介護職の年収ランキング!施設形態・職種・都道府県別に給与事情を紹介

転職ノウハウ 2026年8月21日
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この記事のまとめ

「介護職の年収はどれくらい?」と気になる方もいるのではないでしょうか。介護職の年収は、職種や施設形態、勤続年数、地域などによって異なります。この記事では、職種別や介護施設・事業所別、都道府県別などのさまざまな視点から、介護職の年収や給与のランキングをご紹介。介護職が年収アップを目指す方法も解説するので、高収入を目指す方はぜひ参考にしてみてください。

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目次

介護業界の年収が高い職種のランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.126)」をもとに、2024年における介護業界で働く主な職種の年収ランキングを作成しました。
その結果、年収が高い職種でランキング1位だったのは「看護職員」です。続いて、2位は「介護支援専門員(ケアマネジャー)」、3位は「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・機能訓練指導員(リハビリ専門職員)」という結果でした(月給制・常勤)。
なお、平均年収は、平均給与の12ヶ月分として算出しています。

「介護業界のなかで介護職の年収は高い?低い?」という疑問をお持ちの方は、以下のランキングをご覧ください。

介護業界の年収が高い職種別ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.126)」

同じ介護業界でも、看護や相談援助、リハビリに携わる職種は、介護職より年収が高い結果です。介護職からキャリアアップして年収を上げたい場合、介護の知識を活かしながら活躍できる「ケアマネジャー」や「生活相談員・支援相談員」といった、相談援助を行う職種を目指すと良いかもしれません。

ケアマネジャーは介護福祉士の上位資格で、より専門性の高い介護の知識や技術が求められます。ケアマネジャーになるには、「介護福祉士などの特定の国家資格等に関する業務の実務経験もしくは、相談援助の実務経験5年以上」を積み、「介護支援専門員実務研修受講試験へ合格する」ことが必要です。
詳しくは、「介護福祉士からケアマネジャーになるには?受験資格や取得の流れを解説」で解説しているので、ご覧ください。

また、生活相談員になるには、基本的に「社会福祉士」「精神保健福祉士」「社会福祉主事任用資格」のいずれかの資格が求められます。自治体によっては、その他の資格や実務経験で要件を満たせる場合もあるようです。
生活相談員の資格要件は、「生活相談員の資格要件は?未経験から目指せる?仕事内容や職場もご紹介」で解説しています。

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介護職員の基本給・給与が高い介護施設・事業所ランキング 

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.179)」をもとに、月給制・常勤の介護職員の平均基本給が高い施設ランキングを以下にまとめました。手当や賞与を含まない基本的な報酬が「基本給」です。

介護職員の平均基本給が高い施設ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.179)」

介護職員の平均基本給が最も高い施設形態は、訪問介護事業所で約20万円。次いで介護老人福祉施設(特養)、通所介護事業所(デイサービス)でした。
同資料(p.179)によると、施設形態全体の平均基本給は約19万円なので、訪問介護事業所と特養は、介護職員全体より平均基本給が高い結果です。

賞与の支給額は、基本給をベースに算定する傾向にあります。ボーナスを重視する場合も、まず基本給をチェックすると良いでしょう。

また、同資料(p.129)をもとに、介護職員の平均給与が高い施設ランキングを以下にまとめました。「給与」とは、残業代や夜勤手当、資格手当といった各種手当や、賞与・一時金などを含む1ヶ月あたりの報酬です。

介護職員の平均給与が高い施設ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.129)」

介護職員の平均給与が最も高い施設形態は、介護老人福祉施設(特養)で約36万円でした。特養や特定施設入居者生活介護事業所(介護付き有料老人ホームなど)、介護老人保健施設(老健)といった入居型の施設は、24時間制で利用者さんに対応します。夜勤を行う職員には夜勤手当が支給されるため、平均給与が高い傾向があるようです。

一方、基本給ランキング1位の訪問介護事業所は、基本的に日勤のみで夜勤手当の支給がありません。そのため、手当を含む平均給与ランキングでは4位になっています。高収入を目指す場合、夜勤手当や資格手当などによる加算も重要といえるでしょう。

パート職員の時給が高い介護施設・事業所ランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.181)」をもとに、パートなど時給制で働く常勤の介護職員における、平均時給(基本給)の高い施設形態のランキングをご紹介します。

常勤のパート職員の平均時給が高い施設ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.181)」

常勤の介護職員の平均時給が最も高い介護事業所は訪問介護事業所で、1,240円でした。次いで特定施設入居者生活介護事業所(介護付き有料老人ホームなど)、介護老人福祉施設(特養)となっています。

