介護職（介護士）の年齢層は？何歳が多い？年代の分布や平均年齢を解説

介護職の年齢層が気になる方もいるのではないでしょうか。2025年度の介護職員の平均年齢は47.8歳です。介護職には、健康面に問題がなければ何歳になっても活躍できる魅力があります。この記事では、介護職の年齢層をデータをもとにまとめました。キャリアに活かせる資格や、ミドル・シニア世代の転職成功事例もご紹介するので、年齢に関係なく働ける仕事をお探しの方はぜひご覧ください。

目次

介護職の年齢層

ここでは、介護職の年齢分布や平均年齢、介護業界で働く方の男女別・施設形態別の年齢層をご紹介します。

介護職の年齢分布と平均年齢

公益財団法人 介護労働安定センターの「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.5）」によると、2025年度における介護職員の平均年齢は47.8歳、訪問介護員の平均年齢は51.1歳でした。

介護職員と訪問介護員の年齢層の割合を以下の表にまとめたので、確認してみましょう。

参考：公益財団法人 介護労働安定センター「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.5）」

介護職員、訪問介護員ともに「50歳以上55歳未満」の年齢層が最多です。また、「45歳以上50歳未満」や「55歳以上60歳未満」が占める割合も高く、40代や50代の方が介護職として数多く働いていることが分かります。
一方で、20代の若手や60代・70代のシニア世代も働いており、介護職の年齢層は幅広いといえるでしょう。

【男女別】介護従事者の年齢層

公益財団法人 介護労働安定センターの「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.5）」によると、男性職員の平均年齢は44.8歳、女性職員の平均年齢は50.8歳です。

介護労働者の男女別の年齢層の割合を、以下の表にまとめました。なお、ご紹介する年齢データは、介護職を含む介護労働者全体の数値である点にご留意ください。介護職（訪問介護員や介護職員）がデータ数に占める割合は、およそ半数程度です。

参考：公益財団法人 介護労働安定センター「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.5）」

男性職員は「40歳以上45歳未満」が17.1%で最も多く、女性職員は「50歳以上55歳未満」が17.2%で最も多い結果でした。男性職員より女性職員のほうが年齢層が高いことが分かります。

【施設形態別】介護従事者の年齢層

公益財団法人 介護労働安定センターの「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.6）」をもとに、介護労働者に占める割合が高い年齢層を施設形態別にまとめました。

参考：公益財団法人 介護労働安定センター「令和7年度介護労働実態調査 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.6）」

「50歳以上55歳未満」の職員の割合が高い介護事業所が多く、介護労働者の年齢層は高い傾向にあります。また、40代も比較的多いため、10～30代で介護業界に就職・転職した場合、年上の人が多数働いている可能性が高いでしょう。

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介護職に転職した年齢

介護職に興味があるものの、「自分の年齢で介護職に転職できるか不安…」という方もいるのではないでしょうか。
レバウェル株式会社の「きらケア介護白書2022（p.7）」の介護職調査によると、介護職として働き始めた平均年齢は33.3歳でした。回答時の年代別に、介護職スタート時の年齢をまとめたので、確認してみましょう。

引用：レバウェル株式会社「きらケア介護白書2022（p.7）」

20～40代の介護職の方は、20代で介護の仕事を始めた割合が高い結果です。一方で、50代以降の介護職は、40歳を超えて介護業界にチャレンジした人も多いとうかがえます。
そのため、「20代の介護職は少ないから迷う…」という若年層の方も、「40代や50代で未経験から転職する人は少なそう」というミドル層の方も、介護職に興味があれば前向きに検討すると良いでしょう。

介護職の年齢層別の採用率

公益財団法人 介護労働安定センターの「令和7年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査 結果報告書（p.11）」をもとに、訪問介護員・介護職員（2職種計）の採用率を以下にまとめました。
なお、この調査における採用率とは、現在の在籍者数に対して過去1年間で新しく入職した人が占める割合を指します。選考の合格率ではなく、各年齢層の人員がどれくらい新しく流入しているかを表す数値です。 

