グループホームで働くために必要な資格は？取得方法やメリット、仕事内容

「グループホームで働くのに資格は必要？」と気になる方もいるのではないでしょうか。グループホームは、無資格でも働くことができます。ただし、施設によっては資格を応募要件にしている場合もあるようです。この記事では、グループホームで働くうえで役立つ資格や取得のメリットをご紹介。グループホームの仕事内容ややりがいについてもまとめているので、就職・転職の参考にしてみてください。

目次

グループホームで働くのに必要な資格は？

グループホームは無資格の方も働けます。ただし、2024年4月から「認知症介護基礎研修」の修了が無資格の介護職員に対して義務づけられました。そのため、無資格の介護職員は、入職後1年以内に認知症介護基礎研修を修了しなくてはなりません。無資格からグループホームで働き始める方は、働きながら認知症介護基礎研修の取得を目指しましょう。

なお、認知症介護基礎研修とは、認知症ケアについての入門的な資格です。取得方法は自治体によって異なり、一般的にはe-ラーニングによる150分間の動画視聴と確認テストの合格を経て取得できます。
認知症介護基礎研修について詳しくは、「認知症介護基礎研修とは？義務化の理由や対象者と取得方法を解説」の記事で解説しているので参考にしてみてください。

グループホームの介護職員になるのに資格の取得は必須ではないものの、施設によっては介護資格の保有を応募要件にしているところがあります。また、資格を取得すると介護の知識やスキルが身につき、仕事の幅を広げられるでしょう。リーダー職や管理職を担うのに必要な資格もあるので、将来的にキャリアアップを目指しているのであれば資格を取得しておくのが得策です。

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グループホームとは

グループホームは「認知症対応型共同生活介護」と呼ばれ、認知症と診断された介護が必要な方に対して身体介護や日常生活上の支援、機能訓練などを行う施設のことです。
グループホームの利用者さんは、ユニットと呼ばれる小グループごとに共同生活を送ります。地域密着型サービスの一つで、住み慣れた地域で利用者さんが自立した生活を送れるよう支援する役割があるのが特徴です。

利用対象者

グループホームの利用対象者は、下記の条件を満たしている方です。

• 医師から認知症の診断を受けている
• 要介護1～要介護5または要支援2の認定を受けている
• グループホームと同じ市区町村に住民票がある
• 共同生活が可能である

グループホームの利用ができるのは、認知症と診断を受け、要介護1～5の認定をされた方です。要支援2と認定された方も予防給付として利用ができます。
地域密着型サービスのため、原則的にはグループホームと同じ市区町村に住民票がなければなりません。

定員

グループホームの定員は、1ユニットあたり5〜9人が基準とされています。ユニット数は1事業所に最大3つまでと定められており、少人数体制でアットホームな雰囲気があるのが特徴です。

厚生労働省の「資料４：認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）（p.8）」によると、グループホームのユニット数は「2ユニット」が全体の62.8％で最も多いことが分かります。なお、「1ユニット」の事業所は31.1％、「3ユニット」の事業所は5.9％。ユニット数の平均は1.7ユニットという結果でした。

グループホームのユニットについて詳しくは、「グループホームのユニットとは？特徴や配置基準、働くメリットを解説！」の記事でご紹介しているのでご覧ください。

人員配置基準

厚生労働省の「資料４：認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）：改定の方向性（p.24）」をもとに人員配置基準を表にまとめました。

参考：厚生労働省「資料４：認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）：改定の方向性（p.24）」

グループホームでは、管理者を常勤専従で1人配置しなければなりません。グループホームの管理者は、「認知症対応型サービス事業管理者研修」の資格が必要です。

介護従事者の配置は日中と夜間で異なります。介護職員として働くのに必須の資格はありませんが、事業所によっては介護資格の保有を入職の要件にしているところもあるようです。
介護職員に求められる資格は、「介護職員初任者研修」や「介護福祉士実務者研修」などが挙げられます。

計画作成担当者は、事業所ごとに1人以上配置する規定があります。厚生労働省の「認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）（p.33）」によると、グループホームの計画作成担当者として働くには、「認知症介護実践者研修」の取得が必須です。

