介護士の休みは何日くらい？土日は出勤？年間休日数や有給取得率もご紹介

「介護士はどれくらい休みを取れるの？」と気になる方もいるのではないでしょうか。介護士を含む医療・福祉業界の年間休日数の平均は115.1日でした。介護業界は休めないイメージがある方もいるかもしれませんが、ほかの業界と比べて特別休みが少ないわけではありません。この記事では、介護士のお休み事情を解説します。休日数や有給取得日数などをまとめたので、介護士の休みやすさを知りたい方は参考にしてみてください。

目次

介護士の休みはどれくらいある？

介護の仕事に興味がある方のなかには、「介護士は休みが少なそう…」と不安に思う方もいるかもしれません。以下で、介護士の休みについて確認してみましょう。

介護士の年間休日数

政府統計の総合窓口e-Statの「令和7（2025）年就労条件総合調査 原表（表番号7）」によると、医療・福祉業界で働く人の年間休日数は「120～129日」が最多です。次に多い休日数の範囲が「110～119日」、次いで「100～109日」となっています。

下記の表は、医療・福祉業界における休日数の割合の詳細です。

参考：政府統計の総合窓口e-Stat「令和7（2025）年就労条件総合調査 原表（表番号7）」

同資料によると、労働者1人あたりの年間休日総数の平均は、医療・福祉業界が115.1日、産業全体が116.6日でした。差は1.5日となっており、介護士が属する医療・福祉業界の休日数はおおよそ平均的であることが分かります。

ただし、介護士の年間休日数は勤務先によって異なるため、上記はあくまで参考程度にご覧ください。就職先の休みが気になる方は、就業規則や求人情報などで確認しておきましょう。

介護士の月間休日数

前述したデータをもとに計算すると、介護士の1ヶ月の休日数は9～10日程度と考えられます。土日が休みの完全週休二日制の場合と比較しても、休日数に大きな差はないでしょう。

レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.14）」によると、2022年における介護士の毎月の平均休日数について、次のような調査結果が出ています。

引用：レバウェル株式会社「きらケア介護白書2022（p.14）」

正規雇用で働く介護士の毎月の平均休日数は「9日（44.4%）」が最も多く、次いで「8日 （26.4%）」「10日以上（18.4%）」という結果でした。アンケートの結果からも、介護士の休日は月9日前後あり、完全週休二日制と同程度の休みが取れているといえます。

また、非正規雇用の介護士のおよそ半数は月10日以上休みがあり、正規雇用の介護士よりも休日が多い傾向にあるようです。

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介護士は土日休めない？

レバウェル介護（旧 きらケア）では、介護士を対象に土日の勤務状況に関するアンケートを実施しました。結果は以下のとおりです。

※調査期間：2024年2月20日～2024年3月17日

アンケート結果を見ると、「シフト制のため土日も働く」が73.3%と最多です。「土日が固定休み」もしくは「土日のどちらかは休み」という介護士は、26.6%でした。

介護業界は、職員が交代で休むシフト制の職場が多いことが分かります。入居施設では、土日・祝日も利用者さんの介護を行うため、基本的に固定の休みはありません。デイサービスなどの通所型の施設のなかには、土日が休業日の施設もあります。

介護士の土日休みについて、詳しくは「介護職は土日休めないの？休みやすい施設形態の傾向や求人の探し方を解説」の記事をご参照ください。

介護士は連休を取りやすい？

レバウェル介護（旧 きらケア）で実施した、連休の取りやすさについてのアンケート結果を以下のグラフにまとめました。「介護士は連休を取れるの？」と気になっている方はチェックしてみましょう。

※調査期間：2024年2月20日～2024年3月17日

アンケート結果によると、「2連休まで取れる」と回答した方が最多の36%でした。続いて、「3連休まで取れる」が24.7%、「基本的に連休は取れない」が20%です。

一方で、「5連休以上取れる」と答えた方が1割以上いることから、介護士の連休の取りやすさは、職場による違いが大きいと考えられます。

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介護士の休みはほかの業界より少ない？

「介護士の年間休日数」の項目でも触れましたが、医療・福祉業界の休みは産業全体のなかで平均的な日数です。

政府統計の総合窓口e-Statの「令和7（2025）年就労条件総合調査 原表（表番号7）」から、いくつかの産業の平均年間休日数をご紹介するので、医療・福祉業界と比較してみましょう。

参考：政府統計の総合窓口e-Stat「令和7（2025）年就労条件総合調査 原表（表番号7）」

産業別に見ると、「情報通信業」や「電気･ガス･熱供給･水道業」の平均年間休日数が多いことが分かります。反対に、「運輸業・郵便業」や「宿泊業・飲食サービス業」は、休日数が少ない傾向にあるようです。

