【介護職が妊娠したら】報告タイミングや出産までの仕事内容、注意点を解説

「妊娠したら誰に相談すれば良い？」「仕事で何に気をつけるべき？」と不安な介護職の方もいるのではないでしょうか？妊娠したら早めに上司に伝え、自身や胎児の安全のために、対応できる仕事を確認しておくと安心です。この記事では、妊娠を報告する時期や業務中の注意点を解説。介護職として出産を経験した筆者の体験談もご紹介します。現在妊娠中もしくは、今後出産や育児をする可能性がある介護職の方は、ぜひご覧ください。

目次

妊娠しても介護職を続けられる？

妊娠した介護職は、出産予定日の6週間前から産前休業を取れます。双子など多胎妊娠の場合は、14週間前から取得可能です。「労働基準法65条」において、妊娠した方が産休を請求した際は働かせてはならないことが定められています。

医師から仕事を控えるように指示された場合を除き、妊娠したからといってすぐに仕事を休む必要はありません。妊娠後も仕事を続けたい場合は、職場にはっきりと希望を伝えましょう。

妊娠中の介護職の働き方

妊娠初期〜出産予定日に掛けては、身体の変化が起こるため、つわりや妊娠時に起こりがちな体調不良を考慮した働き方をしましょう。

身体への負担を考え、移乗介助・入浴介助・排泄介助などの身体介護の業務や夜勤は避けるのが無難です。早めに職場に相談することで安心して仕事に取り組めるので、上司にこまめに状況を報告しましょう。

出産後の介護職の働き方

出産翌日から6週間は、原則として就業できません。産後7～8週間は、医師の許可があれば休業するかしないかを女性自身が選択できます。

産後は原則子どもが1歳になるまで育休を取得でき、事情によっては最大2年まで延長できます。育児休業は、2回まで分割して取得することが可能です。
また、3歳未満の子どもがいる職員は、残業が免除されたり、希望すれば短時間勤務を選択できたりします。小学校入学前の子どもがいる職員は、午後10時から午前5時の深夜労働が免除されるのも、介護職が知っておきたい制度です。

育休明けは、子育てと仕事を両立するために勤務時間や日数を調整したり、パート勤務に切り替えたりする方もいます。

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職場を退職して出産・育児に集中する人もいる

出産前に退職して、出産・育児に専念することを希望する介護職の方もいます。「仕事は子どもがある程度育ってから…」と考えて、子どもが小さいうちは育児に専念するのも一つの選択肢です。介護職として培ってきた経験が、出産・育児で役に立つ場面は多くあるでしょう。

復職する時期は、あなたのタイミングで問題ありません。介護職は人手が足りない職場が多いので、ブランクがあっても経験者は歓迎される傾向があります。

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介護職が妊娠したらするべきこと3つ

妊娠した可能性があるときに、何から始めたら良いのか迷う介護職の方もいるでしょう。ここでは、妊娠後にするべきことを順番に説明します。

産婦人科で医師の診断を受ける

「妊娠したかも？」と思ったら、産婦人科で医師の診断を受けましょう。妊娠の兆候としては、以下のようなものが挙げられます。

• 生理が2ヶ月以上来ない
• 眠気が強い
• おりものの量が多い
• 少量の出血がみられる
• 胸が張る・痛む
• お腹が張る・痛む
• 腰痛や頭痛がある

市販の妊娠検査薬を使って調べる方も多くいますが、妊娠検査薬はあくまで簡易的なもの。正確な判定はできないため、妊娠検査薬の結果だけで職場に報告するのは避けましょう。まずは産婦人科で詳しい検査を受け、母体と胎児の健康状態を把握することが大切です。

職場の上司に報告・相談する

医師から正式に妊娠の診断を受けたら、早めに直属の上司に報告しましょう。報告するときは、下記の項目を意識すると上司も対応がしやすくなります。

• 現在の妊娠週数
• 出産予定日
• 現在の体調と業務上配慮してほしいこと
• 検診のための希望休
• 産休・育休の取得予定
• 同僚や利用者さんへの報告方法・タイミング