また、グループホームの計画作成担当者のうち1人以上は「介護支援専門員」の資格を取得していなければなりません。たとえば計画作成担当者を2人配置する場合、どちらか1人が「介護支援専門員」の資格を保有していれば配置基準をクリアできます。

グループホームで働くうえで役立つ資格

グループホームでは、「介護職員初任者研修」「介護福祉士」「認知症介護実践者研修」などの資格を持っていると業務に活かせます。「グループホームで働くにあたってどんな資格が役に立つの？」と気になる方は、以下を参考にしてみてください。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修とは、介護業務の基礎的な知識や技術を学べる資格です。取得することで有資格者の指示がなくても身体介護を行えるようになります。受講要件がなく、年齢や経歴を問わず誰でも取得を目指せるのが特徴です。介護職員初任者研修は、介護経験が浅い方や初めてグループホームで働く方にとっても目指しやすい資格といえるでしょう。

取得するには講義と演習で構成された全130時間の研修を受講し、筆記試験による修了評価を受けることが必要です。

介護職員初任者研修の取得を目指している方は、レバウェル介護（旧 きらケア）の「レバウェルスクール介護（旧 きらケアSTEP UPスクール）」をご活用ください。
レバウェルスクール介護（旧 きらケアSTEP UPスクール）は、介護資格を取得するためのスクールです。土日や夜間の講座もあるので、働きながら資格取得を目指せます。「介護資格を取りたいけど何からしたら良いか分からない…」と悩んでいる方や、「働きながら介護の資格を取得したい！」という方はお問い合わせください。

介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は介護職員初任者研修の上位資格です。取得することで、利用者さんに寄り添った質の高い介護を提供できるので、介護職としてスキルアップを目指す方に向いているでしょう。介護福祉士実務者研修も初任者研修と同じく受講条件がなく、無資格・未経験から目指すことが可能です。

なお、国家資格「介護福祉士」の取得を目指す場合、介護福祉士実務者研修を修了しないと介護福祉士試験が受けられません。

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介護福祉士

介護福祉士は介護に関する高度な知識とスキルを習得している証明になる、介護分野で唯一の国家資格です。資格を取得することで、適切な身体介護を実践できるようになるのはもちろん、後輩の介護職員への指導や利用者さんとそのご家族からの相談対応など、介護現場で幅広く活躍できるようになるでしょう。

介護福祉士を取得するには、受験要件を満たしたうえで試験に合格する必要があります。介護福祉士の受験資格を満たすルートは、次の4つです。

• 実務経験ルート
• 福祉系高校ルート
• 養成施設ルート
• EPAルート

厚生労働省の「介護福祉士国家試験に関する参考資料（p.8）」によると、実務経験ルートを選択した方が一番多く全体の8割以上を占めています。実務経験ルートは、介護職員として働きながら受験資格を得るルートです。
介護福祉士の受験資格を得るルートに関して詳しくは、「介護福祉士の受験資格を得るルートを解説！必要な実務経験や試験概要は？」でご紹介しているのでチェックしてみてください。

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認知症介護実践者研修

認知症介護実践者研修とは、認知症に関する実践的な知識や技術が身につく資格です。資格を取得することで、認知症介護のスペシャリストとして利用者さん一人ひとりの能力を活かしながら適切なケアを実践できるようになります。

認知症介護実践者研修は、都道府県もしくは指定都市が実施しています。東京都の受講要件は以下をすべて満たした方です。

• 東京都内の介護保険施設・事業所（居宅介護支援事業所を除く）に従事する介護職員など
• 原則として認知症介護の経験が2年程度以上ある

ただし、足立区・豊島区内の介護保険施設や事業所に勤めている方、事務職や施設長、生活相談員等のみの経験がある方は、原則として受講要件の例外とされているので注意が必要です。

認知症介護実践者研修について詳しくは、「認知症介護実践者研修とは？資格の概要や取得するメリットを解説」でご紹介しているので参考にしてみてください。

介護予防運動指導員

介護予防運動指導員は、介護予防の専門家であることを証明できる民間資格です。介護予防プログラムの作成や運動指導を通して、グループホームの利用者さんの健康維持や生活の質の向上をサポートできます。