非常勤・時給制で働く介護職員の平均時給ランキングは、以下のとおりです。

非常勤のパート職員の平均時給が高い施設ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.181)」

時給制・非常勤で働く介護職員において、平均時給が最も高い介護事業所は訪問介護事業所で、1,380円です。常勤・非常勤ともに、パート職員の時給ランキングの1~3位は同じ施設形態が占めています。

訪問介護員は、基本的に1人で利用者さんの自宅を訪問して介護サービスを提供するため、初任者研修などの資格が求められます。訪問中にトラブルや利用者さんの急変があったときに、一次対応を1人で行わなければならない責任を伴う分、時給が高く設定されているようです。

なお、こちらの時給は基本給のため、手当がつくと給与が上がる場合があります。求人票を確認する際は、手当の支給の有無も含めてチェックすると良いでしょう。

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介護福祉士の年収が高い介護施設・事業所ランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.161、p.162)」をもとに、介護福祉士の年収が高い介護施設・事業所のランキングを作成しました(月給制・常勤)。

介護福祉士の年収が高い介護施設・事業所ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.161、p.162)」

介護福祉士の年収ランキングで1位にランクインしたのは、特定施設入居者生活介護事業所で約448万円でした。同資料(p.161)によると、介護福祉士全体の平均給与は約35万円、年収に換算すると約420万円です。
ランキング1位の特定施設入居者生活介護事業所から、4位の訪問介護事業所までの介護福祉士の平均年収は、介護事業所全体の平均を上回っています。

医療的ケアやリハビリが必要な利用者さんが多い傾向にある介護施設では、より高度な介護スキルや知識を持つ介護福祉士が求められます。そのため、特定施設入居者生活介護事業所や特養、老健では、介護福祉士の給与が高く設定されているようです。

介護福祉士は介護系唯一の国家資格であり、高い介護スキルを持っていることの証明となる資格。介護系資格を保有する方の中でも給与が高い傾向があることに加え、取得すると仕事の幅が広がるので、充実感をもって業務に取り組めるでしょう。
介護福祉士の資格に興味がある方は、「最短で介護福祉士になるには?知っておきたい3つのルート」の記事をご覧ください。

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【勤続年数】介護職員の年収が高い介護施設・事業所ランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.146~p.150)」をもとに、勤続年数1年と10年の介護職員の年収が高い施設形態をランキングにしました(月給制・常勤)。

勤続年数1年

勤続年数1年(勤続1年~1年11ヶ月)の介護職員で平均年収が最も高い介護施設・事業所は、特定施設入居者生活介護事業所でした。

勤続年数1年の介護職員の年収が高い介護施設・事業所ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.146~p.150)」

「介護福祉士の年収が高い介護施設・事業所ランキング」と同様、特定施設入居者生活介護事業所や特養などの入居型の施設で働く介護職員の平均年収は、新人も比較的高い水準です。

1位である「特定施設入居者生活介護事業所」には、「介護付き有料老人ホーム」や「介護型の軽費老人ホーム(ケアハウス)」「養護老人ホーム」などが含まれます。
施設や事業所によって、提供する介護サービスや設備基準が異なるので、「特定施設入居者生活介護事業所」だからといって必ずしも年収が高いとは限らない点にご留意ください。

また、給料だけで転職先を判断するのではなく、「自分がやりたい介護ができるか」「雰囲気が自分と合っているか」などを含めて総合的に判断することが大切です。

勤続年数10年

勤続年数10年(勤続10年~10年11ヶ月)の介護職員の平均年収が最も高い介護施設・事業所は、介護老人福祉施設(特養)でした。

勤続年数10年の介護職員の年収が高い介護施設・事業所ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.146~p.150)」

勤続10年の場合、特養や老健で働く介護職員の収入が高く、特定施設入居者生活介護事業所の平均年収より上位にランクインしました。

特養では、勤続1年の介護職員の平均年収は約374万円、勤続10年は約438万円で、64万円程度の差があります。介護施設・事業所は、勤続年数が増すほど平均年収が高くなる傾向にあるようです。高収入を目指す方は、一つの職場で長く働き続けるのも良いでしょう。

【都道府県別】介護職員の年収が高い介護施設・事業所ランキング

政府統計の総合窓口e-Statの「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別(表番号3)」によると、2025年における介護職員(医療・福祉施設等)の平均年収が最も高い都道府県は愛知県でした。
なお、平均年収は、(きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額)で算出しています。「きまって支給する現金給与額」は、基本給や各種手当、残業代などを合わせた金額です。

【都道府県別】介護職員の年収が高い介護施設・事業所ランキング。詳細は以下

参考:政府統計の総合窓口e-Stat「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 都道府県別(表番号3)」