上記のデータを見ると、介護士が属する医療・福祉の分野の休日数は、ほかの業界や産業と比較して特別多くも少なくもないといえます。最近の介護業界には、働きやすい職場づくりに力を入れている事業所が多いため、長期休暇やリフレッシュ休暇も以前より取りやすくなっているようです。

ワーク・ライフ・バランスを重視するなら、年間休日数や勤務時間などの労働条件をきちんと把握し、自分に合った働き方を選びましょう。

介護士は有給休暇をどれくらい取れる？

ここでは、介護士の有給休暇について解説します。「介護士は有給休暇を取りにくいイメージがある…」という方は、参考にしてみてください。

そもそも有給休暇とは

年次有給休暇とは、一定期間勤続した労働者に付与される、賃金が発生する休暇のことです。「雇用開始から6ヶ月以上経過している」「全労働日の8割以上出勤した」という2つの条件を満たせば、労働日数に応じた日数の有給休暇が付与されます。

介護士の有給休暇の現状

下記では、産業別の有給休暇の取得日数・取得率と、介護士の有給休暇の取得日数をまとめています。

産業別の有給休暇の取得日数・取得率

厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査の概況（p.8）」によると、産業別に見た労働者1人当たりの年次有給休暇の取得状況は、以下のとおりです。

参考：厚生労働省「令和7年就労条件総合調査の概況（p.8）」

医療・福祉業界で働く方の年次有給休暇の平均取得率は、68.4%でした。有給休暇の平均取得日数は、全産業の平均と同じ12.1日です。
なお、上記は医療・福祉業界全体の数値で、介護士に限ったデータではありません。

介護士の有給休暇の取得日数

レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.15）」によると、介護士が2021年から2022年の1年間で取得した有給休暇の日数は以下のとおりです。

引用：レバウェル株式会社「きらケア介護白書2022（p.15）」

介護士が1年間で取得した有給休暇の日数は、正職員・非正規職員ともに「1～6日」が最多です。正職員の場合、「1～6日」「7～10日」を合わせると約65%で、有給休暇の取得日数は10日以内の介護士が多い傾向にあります。

前述したように、有給休暇の平均取得日数は、「産業計」「福祉・医療業界」ともに12日程度なので、介護士は平均より有給の取得日数が少ないようです。
ただし、調査の方法や時期が異なるデータのため、比較は参考程度にご覧ください。有給休暇の付与日数によっても、取得日数は変わるでしょう。

介護士の有給休暇の取りやすさ

有給休暇の取得日数にばらつきがあることから、介護士の休みの取りやすさは人によって異なると考えられます。付与された有給休暇を使い切れる職場もあれば、休みを取りにくい職場もあるようです。

継続年数別に見た有給休暇の取りやすさの違い

レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.16）」によると、介護士の勤続年数別の有給休暇の取りやすさは以下のとおりです。

引用：レバウェル株式会社「きらケア介護白書2022（p.16）」

いずれの勤続年数の区分を見ても、半数以上の介護士が「有給を取得しやすい／やや取得しやすい」と回答しています。しかし、勤続年数が長くなるにつれ、「有給休暇を取りにくい」と感じる人の割合が高くなるようです。

介護士が有給休暇を取りづらいと感じる理由

レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.17）」では、介護士が有給休暇を取りづらいと感じる理由のアンケート結果を掲載しています。

引用：レバウェル株式会社「きらケア介護白書2022（p.17）」

有給休暇を取りづらいと感じる理由として多かったのは、「自分が休むと仕事が回らなくなるから（24.2%）」「休むと周りに申し訳ないと感じるから（20.7%）」「職場に休むことを言いづらい雰囲気があるから（13%）」でした。

特に、勤続年数の長い介護士は、仕事への責任感から「有給休暇を取得しづらい」と感じることがあるのかもしれません。また、職場の雰囲気や人手不足が原因で有給を取りづらい場合もあるようです。

法律で休日数と休憩時間はどう定められている？

労働基準法では、休日数や休憩時間のルールが具体的に定められています。

ここでは、休日数や休憩時間の規則について解説するので、「最低どのくらい休む必要があるのか知りたい」という方は参考にしてみてください。

週に1日以上の「法定休日」が必要

労働基準法第35条によると、使用者は労働者に対し、少なくとも1週間に1日の休日を与える必要があります。ただし、例外として、4週間を通じて4日以上の休日を与える場合はこれが適用されません。