参考：公益財団法人 介護労働安定センター「令和7年度介護労働実態調査 事業所における介護労働実態調査 結果報告書（p.11）」

介護職の年齢層ごとの採用率を見ると、「29歳以下」が32.1%と最も高くなっています。若い世代は離職や転職による人員の入れ替わりが多く、新しい人材が入ってくる比率が高いようです。
また、60歳以上の層も一定の新規入職者が存在しており、シニア世代も現場の戦力となり得ることが分かります。 

介護職は年齢制限のない職種

介護職は需要が高く人手不足の傾向にあり、スキルや意欲のある人は年齢を問わず活躍しやすいのが特徴です。
介護事業所の運営を継続するには人員確保が必須のため、定年制のある職場では、再雇用や嘱託といった方法で雇用を延長する制度を設けていることも多くあります。また、派遣やアルバイト、パートは定年がない職場も多いため、介護職は何歳になっても身体が動く限り働き続けることができる職種といえるでしょう。

介護職は年齢を問わず転職できる

介護業界以外であれば、30代や40代で転職することは容易ではないかもしれません。しかし、「介護職に転職した年齢」で解説したように、介護職は40代以上で未経験から転職する人も多い職種です。

職業情報提供サイト（job tag）の「施設介護員」によると、2025年度の施設介護員の有効求人倍率は2.96倍で、求職者1人につき3件ほどの求人があります。介護人材を確保するために、年齢不問で介護職の募集を行う介護事業所や施設は少なくありません。

実際のところ、「レバウェル介護（旧 きらケア）」の登録者も30代や40代以上の方が多い状況です。親の介護をした経験から、介護の重要性に気付いて介護業界に入る40代や50代の方も少なくありません。定年退職後の人生のステージとして、介護業界を選ぶ方も増えています。

年齢を重ねているからこそ活躍できることもある

介護職は高齢の利用者さんとコミュニケーションを取り、身体的なケアや家事のサポートを行います。さまざまな人生経験を活かせる仕事なので、年齢を重ねるなかで身につけたスキルが役立つ場面は多いでしょう。
たとえば、コミュニケーションにおいては、社会人としてのマナーが身についていることや、利用者さんと共通の話題があることは強みです。生活で培った家事のスキルも仕事に役立ちます。

ミドル・シニア層の方が介護業界に転職する際は、年齢に伴う体力の低下といった事業所側の懸念点をカバーできるよう、「これまでの経験を介護の仕事にどのように活かせるか」をアピールするのがポイントです。

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ミドル・シニア世代で介護職に転職した方の体験談

ここでは、未経験で介護職になったミドル・シニア世代の方の、転職成功事例をご紹介します。年齢が気になって介護職に転職するか悩んでいる方は、ぜひご一読ください。

介護職未経験の40代男性の体験談

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介護職の年齢別の平均給与

厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.167）」によると、介護職の年齢別の平均給与は以下のとおりです。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果（p.167）」

介護職の平均給与は40～50代がピークで、年齢とともに経験年数を重ねたりキャリアアップしたりすることで、上がっていく傾向があります。60歳以降の平均給与が低いのは、定年によって雇用形態や勤務時間、役職などの働き方が変わることが影響していると考えられるでしょう。

なお、上記の給与データは、「40～49歳」以上の年齢階級で、男女ともに平均勤続年数が10年以上です。未経験から介護職をスタートする場合、平均給与を下回ることも少なくないため、あくまで参考としてご覧ください。

介護職として働き続けるための資格

介護職として年齢に関係なく働き続けるには、「介護職員初任者研修」や「介護福祉士実務者研修」「介護福祉士」などの資格を取得するのも一つの方法です。
以下では、介護の仕事に役立つ資格の概要をまとめました。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護分野の入り口に位置する登竜門的な資格です。単独で身体介護を行うために必要な資格のため、介護業界では重要視されます。
身体介護とは、利用者さんの身体に直接触れて行う介護のことで、具体的には食事や排泄、入浴などの介助です。訪問介護事業所では基本的に1人で身体介護の業務を行うため、初任者研修の取得が必須とされます。

