介護士の休みは何日くらいあるの？年間休日数や有給取得率なども解説！

「介護士はどれくらい休みを取れるの？」と気になる方もいるでしょう。介護業界は人手不足で休みづらいイメージがあるかもしれませんが、ほかの仕事と比べて特別休みが少ないわけではありません。この記事では、厚生労働省のデータなどや独自のアンケートを使って、介護士の休みについて解説します。介護士の年間休日数や有給休暇の取得率を知りたい方は、チェックしてみてください。

目次

介護士の休みはどれくらいある？

「休みが少なそう」と思われがちな介護士ですが、実際どのくらい休みが取れるのでしょうか。厚生労働省のデータを参考にしながら、確認していきましょう。

介護士の年間休日数

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査の概況（p.5）」によると、医療・福祉で最も多い休日数の範囲は100～109日です。次いで110～119日、120～129日となっています。下記は、医療・福祉の休日数の割合の詳細です。（※2023年時点で産業別データを公表している最新の情報を参照しています）

参考：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査の概況（p.5）」

同調査（p.5）によると、医療・福祉の平均年間休日総数は111.5日、全体の平均年間休日総数は113.7日です。その差は2日となっており、介護士が属する医療・福祉分野の休日数は平均的な数値であることが分かるでしょう。ただし、介護士の年間休日数は勤務先によって異なります。職場や転職希望先の休みが気になる方は、会社の就業規則や求人情報などで確認してみてくださいね。

介護士の月間休日日数

「介護士の年間休日数」でお伝えしたデータをもとに計算すると、月間の休日日数は9日程度の介護士が多いことになります。土日が休みの完全週休二日制の場合と比較しても、大きな差はないといえるでしょう。

実際に、Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022（p.14）」では、正職員として働く介護士の毎月の平均休日日数について、次のような調査結果が出ています。

引用：Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022（p.14）」

正規雇用で働く介護士の毎月の平均休日日数は、「9日（44.4%）」が最も多く、次いで「8日 （26.4%）」「10日以上（18.4%）」という結果でした。アンケートの結果からも、介護士の休日は月9日前後あり、完全週休二日制並みの休みが取れているといえるでしょう。

介護士の土日の勤務・休みの状況

レバウェル介護（旧 きらケア）で、介護士の土日の勤務状況に関するアンケートを取ったところ、下記のような結果になりました。

※実施期間：2024年2月20日～2024年3月17日、有効回答数：150

アンケート結果を見ると、土日ともに出勤するという方が、73.3%と最も多くなっています。土日休みもしくは土日のどちらか休みという介護士は、26.6%です。
入居施設などでは土日祝日も関係なく利用者さまの介護を行うため、基本的に固定の休みはありません。介護業界では、職員が交代で休むという完全シフト制が一般的なようです。

介護士の連休の取りやすさ

「介護士は連休を取れる？」と疑問に思う方もいるでしょう。レバウェル介護（旧 きらケア）で行った連休の取りやすさについてのアンケートの結果を、下記にまとめました。

※実施期間：2024年2月20日～2024年3月17日、有効回答数：150

アンケート結果によると、「2連休まで取れる」と回答した方が最も多く36%でした。続いて、「3連休まで取れる」が24.7%、「基本的に連休は取れない」が20%です。また、「5連休以上取れる」と答えた方も1割以上いることから、介護士の連休の取りやすさは職場による違いが大きいと分かります。

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介護士の休みはほかの業界より少ない？

前項の「介護士の年間休日数」でも軽く触れましたが、介護士の休みは産業全体と比較しても平均的な日数です。ここでは、前述の厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査の概況（p.5）」から主な産業を抜粋して、平均年間休日数の詳細をご紹介します。

参考：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査の概況（p.5）」

産業別に見ると、「電気･ガス･熱供給･水道業」や「情報通信業」の平均年間休日数が多いことが分かります。反対に、「宿泊業・飲食サービス業」や「運輸業・郵便業」は、産業全体よりも休日数が少ない傾向にあるようです。

介護士が属する医療・福祉の分野は、ほかの業界や産業と比較しても、平均値に近い休みを取れています。最近の介護業界には、働きやすい職場づくりに力を入れている事業所が多いため、長期休暇やリフレッシュ休暇なども取りやすくなっているようです。ワーク・ライフ・バランスを大切にしたいのなら、まずは年間休日数や勤務時間などの労働条件をきちんと把握し、自分に合った働き方を選びましょう。