つまり、介護士などの労働者は、少なくとも「週に1日」または「4週間に4日」の休日を取る権利があることが法律によって定められています。このような最低ラインの休日を法定休日といい、使用者は労働者に対して法定休日を与えなければなりません。

夜勤明けの日は法定休日にならない

介護士の夜勤明けの日は、法定休日にはなりません。夜勤は法律上1日の出勤としてカウントされ、夜勤明けは休日ではなく仕事終わりの扱いです。そのため、法定休日を計算する際は、夜勤明けの日を除外する必要があります。

労働時間に応じた休憩時間が必要

労働基準法第34条では、使用者は労働者に対し、労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は60分以上の休憩を与える必要があると定められています。

日勤でも夜勤でも、労働基準法に準じた休憩時間を挟まなくてはなりません。たとえば、介護士が16時間夜勤を行う場合は、60分以上の休憩時間がなければ法律違反になります。

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介護士の休憩時間の現状

「介護士はしっかり休憩が取れるの？」と気になる方もいるかもしれません。レバウェル介護（旧 きらケア）では、介護士がどのくらい休憩を取れているかを調査しました。

※調査期間：2024年2月20日～2024年3月17日（「夜勤帯」は「夜勤あり」と回答した87人のデータ）

日勤帯の休憩は、「しっかり取れる」と答えた人が半数以上なのに対して、夜勤は4割以下と低くなっています。また、休憩時間を「半分くらいしか取れない」もしくは「全く取れない」という方は、日勤帯が14.7%、夜勤帯が31%でした。
夜勤は日勤と比べて職員の人数が減るためか、十分な休憩を取りにくい傾向にあるようです。

休憩時間に記録や見守りをするのは違法

休憩とは、完全に自由に使える時間を指すので、業務から離れるのが基本です。休憩時間に業務や利用者さんの様子が気になり、つい記録や見守りをしてしまう介護士の方もいるかもしれません。しかし、休憩時間に業務を行っていると、違法を疑われる可能性があります。

なお、「上司から休憩中の業務を指示された」という場合は明らかに違法なので、職場の相談窓口や労働基準監督署に相談しても良いでしょう。

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有給休暇は6ヶ月以上勤務すれば取得できる

年次有給休暇に関する規定は、労働基準法第39条によって定められています。前述したように、使用者は、6ヶ月以上雇用しており出勤率が8割以上の労働者に対し、年次有給休暇を付与しなければなりません。

付与される年次有給休暇の日数は、勤続年数によって下記のように増えていきます。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法第39条」

法定の有給休暇の付与日数は、1年間に最大20日です。労働者である介護士が1年間で年次有給休暇を使い切れなかった場合は、翌年に限って繰り越すことができます。有給休暇の有効期間は、付与されてから2年間と決まっているので、計画的に消化しましょう。

パートや派遣の介護士にも有給休暇はある

勤続年数と出勤率の要件を満たせば、パート・アルバイトや派遣社員といった非正規雇用の介護士にも、年次有給休暇が付与されます。

厚生労働省の「年次有給休暇とはどのような制度ですか。パートタイム労働者でも有給があると聞きましたが、本当ですか。」を参考に、勤続期間と所定労働日数ごとの有給休暇の付与日数を、以下の表にまとめました。

参考：厚生労働省「年次有給休暇とはどのような制度ですか。パートタイム労働者でも有給があると聞きましたが、本当ですか。」

週4日勤務の場合、入職から半年で7日間の有給休暇が付与されます。そして、勤続1年半になると、新たに8日間の有給休暇が付与される仕組みです。有給休暇の付与日数は、所定労働日数と勤続年数に応じて決まります。

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施設形態で介護士の休み方はどう変わる？

介護士の勤務体制は、職場の種類によって異なります。以下では、施設形態別に介護士の休み方をまとめました。希望の働き方ができる施設形態はあるかチェックしてみましょう。

入居型の介護施設の休日と勤務体制

特養や老健といった入居型の介護施設は、24時間体制で利用者さんに介護サービスを提供します。そのため、介護士は「日勤・夜勤の2交代制」や「早番・遅番・夜勤の3交代制」で勤務するのが一般的です。

土日や祝日を含むシフト制を取っている傾向にあり、休日は交代で取得します。週休2日になるようシフトを組む施設が多いようです。

通所型の介護施設の休日と勤務体制

デイサービスやデイケアといった通所型の介護施設の利用者さんは、日帰りで施設を利用します。そのため、日中のみ営業を行うのが一般的で、介護士の勤務も日勤帯が中心です。利用者さんの送迎のために出勤時間を早めに設定したり、早番・遅番の2交代制のシフトを採用したりする施設もあります。