取得するには、地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所が指定する養成講座を受講し、修了試験に合格する必要があります。講座は全部で24種類あり、33時間の講習後に修了試験を受けるという流れです。講習の一部はeラーニングでの受講ができます。

また、介護予防運動指導員の資格の維持には、3年ごとに更新が必要です。介護予防運動指導員について詳しくは、「介護予防運動指導員になるには？資格の取得方法と講座の概要について解説」の記事で解説しているので、取得を目指す方は読んでみてください。

介護支援専門員

介護支援専門員は、ケアマネジャーになるために必要な公的資格です。グループホームの計画作成担当者になるには、介護支援専門員の資格が役立ちます。前述のように、グループホームの計画作成担当者のうち一人は介護支援専門員でなくてはならないためです。

介護支援専門員の資格を持つ計画作成担当者の主な担当業務は、利用者さんやご家族の要望を踏まえた適切なケアプランの作成です。グループホームでは利用者さんの人数が少ないため、計画作成担当者が介護業務を兼務することもあります。

介護支援専門員を取得するには要件を満たしたうえで、介護支援専門員実務研修受講試験（ケアマネ試験）に合格する必要があります。介護支援専門員の受験要件に関して詳しくは、「ケアマネジャーになるには最短で何年？介護支援専門員の受験資格を解説」の記事でご紹介しているのでご一読ください。

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認知症対応型サービス事業管理者研修

認知症対応型サービス事業管理者研修は、利用者さんに提供するサービスや事業所で働く職員など施設全体の管理を担うグループホームの管理者になるために必要な資格です。取得の過程で、事業所を運営・管理するうえで必要な知識やスキルを身につけられます。

認知症対応型サービス事業管理者研修は、各都道府県・指定都市が実施します。受講要件は、認知症対応型サービス事業管理者研修を実施する自治体によってそれぞれ異なります。たとえば東京都の場合の受講要件は、認知症介護実践者研修を修了した東京都内の認知症対応型サービス事業の管理者または管理者になる予定の方。受験要件や実施場所などは事業所のある自治体のWebサイトなどを確認するようにしましょう。

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グループホームの介護職が資格を取得するメリット

グループホームで働く介護職員が資格を取得するメリットは、介護や認知症ケアの知識・スキルが身についたり資格手当による給与アップが期待できたりすることなどです。資格取得を考えている方は、以下を確認してみましょう。

介護や認知症ケアの知識・スキルが身につく

資格を取得する過程で、介護や認知症ケアについての知識やスキルが身につきます。たとえば認知症介護基礎研修や認知症介護実践者研修は、認知症の特性や適切な援助の方法などを学べる資格です。専門的な知識に基づいた適切なケアが提供できると、グループホームの利用者さんを安心して任せられる介護職員になれるでしょう。

資格手当による給与アップが期待できる

事業所によっては資格手当が支給され、給与アップができるかもしれません。介護職は、資格を取得することで平均給与が上がる傾向があります。
厚生労働省の「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.161）」をもとに、常勤で働くグループホームの介護職員の保有資格別の平均給与額をまとめました。保有資格がない介護職員との平均給与の差額もそれぞれ記載したので、参考にしてみてください。

参考：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.161）」

調査によると、保有資格なしの介護職員よりも保有資格がある介護職員の平均給与の方が約3〜9万円多い結果でした。上位資格を取得することで段階的に給与が上がることが分かります。

キャリアアップを目指せる

上位の資格を取得すれば、リーダーや施設の管理者などを目指すこともできます。たとえばグループホームの管理者になるためには、認知症対応型サービス事業管理者研修の修了が必要です。グループホームのリーダーになるのに必須の資格はありませんが、介護福祉士の資格を取得していると専門的な介護の知識やスキル、マネジメント能力などが身についている証明となり、リーダーを目指すうえでの強みになりえます。
介護職としての将来のキャリアを考えて必要な資格の勉強をし、仕事の幅を広げましょう。