介護職員初任者研修の取得方法

介護職員初任者研修を取得する方法は、スクールで130時間の講座を受講して、筆記試験に合格することです。受講要件がなく誰でも取得を目指せる資格で、基本的に年齢制限はありません。

介護職員初任者研修のカリキュラム

介護職員初任者研修を取得するためには、10科目・130時間の講習を受講します。
厚生労働省の「介護員養成研修の取扱細則について（p.2）」をもとに、研修科目を以下にまとめました。

• 職務の理解：6時間
• 介護における尊厳の保持・自立支援：9時間
• 介護の基本：6時間
• 介護・福祉サービスの理解と医療との連携：9時間
• 介護におけるコミュニケーション技術：6時間
• 老化の理解：6時間
• 認知症の理解：6時間
• 障害の理解：3時間
• こころとからだのしくみと生活支援技術：75時間
• 振り返り：4時間

「こころとからだのしくみと生活支援技術」は、75時間のうち「基本知識の学習」を10～13時間程度、「生活支援技術の講義・演習」を50～55時間程度、「生活支援技術演習」を10～12時間程度学習します。介護に必要な基礎スキルを習得できる内容です。

上記カリキュラムの修了後に1時間程度の筆記試験があり、それをパスすれば介護職員初任者研修の資格を取得できます。

介護福祉士実務者研修

介護福祉士実務者研修は、介護の知識や技術を幅広く学び、専門職としてのスキルを高めるための資格です。基本的には無資格や未経験の方も受講できますが、初任者研修を保有する方が、介護業界で働きながら取得を目指すことが多い傾向にあります。

介護福祉士国家試験の受験ルートの一つ「実務経験ルート」では、実務者研修の修了が必要となるので、介護福祉士を目指す方は取得を検討すると良いでしょう。

介護福祉士実務者研修の取得方法

介護福祉士実務者研修を取得するには、スクールでおよそ450時間の講座の修了が必要です。スクールによっては筆記試験を実施していることもあるので、事前にチェックしておきましょう。なお、初任者研修を取得済みの場合、共通科目の受講が免除されます。

介護福祉士実務者研修カリキュラム

介護福祉士実務者研修は、全部で20科目・約450時間です。ただし、初任者研修の資格保持者や旧ホームヘルパー1・2・3級、介護職員基礎研修の資格保持者は、履修しているカリキュラムの免除を受けられる場合があります。
以下が基本的なカリキュラムです。

• 人間の尊厳と自立：5時間
• 社会の理解I：5時間
• 社会の理解II：30時間
• 介護の基本I：10時間
• 介護の基本II：20時間
• コミュニケーション技術：20時間
• 生活支援技術I：20時間
• 生活支援技術II：30時間
• 介護過程I：20時間
• 介護過程II：25時間
• 介護過程III（スクーリング）：45時間
• 発達と老化の理解I：10時間
• 発達と老化の理解II：20時間
• 認知症の理解I（認知症実践者研修）：10時間
• 認知症の理解II（認知症実践者研修）：20時間
• 障害の理解I：10時間
• 障害の理解II：20時間
• こころとからだのしくみI：20時間
• こころとからだのしくみII：60時間
• 医療的ケア：50時間（別途演習あり）

実務者研修の受講後に実地研修を受けて必要な登録を行うと、医療的ケアである喀痰（かくたん）吸引や経管栄養を行えるようになります。そのため、利用者さんの介護度が高い施設で働く場合、実務者研修で習得したスキルを仕事に直接活かせる場合があるでしょう。

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介護福祉士

介護福祉士は、介護分野で唯一の国家資格です。この資格を有する「介護福祉士」は、介護現場でリーダー的な役割を果たし、介護業務だけでなく介護職員の指導や介護計画書の作成なども担当します。

介護福祉士になる人の年齢層

厚生労働省の「第38回介護福祉士国家試験 合格発表について（参考）（p.2）」によると、2026年（令和8年）に実施された介護福祉士国家試験合格者の年齢は、「21～30歳」が28.6%で最も多く、次いで「41～50歳」が21.8%、「51～60歳」が19.9%です。幅広い年齢層の方が受験・合格していることが分かります。