通所型の介護施設は、「土日」または「日曜日のみ」を定休日としているところも少なくありません。家庭の事情などで週末に休みたい方は、週末が定休日の施設を選ぶ選択肢もあります。土日の営業の有無に関わらず、常勤であれば週休2日程度のシフトを組む施設が多いようです。

訪問介護事業所の休日と勤務体制

訪問介護では、介護士が利用者さんの自宅を訪問して介護を提供します。介護士は、営業時間内に利用者さんの自宅を訪問するので、日勤帯の勤務が中心です。ただし、夜間の訪問に対応する事業所の場合は、「夜勤専従」もしくは「日勤・夜勤両方」の勤務になるでしょう。

休日は常勤であれば週休2日制が多く、土日の勤務があるかは事業所によって異なります。介護度が高い利用者さんを担当する訪問介護事業所は、毎日サービスを提供する必要があるため、土日を含めたシフト制を採用する傾向があるようです。

雇用形態で介護士の休み方はどう変わる？

介護士の休みは、雇用形態によっても異なります。正社員の方は、土日もシフトに入る傾向にあるようです。パート職員や派遣社員は、比較的柔軟な働き方ができるため、土日休みで働く方も少なくありません。
ここでは、介護士の休日について雇用形態別に解説します。

正社員の休日と勤務体制

正社員の介護士は「4週8休」を基本としたシフト制で、曜日に関係なく出勤する場合が多いようです。入居型施設では夜勤をすることもあるでしょう。基本的には、ひと月ごとにシフトを決め、勤務する施設の就業規則に準じて働くことになります。

介護士の人数に余裕があれば休みの希望が通りやすく、人手不足なら休日出勤をお願いされる場合があるようです。「介護士の月間休日数」で述べたとおり、正社員の毎月の平均休日数は9日前後、年間に換算すると108日前後で、これに加えて特別休暇や有給休暇を取得できる傾向にあります。

契約社員の休日と勤務体制

契約社員の介護士も、正社員と同じくシフト制で勤務することになります。4週8休を基本に曜日に関わらず出勤し、会社の就業規則に準じて働くことになるでしょう。また、施設によっては、正社員と同様に休日出勤をお願いされる可能性があります。

派遣社員の休日と勤務体制

派遣社員として働く介護士の休日は、契約内容によって異なります。契約次第で、「フルタイム」「週2～3日勤務」などの働き方を選択できるので、比較的好きな時間に働くことが可能です。あらかじめ休日を申請しておけば休みを取りやすい傾向にあり、プライベートを充実させられるでしょう。

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パート・アルバイトの休日と勤務体制

パート・アルバイトの介護士は、勤務日数や勤務時間、休日などを職場とある程度相談して決められます。正社員や契約社員よりもシフトの融通が利きやすく、日勤のみで働ける職場や、週1日から勤務できる職場もあるようです。
そのため、子育て中の方やWワークをしている方も多く、ワーク・ライフ・バランスを重視した働き方をしやすいでしょう。

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介護士の休みに関するお悩み別の対処法

介護士は、「今の職場は土日が休めない…」「希望休をなかなか叶えてもらえない」といった悩みを抱えていることがあります。ここでは、介護士の休みに関するお悩みと対処法をご紹介するので、参考にしてみてください。

土日休みの介護施設で働きたい

土日休みの介護施設で働きたい場合、デイサービスやデイケア、訪問介護事業所といった平日勤務がメインの職場なら、希望の働き方を実現させやすいでしょう。

在宅介護サービスを提供する施設や事業所は、土日が固定休のことも少なくありません。日曜のみ休みだったり土日に営業していたりする場合もありますが、面接の際に「土曜日は隔週で休みたい」などと交渉すれば、考慮してもらえる可能性があるでしょう。

一方、特養や老健、グループホームといった入居型の施設は、年中無休で利用者さんをサポートするので定休日はなく、介護士は曜日に関係なくシフトで勤務します。
「土日休み」という希望を出すことは可能ですが、在籍する介護士の人数によっては、なかなか思うようなシフトにならないことも。入居型の施設で固定休で働きたい場合は、応募や面接の際に伝えておくと良いでしょう。

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希望休がなかなか通らない

「今の職場で希望休がなかなか通らない」と感じている方は、自分の状況に合った雇用形態に変更してみるのも一つの方法です。

常勤の正社員として働いていると、休みづらいと感じることもあるでしょう。たとえば、子育てや家族の介護との両立が必要な期間だけ、シフトに融通の効く非正規雇用の働き方を選ぶ介護士もいます。

雇用形態によって、給与などの待遇は変わるかもしれませんが、非正規雇用を選ぶとシフトの交渉はしやすくなるはずです。今の状況に合った雇用形態を選ぶことで、職場を変えずに働き続けられる場合があります。