介護士は有給休暇をどれくらい取れる？

ここでは、介護士の有給休暇について見ていきます。「介護士は有給休暇が取りにくいって本当？」という疑問をお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。

介護士の有給休暇取得日数

厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査の概況（p.6 ）」によると、産業別に見た労働者1人当たりの年次有給休暇の取得状況は下記のとおりでした。

参考：厚生労働省「令和4年就労条件総合調査の概況（p.6 ）」

医療・福祉業界で働く方の、年次有給休暇の平均取得率は60.3%で、産業全体の数値56.6%よりも4%ほど高い数値となっています。これは医療・福祉分野全体の数値のため、介護士に限ったものではありませんが、医療・福祉分野の年次有給取得率は決して低くないといえます。

また、Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022（p.15）」では、介護士が直近一年間で取得した有給休暇の日数を調査しました。実際に介護士として働いている方が、何日くらい有給休暇を取得しているのか知りたい方は、確認してみましょう。

引用：Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022（p.15）」

介護士が直近一年間で取得した有給休暇の日数は、正職員・非正規職員ともに「1～6日」が最も多くなっています。正職員では、7～10日という結果が続きました。

介護士の有給休暇の取りやすさ

介護士の有給休暇の取得日数にはばらつきがあることから、有給休暇の取りやすさは施設によって異なるといえます。有給休暇の付与日数をほとんどすべて使い切れる職場もあれば、取得日数が平均を下回ってしまう職場もあるようです。

Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022（p.16）」をもとに、勤続年数別の有給休暇の取りやすさを見てみると、全年数で半数以上の介護士が取りやすいと回答しています。一方で、勤続年数が長い人ほど有給休暇を取りにくいという現状もあるようです。その理由は、次の調査結果を見ればイメージできるでしょう。下記は、介護職に聞いた「有給休暇を取りづらいと感じる理由」です。

引用：Leverages Medical Care「きらケア介護白書2022（p.17）」

上位は、「自分が休むと仕事が回らなくなるから（24.2%）」「休むと周りに申し訳ないと感じるから（20.7%）」「職場に休むことを言いづらい雰囲気があるから（13%）」という内容でした。勤続年数が長くなると、仕事への責任感から、有給休暇を取得しづらいと感じる人もいると考えられます。

また、有給休暇を取りづらいと感じるなら、職場の雰囲気や人手不足が原因の可能性もあるでしょう。働き方改革により有給休暇の取得は義務付けられたものの、古い風土が残っている職場だと休みにくい実態があるのかもしれません。

法律で休日数と休憩時間はどう定められている？

労働基準法では、「少なくとも週に1日、または4週間を通して4日以上の休日を取ること」と、休日数の基準が定められています。また、「労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は60分以上の休憩時間が必要」というのが、休憩時間のルールです。

労働基準法をもとに、休日数や休憩時間の規則を以下で解説するので、チェックしてみましょう。

週に1日以上の「法定休日」が必要

労働基準法第三十五条によると、使用者は労働者に少なくとも1週間に1日の休日を与える必要があります。ただし、これには例外があり、4週間を通じて4日以上の休日を与える場合は適用されません。

つまり、介護士などの労働者は、少なくとも週に1日、または4週間を通して4日以上の休日を取ることが、法律によって定められているのです。なお、このような最低ラインの休日を法定休日といい、使用者が労働者に対して必ず与えなければならない休日のことを指します。

介護士の夜勤明けの日は法定休日になる？

介護士の夜勤明け当日は、法定休日にはなりません。夜勤は法律上1日の出勤としてカウントされるので、夜勤明けは休日ではなく仕事終わりの扱いです。そのため、法定休日を計算する際は、夜勤明けの日を除外する必要があります。

休憩時間は労働時間に応じて必要

労働基準法第三十四条により、労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は60分以上の休憩時間が必要と定められています。日勤でも夜勤でも、労働基準法に準じた休憩時間を挟まなくてはなりません。たとえば、介護士が16時間夜勤を行う場合は、60分以上の休憩時間がなければ法律違反になります。