「安定期に入っていない状態で職場全体に報告するのは抵抗がある…」と、職場への報告をためらう方もいるかもしれません。しかし、妊娠初期は流産率が高い時期なので、自身の身体と胎児の安全のためには早めに職場へ報告したほうが良いでしょう。

まずは上司に報告し、身体への負担が大きい業務を免除してもらえるよう、早めに業務を調整してもらうと安心です。同僚や利用者さんへの報告は安定期に入ってから行う場合もあるので、報告するタイミングや方法は上司と相談しましょう。

妊娠・出産に使える制度を活用する

職場への報告を終えたら、妊娠時・出産時に活用できる休業や給付金の申請を行いましょう。妊娠・出産で使える主な制度について、下記にまとめました。

産休・育休制度

産前・産後休業と育児休業は、条件を満たせば雇用形態（正社員、パート、アルバイト）に関わらず取得することができます。

そのほか、産後休業を取得していない養育者向けに産後パパ育休（出生児育児休業）という制度があり、育児休業とは別に、出産後8週間以内に4週間まで休業可能です。仕事と子育てを両立させるには、パートナーがいる場合は話し合って休業や収入について考えると良いでしょう。

出産育児一時金

出産育児一時金は、子どもが生まれたときに申請することで受け取れる手当です。女性の出産に掛かる費用負担を軽減する目的で支給しています。健康保険に加入している本人または扶養に入っている家族が妊娠4ヶ月以上で出産した場合に、申請することで受給可能です。

出産育児一時金の申請・支払いには、「直接支払制度」「受取代理制度」「償還払い制度」という方法があり、病院が申請するか自分で申請するかなどの違いがあるので事前に確認しておくと良いでしょう。給付金額は子ども1人につき48.8万〜50万円です。

出産手当金

出産手当金とは、女性の労働者が出産のために会社を休み、給与を得られない期間の生活を保障する目的で支給される給付金のこと。支給の対象期間は、出産予定日以前42日から出産日の翌日以降56日までの範囲内で、会社を休み給与の支払いがなかった期間です。
出産予定日よりあとに出産した場合も、産後の支給対象は出産日が起算日となります。なお、多胎妊娠の場合は出産予定日の98日前からの計算です。

育児休業給付金

育児休業給付金とは、育休中に働けない方の家計を支えるために雇用保険から支給される手当です。1歳未満の子どもを養育しており、育休前の2年間のうち11日以上就業している月が12ヶ月以上ある方が、主な支給対象となります。
育休期間中に月10日以上勤務していたり、会社から8割以上の給与が支給されていたりする場合は対象外となるので、注意してください。

育児休業給付金では、休業開始後180日間は休業開始前賃金の67%、181日目以降は50%が支給されるのが原則です。

妊娠中の身体の変化と介護業務における注意点

妊娠中は体調が不安定になりやすく、メンタルも落ち着きにくい傾向があるので、決して無理をしないようにしましょう。それぞれの時期に起きやすい身体の変化や介護業務を行ううえでの注意点を、以下にまとめました。

妊娠初期の注意点

妊娠してから15週ごろまでを妊娠初期といいます。この時期の胎児はまだ小さく、妊婦の見た目にあまり変化はありません。しかし、体調が急激に変化する時期で、つわりに悩まされる方が多くいます。なかには、匂いに敏感になり、介護業務の食事介助や排泄介助がつらいと感じる人もいるでしょう。

悪化すると食事を摂ることが難しくなるため、つわりの時期は口にできるものを食べることが大切です。水やお茶などの水分も吐いてしまうほどつわりの症状が強いときは、かかりつけの医師の指示を仰いでください。
つわりは妊娠16週ごろまでに治まる場合が多いものの、症状や期間は個人差が大きいので、きついときは適度に休憩して無理をしないようにしましょう。