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年間休日120日以上の介護施設を探したい

今の職場の年間休日数に不満を感じている場合は、休みが取りやすい職場へ転職するのも選択肢の一つです。働き方改革や介護人材確保のための待遇改善が進められており、「年間休日110日以上」「年間休日120日」「有給休暇取得率80%」など、介護士が働きやすい環境の施設も増えています。

なお、転職の際は、年間休日数だけではなく仕事内容や給与もしっかりチェックすることが大切です。

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職員が少なく有給を消化できない

介護事業所では、スタッフが一斉に休みを取ると利用者さんのケアに対応できなくなり、業務に支障をきたすおそれがあります。そのため、複数の介護士が一斉に有給休暇を取得するのは難しいでしょう。特に、職員が少ない小規模な施設の場合は、その傾向が強いかもしれません。

有給休暇などの休みを確実に取りたい場合は、早めに職場に伝えてシフトを調整してもらうなど、周囲に迷惑をかけないよう配慮することが大切です。

ただし、「申請しても休みを取らせてもらえない」「有給休暇を取得しない風土がある」という場合は、労働基準監督署へ相談することも視野に入れましょう。改善に向けて動いてみても状況が変わらなければ、休みが取りやすい介護事業所へ転職するのも選択肢の一つです。

介護士の休みについてよくある質問

ここでは、介護士の休みに関するよくある質問にお答えします。「介護士は休日出勤がある？」「介護士って休みが取れないの？」と疑問に感じている方は、ぜひご一読ください。

介護士の休日の過ごし方は？

レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.18）」によると、介護士の休日の過ごし方として最も多いのは、「家でテレビや映画、動画を見る（34.2%）」です。次いで、「スーパーなどで食品や生活必需品の買い物をする（33%）」「ひたすら寝る・まったり過ごす（30.2%）」となっています（複数回答）。
介護の仕事は心身に負担がかかる場合があるためか、休みは家でゆっくり過ごす方が多いようです。

介護士は休みの日に出勤することがありますか？

職場によっては、介護士の体調不良などによる急な欠勤を補うために、休日出勤をお願いされることもあります。もし、困っている職員がいて自分が代われるようなら、引き受けても良いでしょう。休日出勤をした場合は、その分ほかの日に代休をもらえる傾向にあります。ただし、依頼は強制ではなく断ることもできるため、無理に対応する必要はありません。
介護士の休日数が気になる方は、「介護士の休みはどれくらいある？」をチェックしてみてください。

介護士の休みは不定期ですか？

介護士の勤務は基本的にシフト制で、1ヶ月ごとに決められたシフトに入ります。「しっかり休みを取りたい」という方には、「完全週休2日の介護事業所」が向いているでしょう。
また、曜日固定で休みを取りたい場合は、休業日がある通所型の介護施設や、訪問介護事業所で働く方法があります。入居型の介護施設でも、あらかじめ相談しておけば、決まったシフトで働ける可能性があるでしょう。
施設ごとの介護士の勤務形態については、この記事の「施設形態で介護士の休み方はどう変わる？」をご参照ください。

介護職は休みが少ないって本当ですか？

介護職（介護士）の休みが特別少ないという事実はありません。ただし、勤務先によっては、希望休や有給休暇を取りづらかったり、連休が取れなかったりする場合があるようです。
一方で、「年間休日数120日以上」や「夏季休暇あり」など、休暇制度をしっかり整備している職場もあります。お休みを重視する方は、希望の休日数を実現できるか、就職・転職前にチェックすると安心です。

まとめ

介護士が属する医療・福祉業界の年間休日数は「120～129日」が最多で、年間休日数は平均115.1日でした。介護士のみに絞った別の調査では、月9日前後お休みしている方が多い結果となりました。土日休みや連休、有給休暇の取りやすさは、職場によって異なります。

介護士の休みやすさは、施設形態や雇用形態によっても異なるでしょう。土日休みを取れる可能性が高いのは、デイサービスやデイケア、訪問介護といった、在宅系の介護サービスを提供する事業所です。
また、派遣社員やパート・アルバイトなどの非正規雇用職員は、比較的シフトの融通が利きやすく、プライベートを重視しながら働けるでしょう。

近年、介護業界では、働きやすい職場環境の整備が進められており、「年間休日110日以上」「年間休日120日」「有給取得率80%」といった、休みやすさをアピールする求人が増加傾向にあります。「今の職場では希望の休みが取れない…」とお悩みの場合は、理想の働き方ができる職場へ転職するのも選択肢の一つです。

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