小規模多機能の介護職を辞めたい…大変・働きにくい場合に転職はアリ?

介護職の悩み 2024年8月7日
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悩んでいる男女の介護士のイメージ

この記事のまとめ

「小規模多機能の介護職員を辞めたい…」と考えている方もいるでしょう。小規模多機能型居宅介護の仕事内容は、通い・宿泊・訪問などのさまざまな状況に対応するぶん、幅が広いのが特徴です。そのため、仕事が大変・つらいと感じている介護職員も少なくありません。本記事では、小規模多機能型居宅介護を辞めたいと感じる原因や辞めても良いタイミングについてまとめました。おすすめの転職先にも触れているのでぜひご参照ください。

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目次

小規模多機能型居宅介護を辞めたい…その理由は?

小規模多機能型居宅介護に従事する介護職員が「仕事を辞めたい」と考えるのは、主に次のような理由があるためです。もちろん、下記に挙げる内容だけが理由とは限りませんが、参考程度に見ておきましょう。

1.通い・宿泊・訪問などの個別対応が大変

小規模多機能型居宅介護は、利用者さん一人ひとりの心身の状況や環境に合わせて、通い・宿泊・訪問を組み合わせた介護サービスを提供します。具体的には、「食事と入浴だけ介助してもらいたい」「夕方から翌日のお昼まで宿泊したい」といった、細かな要望に対応することが可能です。「通い」に特化したデイサービスのように、ある程度決まった流れでサービスを提供するわけではないため、個別にスケジュールを組んでいかなければなりません。利用者さんや提供するサービス内容が日ごとに変われば、介護職員の対応も煩雑になります。このような個別対応の大変さから、辞めたいと考える介護職の方もいるようです。

2.夜勤を1人(少人数)で対応することがある

前述のとおり、小規模多機能型居宅介護は宿泊にも対応するので、夜勤もあります。夜勤中に利用者さんの急変があった場合は、自らの判断で責任を持って対処していかなければなりません。特に、1人で夜勤に対応する場合は、精神的な負担が大きいと感じる介護職員も多いでしょう。なお、小規模多機能型居宅介護の1日の定員は、通いが18名、宿泊が9名と小規模であるのが特徴です。そのため、宿泊に対応する夜勤の介護職員の人数も少なく、1~2名で対応するのが基本となります。

3.急な対応や出勤を求められる場合がある

小規模多機能型居宅介護は、利用者さん側の急なニーズにも答える必要があるため、人手が足りなければ対応を求められる場合があるようです。基本的にはシフトで勤務することになるので、どうしても難しければ断ることもできるでしょう。しかし、責任感のある介護職員の方は、「頼まれたら対応しなければ」という気持ちになることも。休みの間も仕事から離れられなければ、「疲れる」「辞めたい」と考えてしまうのは無理もありません。

4.業務量が多く忙しいわりに給料が低いと感じる

小規模多機能居宅介護は業務の幅が広いのが特徴ですが、「業務量と給与が見合っていない」と感じる介護職員も少なくありません。厚生労働省の「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果」によると、小規模多機能型居宅介護に従事する介護職員の平均給与は289,520円となっており、ほかの介護サービスに比べてやや低めの金額です。

サービスの種類平均給与
小規模多機能型居宅介護289,520円
介護老人福祉施設(特養)345,590円
介護老人保健施設(老健)338,390円
訪問介護事業所314,590円
通所介護事業所(デイサービス)278,180円
認知症対応型共同生活介護事業所291,460円

参照:厚生労働省の「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果(p.152)」

小規模多機能居宅介護と比べて、特養や老健、訪問介護事業所のほうが給与が高めです。デイサービスは小規模多機能居宅介護よりも低めですが、これは夜勤がないからといえるでしょう。夜勤のある小規模多機能介護の職員からすれば、特養や老健のような給与額をもらえない不満から、辞めたいと考えることもあるようです。

厚生労働省「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果」(2022年11月2日)

5.管理者と合わない・人間関係に不満がある

上司や管理者と合わなかったり、職員同士のトラブルになったりするなど、人間関係に不満がある場合も、仕事を辞めたいと思うでしょう。小規模多機能型居宅介護は、「小規模」なのでスタッフ数もそれほど多くありません。限られた人員のなか、業務上どうしても顔を合わせなければならない場合もあります。人間関係で働きづらさを感じている場合は、仕事を続けるのも苦痛に感じるかもしれません。

6.未経験から介護スキルを身につけるのが難しい

小規模多機能型居宅介護は、業務の幅が広いことから「一度に多様な介護スキルが身につく」というイメージがあります。しかし未経験から始める場合、細かな点をゆっくり覚えていく時間がないため、知識が中途半端になってしまうという意見も。介護サービスを深く追求していきたいなら、通所や訪問、入居型などに特化した職場のほうが、着実にスキルを身につけられるかもしれません。