また、妊娠初期に注意したいつわり以外の身体の変化には、以下のようなものがあります。

• おりものの変化
• 眠気
• 胃のむかつき・吐き気・食欲不振

筆者の妊娠初期はつわりが重く、食事介助がつらい日がありました。症状がひどいときは休ませていただいたこともあります。排泄介助は平気だったので積極的に入るようにしていました。

妊娠中期の注意点

妊娠16週から27週ごろまでが妊娠中期です。安定期と呼ばれる時期で、徐々にお腹が膨らんできます。かがんだりしゃがんだりしにくくなるため、介助業務を行う場合はお腹がつかえないよう気をつけましょう。

また、つわりが治まって食欲が増してくる傾向があります。医師と相談し、過度に体重を増やさないように注意しながら、必要な栄養をしっかり摂りたい時期です。

妊娠中期に注意したい主な身体の変化は、以下のとおりです。

• お腹の張り・痛み
• 胎動
• 便秘
• 出血
• 感染症
• 切迫早産

妊娠中期はお腹が目立つようになり、動きすぎるとお腹が張ることがあります。筆者は、きついときは休むようにしていましたが、忙しそうにしている同僚を見て申し訳ない気持ちもありました。

妊娠後期の注意点　

28週ごろ以降の妊娠後期に入ると、胎児の体重が一気に増えていきます。胎児の成長とともにお腹も膨らんでいくので、なるべくお腹を圧迫しないように気をつけてください。慌ててしゃがんだり、お腹に力を入れたりしないように意識しましょう。

胎児が大きくなると内臓が圧迫されて胸焼けがしたり、トイレが近くなったりすることもあるようです。横になっていても良くならない場合もあるので、妊娠後期は無理をしないように過ごしましょう。出産が近い時期なので、業務中に何かあれば病院に行けるよう、日勤帯を中心に働くことをおすすめします。

妊娠後期に注意したい主な身体の変化は、以下のとおりです。

• お腹の張り
• 体重の増加
• むくみ
• 尿もれ・頻尿
• 息切れ
• 腰痛

筆者は、妊娠16週目以降は夜勤を控え、妊娠28週目まで施設で勤務していました。身体介護はせず、記録や声掛け、見守りなど無理なくできる仕事を任せていただいたので、とても助かりました。職場の協力もあり安産でした！

妊娠中の介護職にできる業務・避けたい業務

妊娠中は体調の変化が大きく、身体に気を遣う場面が多くなります。妊娠中でもできる介護業務と避けたほうが良い業務をそれぞれ説明します。

入浴介助・移乗介助・排泄介助は避ける

妊娠中は、身体的な負担や転倒の危険性のある身体介護は避けるようにしましょう。身体に負担が掛かりやすい具体的な業務は、下記のとおりです。

• 入浴介助
• 移乗介助
• 排泄介助

特に入浴介助は、体調の変化や転倒のリスクが高いため、自身のためにも利用者さんの安全のためにも避けましょう。妊娠中は、温度差による体調不良が起こりやすい傾向にあります。滑ったり身体を冷やしたりするリスクがあるため、担当から外してもらいましょう。
職場によっては、妊娠を報告した時点で上記の業務から外れるように配慮してくれることもあります。

夜勤シフトもできれば避ける

介護職が妊娠した場合、基本的に夜勤をさせない施設が多いようです。夜勤時は常駐する職員が少なく、妊娠中は避けたい身体介護を行わなければならない状況が発生するためです。夜勤の負担が原因で流産や早産の危険性が高まってしまったり、夜勤時に急に体調を崩したりするリスクもあるため、夜勤シフトは極力避けるのが望ましいでしょう。

無理せず妊娠中でもできる業務を行う

妊娠中でもできる業務はあります。ほかの職員にできない業務をカバーしてもらう分、できる業務は率先して行うと良いでしょう。妊娠中の介護職が安全に行えるのは、利用者さんの見守りや書類作成、レクリエーションの企画や準備といった、身体に負担の少ない業務です。