同資料における介護職員の平均年収は約388万円です。上位5位の都道府県は平均年収が400万円を超えており、1位の愛知県は全国平均より50万円以上平均年収が高い結果でした。
人口が多い都市部は介護職員の需要が高く、給与が高い傾向があります。ただし、施設によって年収は異なるので、平均年収はあくまで参考程度にご覧ください。

管理職の年収が高い介護施設・事業所ランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.143)」によると、管理職の平均年収が高い介護施設・事業所のランキングで1位にランクインしたのは、介護老人福祉施設(特養)でした。

管理職の年収が高い介護施設・事業所ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.143)」

1位の特養と2位の老健の管理職は、ほかの施設形態に比べて年収500万円を目指しやすいでしょう。

介護施設における管理職は、介護施設や事業所によって「施設長」「管理者」「ホーム長」などと呼ばれており、施設の運営やスタッフの育成、利用者さんの管理などが主な仕事です。なお、上記のデータの「管理職」は、主任・リーダー・サブリーダーなどの職種(ユニットリーダーは除く)とされています。

管理職は、責任が重く大変なことも多い立場のため、管理職ではない介護職員よりも年収が高く設定されているようです。大変さがある一方で、スタッフの成長を見られたり自分の目指す介護ができたりするなど、大きなやりがいを感じられる仕事でもあります。

施設や事業所によっては、管理職になるための要件が定められていることがあるので、キャリアアップを目指す方は確認しておきましょう。
介護施設・事業所の管理者になるための要件は、「施設長の年収はどれくらい?仕事内容や資格要件、必要なスキルを解説!」の記事にまとめているので、興味がある方はあわせてご覧ください。

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介護職員の年収が高い運営母体ランキング

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.137)」によると、介護職員の平均年収が最も高い運営母体は、地方公共団体でした。

介護職員の年収が高い運営母体ランキング。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.137)」

地方公共団体や社会福祉法人が運営するのは公的施設で、営利法人や医療法人が運営するのは民間施設です。

地方公共団体や社会福祉法人といった公的施設を運営する組織は、都道府県や国から優遇措置が受けられるため比較的経営が安定しており、介護職員の報酬が多いことがあるようです。倒産やリストラの可能性が低く、安定した労働環境を求める方に向いているでしょう。

一方、営利法人は利益を職員や株主に配分することを目的とする施設なので、施設によっては高給与が見込めるかもしれません。

介護職の給料は今後上がる?

介護職員の処遇改善が進められているので、介護職の給料は今後も上がる見込みです。

厚生労働省の「令和8年度介護報酬改定について(p.1)」によると、2026年6月施行の介護報酬の臨時改定では、介護従事者の月1.0万円(3.3%)の賃上げを目指し、介護職員等処遇改善加算の拡充が行われています。
上記に加え、生産性向上や協働化に取り組む事業者を対象に、加算の上位区分を新設。これは、介護職員を対象に、月0.7万円(2.4%)の上乗せが可能な水準の措置です。

超高齢社会の日本では、介護職の需要が高まっています。介護が必要な方が多く、介護人材が足りていないのが現状です。そのため、介護職の給料や待遇を改善し、職員を確保する動きは今後も続くと考えられます。
2027年は介護報酬の定期改定が行われる予定なので、年収アップを含むさらなる処遇改善が期待できるでしょう。

介護職が年収を上げる方法は?

介護職が年収を上げるには、「資格を取得する」「夜勤に入る回数を増やす」「給料の高い職場に転職する」などの方法があります。以下で収入をアップさせる方法を解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

資格を取得してキャリアアップする

保有資格によって、資格手当が支給されることがあります。介護の現場で活かせる資格を取得すれば給与アップが望めるでしょう。

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.161)」から、介護職員の保有資格別の平均給与を以下にまとめました。

介護職員の保有資格別の平均給与。詳細は以下

参考:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.161)」

平均給与は、「資格なし」が約29万円、介護福祉士が約35万円で、その差は約6万円。年収に換算すると71万円以上の差があります。

また、介護の入門資格である介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修と、国家資格である介護福祉士を保有する介護職員の平均給与の差は2万円以上です。介護職は、より専門性の高い資格を取得することで収入アップを目指せるでしょう。

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夜勤の回数を可能な範囲で増やす

夜勤に入ると夜勤手当が支給され、日勤のみで働くよりも効率的に給与を上げられます。
レバウェル介護(旧 きらケア)の調査によると、夜勤がある介護職員の夜勤手当の金額は以下のとおりです。

夜勤がある介護職員の夜勤手当の金額。詳細は以下

※調査時期:2024年2月20日~2024年3月17日

夜勤のある介護職員のうち6割以上の方が、5,000~8,999円程度の夜勤手当が支給されているようです。夜勤手当が6,000円の場合、3回夜勤に入る回数を増やせば18,000円の給与アップが見込めます。