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介護士の休憩時間の現状

「介護士は休憩が取れるの？」と疑問に思う方もいるでしょう。レバウェル介護（旧 きらケア）では、介護士が休憩をどのくらい取れているのかアンケートを行いました。表にまとめたので、参考にしてみてください。

※実施期間：2024年2月20日～2024年3月17日、有効回答数：150

日勤の休憩は「しっかり取れる」と答えた人が50.7%と半数以上いるのに対して、夜勤は39.1%と低くなっています。また、「半分しか取れない」もしくは「全く取れない」という方は、日勤が14.7%で夜勤は31%でした。夜勤は日勤と比べて職員の人数が減るためか、十分な休憩を取りにくい傾向にあるようです。

休憩時間に記録や見守りをするのは違法？

休憩は、完全に自由に使える時間を指すので、休憩時間は業務から離れるのが基本です。休憩時間に業務や利用者さまが気になり、ついつい記録や見守りをしてしまう介護士の方もいるかもしれません。しかし、休憩時間に業務を行っていると違法を疑われる可能性があります。「上司から休憩中の業務を指示された」という場合は、明らかに違法なので、施設長や労働監督署に相談しましょう。

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有給休暇は6ヶ月以上勤務すれば取得できる

年次有給休暇に関する規定は、労働基準法第三十九条によって定められています。使用者は雇入れから6ヶ月以上勤務した労働者に対して、年次有給休暇を付与しなければなりません（一定の条件あり）。また、付与される年次有給休暇の日数は、勤続年数によって下記の表のように増えていきます。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法第三十九条」

有給休暇の付与日数は、最大1年間に20日です。労働者である介護士が1年間で年次有給休暇を使い切れなかった場合は、翌年に限って繰り越すことができます。有給休暇の有効期間は、付与されてから2年間と決まっているので、計画的に使い切りましょう。

パートや派遣の介護士にも有給休暇はある？

正社員だけでなく、一定の条件を満たしたパートやアルバイトといった非正規雇用の介護士にも、年次有給休暇は付与されます。厚生労働省の「年次有給休暇とはどのような制度ですか。パートタイム労働者でも有給があると聞きましたが、本当ですか。」を参考に、所定の労働日数に応じた有給休暇の付与日数を表にまとめたのでご覧ください。

参考：厚生労働省「年次有給休暇とはどのような制度ですか。パートタイム労働者でも有給があると聞きましたが、本当ですか。」

週4日勤務の場合は、入職から半年で7日間の有給休暇が付与されます。そして、勤続1年半になると、新たに8日間の有給休暇が付与される仕組み。このように、勤続年数が長くなるほど、有給休暇の付与日数は増えていきます。有給休暇の付与日数は、所定の労働日数や時間数に応じて決まるルールです。

また、派遣社員も、条件を満たせば年次有給休暇の対象となります。詳しくは、「派遣社員は有休を取れるの？取得条件やマナーに関する疑問を詳しく解説！」を参照してください。

施設形態で介護士の休み方はどう変わる？

介護士の休みは、勤務する施設によっても異なります。ここでは、施設形態別の休日について解説します。

入居型介護施設の休日と勤務体制

特養や老健といった入居型の介護施設は、24時間体制で利用者さまに介護サービスを提供します。介護士は日勤・夜勤の2交代制か、早番・遅番・夜勤の3交代制で勤務するのが一般的です。土日や祝日も関係なく勤務し、休日は交代で取得します。基本的に、週休2日制になるようシフトを組んでいる施設が多いようです。

通所型介護施設の休日と勤務体制

デイサービスやデイケアといった通所型の介護施設の利用者さまは、日帰りで施設を利用します。そのため、日中のみ営業を行うのが一般的で、介護士の勤務も日勤帯が中心です。利用者さまの送迎のために出勤時間を早めに設定したり、早番・遅番の2交代制のシフトを用意したりする施設もあります。

通所型の介護施設は、「土日」または「日曜日のみ」を定休日としているところも少なくありません。土日の営業の有無にかかわらず、週休2日制のシフトを組むのが基本です。家庭の事情などで週末に休みたい方は、週末が定休日の施設を選ぶのも良いでしょう。

訪問介護の休日と勤務体制

訪問介護は、介護士が利用者さまのご自宅を訪問して介護を提供するサービスです。多くの訪問介護事業所は、日中のみ営業しています。介護士は営業時間内に利用者さま宅を訪問するので、日勤帯の勤務が中心です。