就職・転職に有利になる

資格を保有することで就職・転職の選択肢が広がり、より自分に合った職場を探せるかもしれません。グループホームの中には、無資格・未経験から応募できる求人もありますが、即戦力を求めて資格の保有を要件にしている職場もあります。
資格を保有していると介護や認知症についての一定の専門知識やスキルが身についている証明になるため、信頼を得やすいでしょう。
より良い条件の職場に就職・転職をするためには、グループホームで働きながら資格取得を目指してみても良いかもしれません。

グループホームの介護職員の仕事内容

グループホームでの介護職員の仕事は、利用者さんに対する生活援助や身体介護、健康管理といった日常生活の支援です。以下で詳しく解説します。

生活援助

グループホームの生活援助とは、日常生活で必要な家事のサポートをすることです。掃除や調理、洗濯などを利用者さんと一緒に行うこともあります。自立した生活を促す目的があるので、利用者さんができることには手を出さず見守ることも必要です。

身体介護

利用者さんの介護度や身体状況によって、食事介助や排泄介助、入浴介助、移動介助などの身体介護を行います。利用者さんの状態を知ったうえで、一人ひとりに合わせたケアを提供することが大切です。

健康管理

グループホームには看護職員の配置義務がないため、介護職員が利用者さんの健康管理を行う場合があります。具体的な業務は、バイタルチェックや服薬介助などです。適切なケアを提供するために、利用者さんの健康状態を把握し、些細な体調の変化に気づける観察力が求められます。

レクリエーションの企画・実施

レクリエーションの企画・実施も、グループホームの介護職員の仕事の一つです。レクリエーションには、利用者さんの認知症の進行を予防したり、事業所での生活の楽しみや気分転換を促したりするなどの役割があります。

グループホームで行われるレクリエーションは、ボウリングやラジオ体操といった身体を動かす内容のほか、パズルやトランプなど脳を鍛えるものなどです。集団で行うレクリエーションは、ほかの利用者さんとの交流の場を作れる利点もあります。

就寝準備・夜間の見守り

グループホームでは、利用者さんの就寝準備のサポートや夜間の見守りを行います。就寝準備として行うのは着替えや歯磨き、トイレなどの介助などです。寝る前の話し相手になったりテレビをつけたりするなど、それぞれの利用者さんの過ごし方に合わせたサポートが必要です。

また、夜間も施設内を巡回して入居者さんの状態をチェックします。自分で歩ける利用者さんも夜間は寝ぼけて転んでしまう可能性があるので気をつけましょう。

記録業務

グループホームでの記録業務は、利用者さんへ適切なケアを提供するために大切な仕事です。提供したサービス内容や利用者さんの健康状態、事業所での様子などを介護記録に記載します。介護記録を正確に書くことで、スタッフ同士の情報共有をスムーズに行えたりご家族の安心感に繋がったりするでしょう。

介護職員の1日のスケジュール例

グループホームでは24時間体制でサービス提供をするので、2交代制や3交代制などのシフト勤務が一般的です。例として、日勤で働くグループホームの介護職員の1日のスケジュールをまとめました。

グループホームの介護職員は、利用者さん一人ひとりの状態に合った介助やケアが求められます。なお、事業所によって提供するサービスは異なるため、上記のスケジュールはあくまで参考としてご覧ください。

グループホームで働くやりがい

グループホームで働くやりがいは、利用者さんとの距離が近くコミュニケーションを取りやすいことや、利用者さんの自立に向けた支援ができることなどです。以下を確認して、グループホームで働くモチベーションに繋げましょう。

利用者さんとの距離が近くコミュニケーションが取りやすい

日ごろのコミュニケーションによって利用者さんとの信頼関係を築ければ、グループホームで働くやりがいを感じられるでしょう。
たとえば新人に厳しい利用者さんがいた場合、はじめはどのような接し方をしたら良いか分からないかもしれません。利用者さんの要望を聞き出して、提供するケアの仕方を工夫したり思いやりをもって接したりすると、対応が難しい利用者さんと徐々に打ち解けられることがあります。
試行錯誤をしながらも利用者さんとの信頼関係が築けると、働くやりがいに繋がるでしょう。

利用者さんの自立に向けた支援ができる

グループホームでは利用者さんの自立に向けた支援ができます。利用者さんができることには干渉しすぎず、見守ることもときには必要です。自分のサポートによって利用者さんのできることが増えていくと、喜びを感じられるでしょう。

