため、その分ボーナスも高くなる傾向にあるようです。
なお、役職の呼び方は施設によって異なり、介護主任、所長などと呼ばれることもあります。

介護職員処遇改善加算とボーナスの関係は?

介護職の人員を確保するために、国は介護職員の待遇を改善する取り組みを行っています。介護職の処遇改善の一つとして、介護職員処遇改善加算というものがあり、今後の介護職の給与やボーナスアップにつながるでしょう。

介護職員処遇改善加算はボーナスとして支給可能

介護職員処遇改善加算などの実施により、介護職の給与は増加傾向にあります。介護職員処遇改善加算は、要件を満たす事業所に対象介護職員の人数分支給される加算のことで、職員の処遇改善のために使わなければなりません。
ただし、支給方法の指定はないので、事業所によっては賞与に上乗せして支給することもあります。

厚生労働省の「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.40)」によると、支給方法を「賞与等の支給金額の引き上げまたは新設(予定)」としている事業所が63.4%と過半数以上の割合を占めています。あくまでも予定の数値ではあるので、今後の動向をチェックしていくと良いでしょう。

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介護施設は正当な理由なくボーナスカットはできない

介護職員処遇改善加算の実施によって、給与を上げる代わりにボーナスが支給されなくなる状況を避けるために、厚生労働省は賞与をカットできる条件を厳しくするなどして対応しています。職場の経営が黒字であれば、基本的にボーナスカットはないといえるでしょう。
もちろん、介護施設の経営状況によっては、やむを得ずボーナスが減額、またはカットされる可能性もあります。ボーナスがカットされないか気になる場合は、職場の経営状況について確認しておくと良いでしょう。

介護職のボーナスをアップさせる方法

介護職のボーナスをアップさせるために、介護の上位資格を取得したり、管理職などの役職に就いたりする方法があります。ほかにも、基本給の高い職場に転職するのもおすすめです。
介護職のボーナスを決める要素はいくつもあるため、支給金額は人によって異なりますが、現状のボーナス額に不満を抱えている人もいるでしょう。以下で、介護職のボーナスをアップさせる方法を詳しく解説しているので、「もっとボーナスをもらいたい」と考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

介護に関する資格を取得する

介護業界では、上位資格を取得するほど給与やボーナスアップが見込めます。資格があれば介護のスキルを証明できるため、ボーナス査定に有利になるでしょう。
介護職のキャリアパスは整備されており、「介護職員初任者研修」「介護福祉士実務者研修」「介護福祉士」「ケアマネジャー」の順番で資格を取得するのが一般的です。資格を取得することでボーナス支給額の増加だけではなく、年収もアップも期待できます。介護系資格の取得は、ボーナスの増加以外にも、専門性の高い知識やスキルが身についたり、処遇が良くなったりするなど、メリットも豊富です。

リーダーや管理者などの役職に就く

【役職別】介護職のボーナス平均金額」で解説したように、リーダーや管理者といった役職に就くと、ボーナスが増える可能性が高くなります。また、ボーナスアップを狙えるだけではなく、役職手当による給与アップも目指せるでしょう。役職に就けば、介護職として成長でき、昇進も期待できます。役職の経験は転職でも役立つでしょう。スキルを磨きたい方やさらなるキャリアアップを目指す方におすすめの方法です。

ボーナスの増加や導入を打診してみる

上司や経営者に、ボーナスアップや賞与制度の導入を打診することで、ボーナスが改善する可能性があります。ボーナス支給額が少ない、職場に賞与制度がないという方は、一度相談してみると良いでしょう。しかし、この方法は必ずしも効果があるわけではなく、職場環境が改善されるまで時間がかかることも。その職場で長く働き続けていくという方は、職員の処遇が改善されるように根気よく打診してみると良いでしょう。

基本給の高い職場に転職する

一般的に、介護職のボーナスは「基本給〇ヶ月分」として支給されるので、基本給自体が高い職場に転職することでボーナスアップを狙えます。ただし、転職を考える場合、ボーナス額以外の条件も確認することが大切です。「給与の多い・少ないはボーナスだけで判断しない」で解説したように、基本給が高くてもボーナスが少ない可能性もあるので注意しましょう。
また、給与や勤務時間、福利厚生などに不満を感じるとモチベーションダウンにつながり、長続きしないかもしれません。転職の際には、自分にとって働きやすい環境の職場であるかをしっかりと調べることが大切です。