休日は週休2日制が基本で、土日の勤務があるかは事業所によって異なります。介護度が高い利用者さまを担当する訪問介護事業所の場合、毎日サービスを提供する必要があるので、土日を含めたシフト制かもしれません。また、夜間の訪問に対応する事業所で働く場合、夜勤のみを行う場合や、日勤・夜勤両方のシフトに入る場合があるでしょう。

雇用形態で介護士の休み方はどう変わる？

介護士の休みは、雇用形態によっても異なります。正社員の方は、土日もシフトに入ることが多いようです。パートや派遣の場合は、柔軟にシフトが決められる傾向にあるため、土日が休みという方も少なくないでしょう。ここでは、介護士の休日を雇用形態別に解説します。

正社員の休日と勤務体制

正社員の介護士は、基本的にシフト制で勤務することになります。4週8休を中心に、曜日に関係なく出勤するのが一般的で、入居型施設であれば夜勤をすることもあるでしょう。ひと月ごとにシフトを決め、勤務する施設の就業規則に準じて働くことになります。介護士の人数に余裕があれば、休み希望が通りやすく、人手不足なら休日出勤をお願いされる場合もあるようです。年間休日数は100～109日程度あることが多く、これに加えて特別休暇や有給休暇も取得できるでしょう。

契約社員の休日と勤務体制

契約社員の介護士も、正社員と同様にシフト制で勤務することになります。4週8休を中心に曜日に関係なく出勤し、会社の就業規則に準じて働くことになるでしょう。また、施設によっては休日出勤をお願いされる可能性もあります。有給休暇については、正社員と同様に支給されるのが一般的です。有給休暇の付与日数は、勤務日数や労働時間によって変わるので、確認しておきましょう。

派遣社員の休日と勤務体制

派遣社員として働く介護士の休日は、契約内容によって異なります。契約次第で、「フルタイム」「週2～3日勤務」などの働き方を選択できるので、比較的好きな時間に働けるでしょう。あらかじめ指定しておけば、休みを取りやすい傾向にあるので、自分の予定やプライベートを優先して働けます。派遣の介護職求人を探している方は、ぜひレバウェル介護派遣（旧 きらケア介護派遣）をご利用ください。条件を選んで理想に合った介護派遣求人を検索できますよ。

パート・アルバイトの休日と勤務体制

パート・アルバイトは、勤務日数や勤務時間、休日などをある程度自分で決められます。正社員や契約社員よりも勤務日時に融通が利きやすく、日勤のみや週1日から勤務することも可能な職場もあるようです。そのため、子育て中の方やWワークで働いている方も多く、ワーク・ライフ・バランスを実現しやすい働き方といえます。

介護士の休みに関するお悩み別の対処法

「今の職場は土日が休めないのが不満…」「希望休を伝えてもなかなか叶えてもらえない」といった介護士のお悩みをまとめました。それぞれ対処法もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

土日休みの介護施設で働きたい

土日休みの介護施設で働きたい場合は、デイサービスやデイケア、訪問介護といった平日の勤務メインの職場がおすすめです。在宅介護サービスを提供する施設や事業所は、土日が固定休の施設も少なくありません。日曜のみ休みだったり土日に営業していたりする場合もありますが、面接の際に「土曜日は隔週で休みたい」などと交渉すれば、考慮してもらえる可能性があるでしょう。

一方、特養や老健、グループホームといった入居型の施設は、年中無休で利用者さまをサポートするので、定休日はありません。そのため、介護士は曜日に関係なくシフトで勤務します。「土日休み」という希望を出すことは可能ですが、在籍する介護士の人数によっては、なかなか思うようなシフトにならないことも考えられます。入居型の施設で固定給で働きたい場合は、応募や面接の際に伝えておきましょう。

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希望休がなかなか通らない

今の職場で希望休がなかなか通らないと感じている方は、自分の状況に合った雇用形態に変更してみるのも一つの方法です。子育てや家族の介護との両立が必要な期間だけ、シフトに融通の効く非正規雇用の働き方を選ぶ介護士もいます。常勤の正社員として働いていると、休みづらいと感じることもあるでしょう。雇用形態によって、給与といった待遇は変わるかもしれませんが、非正規雇用を選ぶとシフトの交渉はしやすくなるはずです。今の状況に合った雇用形態を選ぶことで、職場を変えずに働き続けられる場合もあります。