午後10時から午前5時までは、深夜手当として賃金が25%アップで支払われるのが特徴です。夜勤手当と深夜手当が分かれているかは職場によって異なりますが、深夜手当の支給は法律で義務付けられているので、少なくともその分の割増賃金は支払われるでしょう。

夜勤でメインに仕事をする「夜勤専従」という働き方もあり、日勤と比較すると少ない勤務日数で高収入が望めるので、効率的に年収を増やせます。
なお、夜勤は日勤より給与が高いものの、身体的な負担があるので、自身の体力や体調を考慮して夜勤に入る回数を検討することも大切です。

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給与の高い職場に転職する

「資格を取得したり勤続年数を重ねたりしてもなかなか年収が上がらない」と悩んでいる方は、給与の高い職場に転職するのも一つの方法です。ただし、給料や待遇のみで転職を決めてしまうと、業務内容や介護方針の不一致から早期退職につながってしまう可能性があります。

転職の際は、自分の適性やスキルに合うかどうかを確かめることも重要です。自分のスキルが活かせる職場であれば長い期間働くことができ、スキルアップや給料アップにつなげやすいでしょう。
また、給料が良くても、ボーナスが低かったり手当が少なかったりすると、年収が減る場合も。求人情報をしっかりと確認し、総合的な視点で転職を検証することが大切です。

介護職が給与を上げる方法は、「2026年介護職員の給料は上がる?補正予算や報酬改定について解説!」の記事でも解説しているので、あわせてご一読ください。

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介護職の年収に関するよくある質問

ここでは、介護職の年収に関するよくある質問にお答えします。介護職として高収入を目指したい方は、ぜひご確認ください。

介護職の給料は安すぎるの?

介護職の給料は、主に介護報酬を収入源として支払われます。介護報酬の報酬額は決まっているので、施設によって自由に金額を設定できません。そのため、利益を上げることが難しく、「介護職の給料は安すぎる」という意見もあります。また、介護職は多忙と感じる方が多く、「仕事内容に対して給料が安い」と感じることもあるようです。
「介護職員は給料が安すぎる…理由や年収アップの方法、処遇改善の状況を解説」の記事で解説しているので、あわせてご一読ください。

介護職は年収500万円もらえるの?

介護職で年収500万円を目指すには、資格取得や管理職へのキャリアアップなどの努力が必要になるでしょう。給与が高い管理職やケアマネジャーとして勤続年数を重ねれば、年収500万円を達成できるかもしれません。また、高給与の求人を探して転職するのも一つの方法です。
介護職のままで年収500万円を達成するのは難しい可能性があるので、長期的な目線で自身のキャリアプランを考えてみましょう。詳しくは「介護職で年収500万円を目指せる?高給与の施設へ転職した事例も紹介」の記事で解説しているので、ぜひご覧ください。

まとめ

介護業界の職種別の年収ランキングでは、1位に看護職員、2位にケアマネジャー、3位に理学療法士・作業療法士など(リハビリ専門職員)がランクインしています。また、介護職員の平均給与が最も高い施設形態は特養でした。

介護職員は、勤続年数を重ねるほど年収がアップする傾向にあります。介護職員の年収は、施設・事業所の規模や地域、運営母体によっても異なるでしょう。給与を上げるには、上位の資格を取得する方法や夜勤回数を増やす方法、高給与の職場に転職する方法などがあります。

「年収を増やしたい」「高収入の職場に転職したい」とお悩みの方は、レバウェル介護(旧 きらケア)に相談してみませんか?
経験豊富なキャリアアドバイザーがヒアリングを行い、給与やボーナスなどの条件はもちろん、施設の雰囲気や残業の有無、人間関係など、求人票だけでは分からない情報をお伝えします。サービスはすべて無料なので、「どんな求人があるか気になる」という方も、まずはお気軽にご相談くださいね。

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執筆者

  • 「レバウェル介護」編集部

    お役立ち情報制作チーム

介護職専門の転職支援サービス「レバウェル介護」が運営するメディア。現役の介護職とこれから介護職を目指す方に寄り添い、仕事や転職の悩み・疑問を解決する記事を制作している。これまでに公開した記事は1400記事(※)以上。制作チームには介護福祉士ライターも在籍し、経験をもとにリアルな情報をお届け。資格や介護技術など、スキルアップにつながる情報も発信中!(※)2023年10月時点

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※この記事の掲載情報は2026年8月21日時点のものです。制度や法の改定・改正などにより最新の情報ではない可能性があります。

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