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ボーナスアップを狙う介護職におすすめの転職先

ここでは、ボーナスアップを狙う介護職の方におすすめの転職先を紹介します。今のボーナス金額に不満があり転職を考えている方は、参考にしてみてください。

入居型の介護施設

特養や老健などの入居型の介護施設は、社会福祉法人や医療法人が運営している施設が多く、民間企業の施設よりもボーナスが高い傾向があります。ボーナスが高い分、仕事の幅が広く、高い介護スキルを求められる可能性も。責任も大きいので事前に施設の特徴を理解しておく必要があります。
また、入居型介護施設は夜勤があり、夜勤手当が支給されるので給与水準が高いといえるでしょう。ボーナスを含め、給与アップを狙いたい人は入居型の介護施設を選択肢に入れて求人を見てみるのがおすすめです。

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資格取得支援制度を実施している施設

資格を取得してキャリアアップすると、資格手当が支給されたり役職に就く機会が増えたりするので、長い目で見て給与・ボーナス面にプラスに働くといえます。資格取得支援制度がある施設の求人を選べば、働きながら無理なく資格取得がしやすいのでおすすめです。シフトの調整だけでなく、資格取得費用を全額負担してくれる事業所もあるので、資格取得支援制度の有無は求人の要チェックポイントといえるでしょう。

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勤続できそうな自分に合った施設

長く働き続けて勤続年数を重ねることでボーナスアップを図れます。転職する前に仕事内容や労働条件、介護方針、職場の雰囲気を確認して自分に合う職場なのか調べておくことが大切です。職場の雰囲気を確かめる際は、施設の見学がおすすめ。利用者さんや職員の表情を見たり、疑問点を直接職員に質問したりすることができます。ほかにも、「自分に合う施設が分からない」という人は、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談してみると良いでしょう。

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介護職のボーナスについてよくある質問

介護職のボーナスについてよくある質問に回答します。「介護職ってどれくらいボーナスが支給されるの?」と気になる方は、ぜひご一読ください。

介護職1年目の職員はどれくらいボーナスをもらえるの?

介護職1年目の職員の支給ボーナスは287,072円です。介護職1年目のボーナスは平均金額より低い値ですが、勤続年数が増えるとともに、ボーナス金額も増えます。ボーナスは勤続年数以外にも、職種や施設形態、保有資格などによって異なるようです。詳しくは「ケース別の介護職のボーナス平均金額の違い」で解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

介護職のボーナスは少ないの?

厚生労働省の「毎月勤労統計調査 令和4年9月分結果速報等」と「毎月勤労統計調査 令和5年2月分結果速報等」をもとに算出すると、2022年の平均ボーナス金額は、782,306円です。介護職の平均ボーナス金額は630,288円なので、平均よりやや少ないといえるでしょう。ボーナス金額を上げる方法は、「介護職のボーナスをアップさせる方法」で詳しく解説しているので、ご一読ください。

まとめ

介護職の平均ボーナスは、617,452円です。一般的にボーナスは年2回支給されます。約8割の介護職はボーナスが支給されていますが、事業所によっては支給されないこともあるので事前に確認することが大切です。
介護職のボーナスは、勤続年数や保有資格、年齢、職種、施設形態、役職などによって差があります。ボーナスアップの方法として、役職に就いたり、基本給の高い施設に転職したりすることなどが挙げられるでしょう。ただし、ボーナス金額の高い施設では、高度な介護スキルを求められる可能性も。そのため、転職先を選ぶ際には、仕事内容をよく調べておくことが重要です。

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執筆者

  • 元介護士ライター

グループホームに2年、訪問介護事業所に3年勤務。多くの高齢者や、障害のある方の介護に携わる。訪問介護事業所では、サービス提供責任者の業務も担当した。2022年に介護福祉士を取得。現在は、知識や経験を活かして、介護職員の方に役立つ情報を発信している。

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※この記事の掲載情報は2023年11月21日時点のものです。制度や法の改定・改正などにより最新の情報ではない可能性があります。

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