妊娠初期でもできる業務の例

妊娠初期にできる業務は下記のとおりです。

• 更衣介助（体位変換なし）
• オムツ交換
• シーツ交換
• 食事介助
• 口腔ケアや整容の支援
• 車いすでの移動介助
• 歩行介助（転倒リスクの低い方のみ）
• 掃除や洗濯
• レクリエーションの企画・準備・進行
• 業務日誌や記録の作成
• 利用者さんの見守り

人によってつわりの重さや体調は異なるので、ご自身の体調に合わせて職場に業務の調整をお願いしましょう。

妊娠中期・妊娠後期にできる業務の例

妊娠中期・妊娠後期になると、介護職として安全に行える業務が限定される傾向があります。下記を参考にしてください。

• 更衣介助（体位変換なし）
• 食事介助
• 車いすでの移動介助
• 掃除や洗濯
• レクリエーションの企画・準備・進行
• 業務日誌や記録の作成
• 利用者さんの見守り

妊娠中期・妊娠後期になると、介護職の主な業務の一つである身体介護があまりできなくなってきます。できない業務が増えてくると、忙しく働く同僚に引け目を感じる方もいるかもしれません。しかし、普段ほかの職員が忙しくて手が回らない作業をすることや、話し相手として利用者さんと接することも介護職の大切な仕事です。
「今は周囲に協力してもらって出産後に復帰したときにまた頑張ろう」と考えることで、前向きに働けます。

介護職が妊娠中のつらい時期を乗り越える3つの方法

妊娠中は体調が不安定で、つらいと感じることがあるかもしれません。ここでは、介護職の方が妊娠中も穏やかに過ごせるよう、つらい時期を乗り越える方法を紹介します。

休みの日はストレスを発散する

妊娠中は、体調が日々変化することにより、精神的にもストレスを感じることが多いようです。休みの日は思いっきり寝る、好きなものを食べる、好きなドラマや本に没頭する、身体を心地良い程度に動かすなど、自分が好きなことでストレスを解消しましょう。ストレスを溜め込まないことで、気持ちが楽になるかもしれません。

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つわりがひどい場合は休職も検討する

つわりの症状がひどい場合、妊娠悪阻（にんしんおそ）の可能性があります。激しいめまいや著しい体重減少、水分が取れないほどの嘔吐が続く場合は、早めにかかりつけ医を受診し、症状が落ち着くまで休職するといった対応が必要です。

マタハラを受けたら上司や専門窓口に相談する

妊娠期間中に「明らかに無理な仕事を押し付けられる」「心身にストレスが掛かるほどの嫌味を言われる」といったハラスメント行為（マタハラ）を受けた場合は、直属の上司や会社の労務担当者などに相談してみましょう、感情的にならず、困っていることを冷静に話すと現状が伝わりやすくなります。

介護職が出産後に復職する前に確認しておきたいこと

出産後の復職は、育児と仕事の両立や久しぶりの仕事に戸惑うことも多いものです。職場復帰の前にするべきことや、確認しておきたいことを紹介していきます。

保育園に関する手続き

保育園探しは産前から始めておくと良いでしょう。出産後に探し始めた場合、いざ仕事に復帰しようと考えたときに「保育園に入れない！」という状況になる可能性があるので、早めの行動が大切です。

まずは自治体の役所へ行き、保育園入園の申し込みに必要な書類や手続き、期日等について把握しておきましょう。市役所などでは、保育園の空き状況や世帯の保育ニーズの指数についてなど、入園するための情報を教えてくれることもあります。

介護の仕事をする時間や日数

出産後は、柔軟な働き方ができると仕事と育児を両立させやすいといえます。入居型施設で介護職として夜勤をしていた方は、日勤のみの勤務にしてもらうことや日勤だけのデイサービスや訪問介護に異動させてもらうことを検討しましょう。

状況によっては、時短勤務に切り替えたり、出勤日数を週2～4日に減らしてパート勤務に変更したりすることも一つの選択肢です。希望の収入と働きやすさのバランスを考慮しながら仕事を続けていくと良いでしょう。