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小規模多機能型居宅介護を辞めたいときの対処法

小規模多機能型居宅介護の介護職員を辞めたいと思った場合は、すぐに退職願を出すのではなく、下記の内容を考えてみましょう。その場の判断で退職を決めてしまうと、「生活費が足りない…」「転職先がなかなか見つからない」など、後悔する恐れがあるので気をつけましょう。

介護職としてのやりがいを考えてみる

小規模多機能型居宅介護の介護職員として、やりがいを感じることがあれば、それを書き出してみましょう。「利用者さんやその家族と顔見知りになった」「急な対応は大変だけど、自分を頼りにしてくれる利用者さんがいる」など、仕事を通してでしか得られない喜びを見つめ直す良い機会になるかもしれません。もし、仕事のやりがいや喜びがある場合は、介護職を辞めずに続けてみる道は残しておくことをおすすめします。

上司や先輩介護職員に悩みを相談してみる

小規模多機能型居宅介護の業務内容ではなく、職場自体に問題があって辞めたいと考えているのなら、上司や先輩介護職員に悩みを相談してみるのも方法の一つです。自分一人で抱えてしまうと、誰でも気持ちがマイナスになってしまうもの。誰かに不安や悩みを共有することで、気持ちが軽くなることもあります。また、人間関係の悩みがある場合、上司に相談することで相手の職員とシフトが重ならないよう調整してもらえる可能性も。相談する際は、「個別に相談したいことがある」と上司に伝えてほかのスタッフに配慮すると良いでしょう。

どうしてもつらい場合は転職を検討する

小規模多機能型居宅介護の仕事内容が合わなかったり、周りに相談しても職場環境が改善しなかったりする場合は、転職を視野に入れてみましょう。どれほど努力しても、仕事内容や職場が合わないことはあるので、無理に辞めたい気持ちを抑える必要はないでしょう。ただし、仕事を辞める場合は順を追って退職手続きを行うことが大切です。詳しくは、「小規模多機能型居宅介護を円満に辞めるには?」で後述しているので、参考にしてみてくださいね。

小規模多機能型居宅介護を辞めても良い人の特徴

「小規模多機能型居宅介護を辞めたいかも…」と曖昧な気持ちで迷っている方は、次のような事柄を目安に退職の判断をしてみるのも手です。辞めるかどうか迷っている方は、今後について考えるヒントにしてみましょう。

介護に関する資格を持っている

「介護職員初任者研修」「介護福祉士実務者研修」「介護福祉士」などの介護関連の資格を保有している場合は、介護業界全般で需要があります。とりわけ、通い・宿泊・訪問の介護サービスを組み合わせて提供する小規模多機能型居宅介護での経験を持ち合わせている場合は、どのような介護施設や事業所でも活躍できるでしょう。介護業界内で転職する際には困らないはずなので、辞めたいと悩み始めたら、次の職場を探してみるのも良いかもしれません。

転職先でキャリアを積みやすい30代以下

介護職員は活躍できる年齢層が広いのでそれほど気にする必要はないものの、年齢が若いうちに経験を積んだほうがより理想とするキャリアパスを描きやすい傾向があります。特に、管理職を目指すなど、転職先でキャリアアップを図りたいと考えている場合は、できるだけ早く行動に移すことが肝心です。

1年以上の実務経験がある

小規模多機能型居宅介護を辞めたいと考えていても、1年未満の場合は慎重に考えてみるのがおすすめです。退職後に転職活動をする場合は、面接で「退職理由」を質問される可能性があります。その際、「職場の方針と合わなかった」と伝えても、1年未満の早期離職の場合は、「本人に問題があるのでは…」「採用してもまた早期離職するのでは?」と懸念されることも。よほどの理由がない限りは、1年以上の実務経験を積んでから退職を検討すると良いでしょう。

小規模多機能型居宅介護の介護職におすすめの転職先

ここでは、小規模多機能型居宅介護に従事する介護職の方に向いている転職先をご紹介します。小規模多機能居宅介護の通い・宿泊(入所)・訪問のいずれかに特化したサービスを選ぶと、その分野で高い介護スキルを得られるのでおすすめですよ。

デイサービス

デイサービスは、「通い」に特化した介護施設です。日勤のみのサービスが主で、利用者さまの送迎、バイタルチェック、入浴介助、食事介助、排泄介助、レクリエーションなどを実施します。小規模多機能型居宅介護の経験を活かすなら、日中のデイサービスに加えて保険適用外の宿泊サービスに対応した「お泊りデイサービス」もおすすめ。興味のある方は、求人を探してみると良いでしょう。