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年間休日が120～130日の職場を探したい

今の職場の年間休日数に不満を感じている場合は、休みが取りやすい職場へ転職することが解決策といえます。働き方改革や介護人材の需要拡大の背景から、「年間休日110日以上」「年間休日120日」「有給休暇取得率80%」など、介護士の働きやすさをアピールする施設も増えてきました。転職の際は、年間休日数に加えて、仕事内容や給与もチェックしましょう。

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職員が少なく有給休暇を取得しづらい

介護士の仕事上、スタッフが一斉に休みを取ってしまうと、利用者さまのケアが回らなくなるなど、介護業務に支障をきたしてしまうおそれがあります。そのため、複数の介護士が一斉に有給休暇を取得するのは難しいでしょう。特に、職員が少ない小規模な施設の場合は、その傾向が強いかもしれません。有給休暇などの休みを確実に取りたい場合は、早めに職場に伝えてシフトを調整してもらうなど、周囲に迷惑をかけないよう配慮することが大切です。

ただし、「申請しても休みを取らせてもらえない」「周りが有給休暇を取得しない風土がある」といった場合は、労働基準監督署へ相談しましょう。それでも解決しない場合は、対応が不適切なブラックな職場である可能性が高いので、休みが取りやすい介護事業所へ転職することをおすすめします。

介護士の休みに関するよくある質問

ここでは、介護士の休みに関するよくある質問をご紹介します。「介護士って休みが取れないの？」「介護士に夏休みはないって本当？」など、疑問をお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。

介護士の休日の過ごし方は？

Leverages Medical Careの「きらケア介護白書2022（p.18）」によると、介護士の休日の過ごし方で多いのは、「家でテレビや映画、動画を見る（34.2%）」「スーパーなどで食品や生活必需品の買い物をする（33%）」「ひたすら寝る・まったり過ごす（30.2%）」という内容でした。介護の仕事は身体的な負担も掛かりやすいためか、休みは家でゆっくりしたいという方が多いようです。また、介護士の夜勤明けの過ごし方について知りたい方は、「介護職の夜勤明けの過ごし方12選！つらいときのリフレッシュ方法も紹介」の記事を参考にしてみてください。

介護職は休日出勤がありますか？

職場によっては、介護士の体調不良などによる急な欠勤を補うため、休日出勤をお願いされることもあります。もし、困っている職員がいて自分が代われるようなら、引き受けても良いでしょう。ただし、依頼は強制ではなく断ることもできるため、無理に対応する必要はありません。休日出勤をした場合は、その分ほかの日に代休をもらえる可能性があるでしょう。介護士にはどれくらいの休みがあるのか気になる方は、「介護士の休みはどれくらいある？」をチェックしてみてください。

介護士の休みは不定期ですか？

介護士の勤務は基本的にシフト制で、1ヶ月ごとなどで決められたシフトに入ることになります。曜日固定で休みを取りたい場合は、休業日がある通所型の介護施設や訪問介護事業所を選ぶ選択肢もあるでしょう。また、入居型の介護施設でも、あらかじめ相談しておけば決まったシフトで働ける場合があります。「しっかり休みを取りたい」という方には、「完全週休2日の介護事業所」がおすすめです。

まとめ

介護士が属する医療・福祉で最も多い年間休日総数の範囲は100～109日で、平均年間休日数は111.5日です。全産業の年間休日総数の平均は113.7日のため、介護士の休みは平均的と考えられます。また、有給休暇に関しては、平均取得率が60.3%と高く、全体の平均を上回る結果です。

介護士の休みやすさは、施設形態や雇用形態によっても異なります。土日休みを取れる可能性が高いのは、デイサービスやデイケア、訪問介護といった、在宅系の介護サービスを提供する事業所です。派遣社員やパート・アルバイトといった非正規雇用社員も、比較的自分の都合を重視しながら働けるでしょう。

近年、介護業界では、働きやすい職場づくりや職場改善が積極的に行われ、「年間休日110日以上」「年間休日120日」「有給取得率80%」といった休みやすさをアピールする介護求人が増えてきています。「今の職場では希望の休みが取れない…」とお悩みの場合は、理想の働き方ができる職場へ転職してみるのも方法の一つでしょう。

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