介護福祉士の取得方法

介護福祉士の資格を取得する方法は、介護福祉士国家資格に合格することです。介護福祉士には受験資格の規定があり、受験資格を得る方法はルートによって異なります。

「実務経験ルート」は、介護福祉士国家試験の受験者に最も多い受験ルートです。介護業務等の実務経験を3年以上積むことと、前述の実務者研修を修了することで受験資格を得られます。

「福祉系高校ルート」は、福祉系の課程がある高校を卒業して試験を受けるコースです。また、「養成施設ルート」は、短期大学や専門学校などの養成施設で介護福祉士の課程を修了するコースで、2年程度の期間がかかります。
「EPAルート」は、経済連携協定に基づき入国した外国籍の方向けの受験ルートです。

介護福祉士の資格取得のルートの詳細は、「介護福祉士の受験資格を得るルートを解説！必要な実務経験や試験概要は？」の記事で確認できます。

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介護職の年齢層に関するよくある質問

ここでは、介護職の年齢層に関するよくある質問に回答します。「介護職は何歳ぐらいの人が働いているの？」「シニア世代も働ける？」と気になる方は、ぜひご覧ください。

60歳・70歳以上の年齢で介護職として働けますか？

60代や70代の方も、介護職として活躍可能です。公益財団法人 介護労働安定センターの「令和7年度 介護労働実態調査結果 介護労働者の就業実態と就業意識調査 結果報告書（資料編p.5）」によると、施設で働く介護職員7,519人の年齢層は、「60歳以上65歳未満」が9.9%です。さらに、「65歳以上70歳未満」が5.7%、「70歳以上75歳未満」が2.4%、「75歳以上」が0.5%となっています。介護職員の2割弱が60歳以上のため、シニア世代も一定数活躍している業界といえるでしょう。
詳しくは、この記事の「介護職の年齢層」にまとめているので、あわせてチェックしてみてください。

介護職は何歳まで続けられますか？

介護職は基本的に身体が動く限り、何歳になっても働き続けられます。介護業界は慢性的な人手不足に悩まされているのが現状です。そのため、定年制をとっている施設でも、雇用を延長する制度を設けていることが多くあります。また、派遣やパートは定年が設定されていない傾向にあり、体力・気力の許す限り、年齢を重ねても働くことができるでしょう。
「介護職は何歳まで働ける？年齢制限や定年、ミドル・シニア世代の転職を解説」の記事では、介護職の定年制度や、年齢を重ねてから転職するコツを解説しているので、気になる方はご参照ください。

50代以上の介護職がきついと感じることは？

50代以上の介護職がきついと感じることは、20～30代と比べた場合に体力的な負担感が増すことです。介護業界をセカンドキャリアとして選ぶ人も増えていますが、身体介護などにきつさを感じる場合があるでしょう。ただし、正しい介護スキルを身につければ、負担を抑えて介護業務を行えます。ほかにも、スマホやタブレットなどを使用した新しい仕事を覚えることに負担を感じる場合、周囲の職員に協力を求めながら、徐々に慣れていくことが大切です。
50代からの介護職への転職の注意点や成功事例は、「50代から介護業界への転職はきつい？転職成功のポイントと仕事内容・給与」の記事でご紹介しているので、ぜひご一読ください。

まとめ

2025年度の介護職員の平均年齢は47.8歳、訪問介護員の平均年齢は51.1歳でした。介護職員・訪問介護員ともに、「50歳以上55歳未満」が占める割合が最も高く、「45歳以上50歳未満」や「55歳以上60歳未満」の割合も高い結果でした。この結果から、40代や50代の方が介護職として数多く働いているといえます。
一方で、20代や30代、60代以上の方も働いており、介護職は幅広い年齢層の方が従事する職種です。

介護職は、身体が動く限り年齢を問わず長く働くことができるため、ミドル・シニア世代の方も活躍できます。ある程度年齢を重ねて人生経験が豊富な人のほうが、利用者さんとの年齢が近くコミュニケーションが取りやすいので、仕事がスムーズな場合もあるでしょう。

「自分の年齢で介護職を始められるか不安…」とお悩みの方は、レバウェル介護（旧 きらケア）にご相談ください。
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