育児中の働く時間や日数、夜勤を行うかどうかについては、家族がいる場合はしっかり話し合って決めるのがポイントです。

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育児・家事の役割分担

パートナーや同居家族がいる場合、出産後の育児や家事の分担について相談しておくことも重要です。特に、産後に職場復帰する予定の場合は、産休や育休の期間のうちに、家事の役割分担について話し合っておきましょう。

一人で仕事・家事・育児のすべてに対応することは簡単ではありません。二人で子育てをするという意識で、どちらかに負担が片寄らないように役割を決めると良いでしょう。働き方が異なる場合は、仕事の負担も考慮しつつ、お互いが納得できる形で育児や家事の役割をある程度考えます。そのうえで、状況に応じて協力し合えると、過度に負担が掛かることを防げるでしょう。

子どもの体調不良時の対応方法

育児をしながら仕事をする場合、多くの方の悩みになるのが子どもの体調不良です。保育園から連絡があったときに、誰が迎えにいくのか？休む場合は誰が休むのか？について、家族で話し合っておくと良いでしょう。パートナーと自分のどちらか一方に負担が掛からないように相談し、対応を検討することが重要です。

また、保育園によっては、病児保育に対応しているところもあります。ただし、定員があるため必ず預かってもらえるとは限らない点には注意が必要です。

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介護職は妊娠しにくい？妊活経験のある介護職の体験談

「介護職は妊娠しにくい」と言われることがあります。たしかに、夜勤のある不規則な勤務と身体を使う仕事内容は、妊娠を望む女性にとってはハードに感じる部分もあるかもしれません。

ここでは、3年の妊活を経て出産した現役介護職の筆者の経験と見解をお伝えします。

3年間の仕事をしながらの妊活経験

私は、介護施設に勤務して3年目に結婚しました。なかなか子どもができず、病院で検査したところ不妊治療が必要と分かり、3年間の不妊治療の末に妊娠。妊娠後はすぐにケアマネとして配置転換しましたが、出産前8ヶ月で早産になってしまい、やむなく退職した経験があります。

妊活中は先が分からない不安もあり、何度も仕事を辞めようかと思いました。しかし、早い段階から職場へ妊活のことを相談していたので、夜勤の回数を減らしたり、通院のために遅番・早番を減らしたりしていただけました。妊活に理解がある職場だったので、働きながら妊娠することができたと思っています。

介護職は妊娠中に一人で抱え込まないのが吉

私が働いていた職場の介護職は、ギリギリまで我慢して働く傾向があり、妊娠しても報告しないことが多かったです。急な体調不良で「実は…」と、妊娠が発覚することもよくありました。
チームで働いているので「みんなに迷惑を掛けるんじゃないか」と思ったのかもしれませんが、同僚の妊娠報告を職場全体で喜び、産休前には「頑張ってね」「帰ってくるのを待ってるよ」とみんなが温かい言葉を掛けていました。

きちんと話しておけば、配慮してもらうことは可能です。一人で我慢せずに、報告・連絡・相談を密にしていきましょう。事前に伝えておけば、妊娠中だけでなく産後も楽に仕事ができるようになると思います。

子育てしながら楽しく働く考え方

介護職特有の不規則な勤務は、子どものペースを乱しやすいので、子どもが小さいうちは親もつらいと感じることがあるかもしれません。そのため、出産前と同じように働こうとするのではなく、「子どもがいる私でも無理せず働くにはどうすれば良いか？」を考えると、楽しくなると思います。

妊娠・出産を見据えた介護職の仕事探しのコツ

「妊娠していて出産の予定がある」「今すぐではないけれど、そのうち妊娠・出産をしたいと考えている」という女性の介護職の方は、現在の職場で理解を得られない場合は、思い切って職場を変えてみることが必要かもしれません。
ここでは、妊娠中や出産後の介護職が働きやすい環境の職場を探すコツを解説します。