▶デイサービスの求人一覧はこちら

老人ホーム

老人ホームは、高齢者の方の住まいとして利用できる入居型の施設のことです。介護保険施設である「特別養護老人ホーム」や民間企業が運営する「介護付き有料老人ホーム」などがあります。入居型の施設のため夜勤がありますが、利用者さんの顔ぶれが日々変わることはないので、一人ひとりに細やかな介護サービスを提供することが可能です。また、民間の有料老人ホームは企業によって露天風呂や豊富なレクリエーションを用意していることがあるので、職場によって雰囲気が異なります。求人を調べる際は、施設の特徴まで調べると楽しいかもしれませんね。

▶有料老人ホームの求人一覧はこちら
▶特別養護老人ホーム(特養)の求人一覧はこちら

訪問介護事業所

訪問介護事業所は、「訪問」に特化したサービスを提供します。主な仕事内容は、掃除や食事の支度、買い物といった生活援助、入浴介助や食事介助、排泄介助といった身体介護です。小規模多機能型居宅介護で訪問サービスに従事したことのある場合は、即戦力として働けるでしょう。ただし、訪問介護で身体介護を行う場合は、「介護職員初任者研修」以上の資格が必要です。無資格の場合は、生活援助のみになるので注意しましょう。

▶訪問介護の求人一覧はこちら

小規模多機能型居宅介護を円満に辞めるには?

小規模多機能型居宅介護の介護職員を「辞めたい」から「辞める」に変わった場合は、いよいよ退職の準備を進めることになります。下記では、退職までの流れと辞めるタイミングについて解説するので、参考にしましょう。

退職までの流れ

退職までのおおまかな流れは、次のとおりです。

  • 退職希望日の1~3ヶ月前に直属の上司に相談をする
  • 上司と一緒に退職日を決定する
  • 退職願を提出する
  • 職場の同僚に退職の旨を伝える
  • 業務の引き継ぎを行う
  • 利用者さんに挨拶を行う
  • 有給休暇が残っている場合は消化する
  • 退職する

退職の相談は、必ずほかのスタッフのいない場所で直属の上司に行いましょう。相談する日取りは就業規則に沿って何ヶ月前に行えば良いのかを確認してください。

退職願いが受理され、退職日が決定したら、職場の同僚や利用者さんにも伝え、挨拶や引き継ぎをします。その後は退職日までに、職場から受け取るもの(年金手帳や雇用保険被保険者証、離職票など)や職場に返却するもの(制服、ネームプレート、社員証、健康保険証など)を確認しておくとスムーズですよ。

小規模多機能型居宅介護を辞めるタイミング

小規模多機能型居宅介護の介護職員に限らず、辞めるときは次の転職先が決まってからのほうが良いでしょう。辞めたいと思ったタイミングで退職の話を進めてしまうと、次の転職先がなかなか決まらなかった場合にブランクや無収入の期間ができるためです。失業保険を受給できるため収入面は困らないという場合でも、採用の場ではブランクはできるだけないほうが好印象なので、在職中に転職活動を進めておくのが安心です。

小規模多機能型居宅介護を辞めたいときによくある質問

小規模多機能型居宅介護を辞めたい…そんなときによくある質問をまとめました。小規模多機能型居宅介護の介護職からケアマネや管理者になる道をお考えの方は、参考にしてみてください。

小規模多機能型居宅介護ケアマネの仕事内容は?

小規模多機能型居宅介護のケアマネジャーの仕事内容は、ケアプランの作成やモニタリングなど、施設ケアマネと大きな違いはありません。とはいえ、小規模多機能型居宅介護は、通い・訪問・泊まりといったサービスを柔軟に組み合わせることが可能なので、その分、複雑なケアプランになる場合もあるようです。
詳しく知りたい方は、「小規模多機能でのケアマネの仕事内容は?施設形態と合わせて解説」の記事をチェックしてみてください。

小規模多機能型居宅介護の管理者の仕事内容は?

小規模多機能型居宅介護の管理者の仕事内容は、施設の状況把握や人員配置、人材育成といった管理業務です。利用者さんに適切な介護サービスが提供できるよう、施設全体に気を配る必要があります。管理者(施設長)になるには、「認知症介護に3年以上従事した者」「認知症対応型サービス事業管理者研修を修了した者」といった資格要件を満たさなくてはなりません。詳しくは、「施設長とは?なるために必要な資格はある?仕事内容や年収も解説!」をご覧ください。

まとめ

小規模多機能型居宅介護の介護職員を辞めたいと思ったときは、まずなぜ辞めたいのかをはっきりさせましょう。小規模多機能型居宅介護は、通所・宿泊・訪問などさまざまな業務に対応するため一定の大変さはあるかもしれませんが、そのぶん身につけられるスキルや得られる経験は多いはずです。

それでも、「業務内容が合わない」「○○に特化した介護サービスを学びたい」などの明確な理由がある場合は、転職する道もあります。「辞めたい」という気持ちだけですぐに決断せず、ご自身の状況や将来のビジョンを踏まえたうえで行動に移してくださいね。

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※この記事の掲載情報は2024年8月7日時点のものです。制度や法の改定・改正などにより最新の情報ではない可能性があります。

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