また、地域の清掃活動やお祭りなどのイベントの参加などを通して利用者さんが地域住民と交流できる場を作れることも、グループホームで働くうえでのやりがいになるのではないでしょうか。

利用者さんやご家族から感謝の言葉をもらえる

利用者さんやご家族から、感謝の言葉を直接伝えてもらえることがあります。利用者さんから「いつもありがとう」「頼りにしてるよ」などと声をかけられると、仕事に対してのやる気が出てくるはずです。利用者さんだけでなくご家族からも「サポートをしてくれてありがとう」「あなたなら安心して任せられる」といった感謝の言葉などをもらえると、大きな喜びを感じられるでしょう。

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グループホームの仕事に向いている人

グループホームの仕事は、積極的にコミュニケーションが取れる人や認知症についての知識やスキルを身につけたい人、無資格・未経験から介護職に挑戦したい人に向いています。

積極的にコミュニケーションが取れる人

積極的に利用者さんとコミュニケーションが取れる人は、グループホームで働くのに向いているといえるでしょう。グループホームは1ユニットにつき利用者さんが5〜9人と少人数制のため、より密にコミュニケーションを取れる特徴があります。コミュニケーションを取るなかで、利用者さんの要望を聞き出したり健康状態を確認したりすることが大切です。積極的に関わりをもつことで信頼関係が築けると、利用者さんの生活の質の向上に繋がるでしょう。

認知症についての知識やスキルを身につけたい人

認知症についての知識やスキルを習得したい人は、グループホームで働きながら経験を積むと良いかもしれません。グループホームで働くと、認知症と診断された方への適切な接し方や感情を落ち着かせる方法などを学べます。

グループホームの利用者さんは認知症の進行度合いが人によって異なります。利用者さんそれぞれの状況に合わせて、分かりやすくゆっくり話したり表情を読み取ったりするなど、実践的なスキルを身につけられるでしょう。

無資格・未経験から介護職に挑戦したい人

グループホームは無資格・未経験から働けるため、初めて介護職に就く人にとっても挑戦しやすい職場です。入職時は介護の知識がなくても、働きながら経験やスキルを身につけられます。

また、グループホームで行うレクリエーションの企画・運営は、介護資格や経験がない方もこれまでの学生生活やアルバイト、仕事の経験で身についたスキルを活かして活躍できるでしょう。

グループホームに関するよくある質問

ここでは、グループホームに関するよくある質問に回答します。グループホームに興味があり、無資格から挑戦したい方や将来的に管理者になることを考えている方は、チェックしてみてください。

グループホームは無資格でいつまで働ける？

グループホームでは、採用されてから1年間は無資格で働けます。2024年4月から、無資格の介護職員に認知症介護基礎研修の修了が義務づけられたため、無資格のままでは介護職として働くことはできません。1年間の猶予期間のあいだに資格の取得が必要です。
詳しくは、「介護職は無資格で働けなくなるの？認知症介護基礎研修の義務化について解説」の記事で解説しているのでご覧ください。

グループホームの管理者って大変？

グループホームの管理者の仕事が大変と感じるかどうかは、人によって異なります。たとえば、現場の職員との関わり方や業務量の幅広さなどに大変さを感じる人がいる一方で、自分の采配によって事業所の問題が解決したり自身のマネジメント能力が向上したりすることにやりがいを感じる人もいるようです。
グループホームの管理者について詳しくは、「グループホーム管理者の資格要件とは？必要なスキルと向いている人をご紹介」の記事で紹介しているので、将来のキャリアの選択肢の一つとして参考にしてみてください。

まとめ

グループホームは、資格なしでも働き始められます。ただし、2024年4月から無資格者に認知症介護基礎研修の取得が義務づけられたため、入職から1年以内の修了が必要です。
また、介護資格の保有を応募条件にしている事業所もあるので、就職・転職前に資格取得を目指してみても良いでしょう。

グループホームで役立つ資格は、介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修、介護福祉士、認知症介護実践者研修などです。資格取得によって介護や認知症についての知識やスキルが身についたり、資格手当をもらえて給与アップが期待できたりするなどのメリットがあります。

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