産休・育休の取得実績を確認する

過去に産休・育休の取得実績のある介護施設は、妊娠中や出産後も安心して働ける傾向があります。過去に実績がある場合、妊娠したときに仕事内容や通院・体調不良による急な休みに配慮してもらいやすいので安心です。

妊娠・出産・子育てに理解がある施設を選ぶ

妊娠・出産・子育てをしながら働くには、周囲の理解が何よりも必要です。産休・育休などの制度が利用しやすいだけでなく、勤務形態を柔軟に選択できる、仕事をほかの人に配分するといった、職場全体で子育てを応援する雰囲気がある職場を選ぶと良いでしょう。

介護職専門の転職サイトや転職エージェントを利用する

介護職を続けていくために、妊娠や出産に理解のある職場を探したい場合、介護職専門の転職サイトや転職エージェントを利用するのも一つの方法です。現在の職場で出産後も働けるか不安がある方は、周辺の施設についてリサーチをしてみてください。
転職エージェントなら、育児支援の実績などを調べ、自分が希望する条件で働ける職場を代わりに探してくれるので、忙しいなかでも理想の職場を見つけやすいでしょう。

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妊娠中の介護職によくある質問

ここでは、妊娠中の介護職によくある質問に答えます。「妊娠したけど、どうすれば良いの？」とお悩みの介護職の方は、ぜひチェックしてみてください。

介護職はいつ職場に妊娠報告をしたら良いですか？

妊娠報告は、妊娠の診断を受けたら早めに上司に伝えましょう。「安定期に入るまで言わないほうがいいかも」と思う方もいますが、母体と胎児の健康が第一です。介護職は身体介護で利用者さんを支えたり抱えたりするので、身体に負担が掛かりやすい傾向にあります。妊娠初期はつわりで体調が悪くなることもあるため、業務調整のために早めに相談し、職場の理解を得ておくと良いでしょう。

妊娠初期の介護職は移乗や入浴介助を行っても問題ない？

妊娠中は移乗介助・入浴介助は避けたほうが良いでしょう。特に、入浴介助は足元が滑りやすく転倒のおそれがあるため、ほかの職員に業務を代わってもらうのが賢明です。妊娠初期の介護職員が行える業務は、自分で身体を動かせる利用者さんの更衣介助や食事介助、レクリエーションの企画・実施などです。なお、つわりの症状や重さ、妊娠中の体調は人によって異なるので、無理のない範囲で行いましょう。

まとめ　

介護職の女性が妊娠したときは、自分の身体を大切にすることが一番です。無理はせず、仕事もできるだけ人に頼りましょう。妊娠の可能性があれば、産婦人科で医師の診断を受け、職場の上司に報告します。妊娠中の身体の変化とできる業務内容を確認しておくと安心です。必要に応じて、妊娠・出産の制度を確認して活用しましょう。

また、妊娠中から産後のキャリアプランを考えておくと、出産後に仕事と子育ての両立に慌てなくて済みます。出産後も介護職として働きたい場合は「夜勤がない」「シフトの融通が利きやすい」といった、子育てがしやすい環境の職場を選ぶのも選択肢の一つです。
家族がいる場合は、話し合って役割や働き方を決めると良いでしょう。現在の職場では仕事と子育てを両立するのが厳しいと感じる場合、転職するのも一つの手段です。

将来の妊娠・出産を見据えた転職や、育休復帰後の職場をお探しの介護職の方は、レバウェル介護（旧 きらケア）にご相談ください。レバウェル介護（旧 きらケア）では、正社員・派遣・パートの求人を比較できます。アドバイザーがヒアリングをもとに、希望に合った求人を紹介するので、子育てしながら働ける職場を見つけやすいでしょう。
職場の雰囲気や子育て世代の職員数など求人だけでは分からない情報もお伝えするので、妊娠中や産後の転職が不安な方も安心です。サービスはすべて無料なので、ぜひお気軽にレバウェル介護（旧 きらケア）にご相談ください。

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