福祉用具専門相談員ってなに?

資格・試験 2016/10/17
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福祉用具専門相談員の仕事について


少子高齢化の影響により、日本の人口は高齢者の割合が年々多くなっています。人は年齢を重ねると体に不自由が生じてしまったり、脳の働きが衰えてしまったりするので、介護が必要になる場合も少なくなく、介護を必要とする高齢者も増えていきます。現在でも介護施設に入居している高齢者はたくさんいて、多くの介護士がケアに当たっています。

しかし、人の介護はただ介護する人がいるだけでは成り立ちません。高齢者が介護士から介護を受けるためには福祉用具が必要となります。例えば足や腰が不自由で歩けない人は車椅子が必要になるでしょうし、体が不自由でベッドからうまく起きたり、立ち上がったりできない人は特殊寝台が必要となります。福祉用具はそれぞれの介護者に必要はものを取り揃えなければならないので、適切な介護をするためには福祉用品の選び方や使い方をある程度熟知していなければなりません。

そこで介護を受ける高齢者が介護のために福祉用具を購入したり、借りたりする場合、その人に適した用具を選んであげたり、使い方について説明したりするのが福祉用具専門相談員です。福祉用具専門相談員はただ介護が必要な高齢者に対し、福祉用品を選んであげたり、使い方を説明したりするだけではありません。介護が必要な高齢者が福祉用品を使い始めた後も、適切に使用できるように、自宅に訪問したり、利用状況の調査を行ったりして、福祉サービスを影で支えているのです。

福祉用具専門相談員が活躍できる場所として福祉用具を取り扱っているお店が挙げられますが、ドラッグストアやスーパーなどで活躍している人もいます。さらに訪問介護事業所でも福祉用品の知識を有している福祉用具専門相談員の需要が高い傾向にあります。

福祉用具専門相談員が高齢者の介護に必要な福祉用品をしっかり選び、適切な使用方法を教えているからこそ、介護士が介護に専念した形で仕事ができています。そのような意味で、福祉用具専門相談員の果たす役割は非常に大きいものだと言えますね。


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福祉用具専門相談員になるには


福祉用具専門相談員の資格を取得することで、福祉用具専門相談員になることができます。資格を取得するためには、都道府県知事の指定を受けた研修事業者がおこなう指定講習を受講しなければなりません。講習では50時間のカリキュラムをこなさなければならず、講習の最後に、理解度を確かめるためのテストを受けることになります。ただ看護師、保健師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士、介護福祉士など医療、介護関係の国家資格を有している人は指定講習を修了していなくても、福祉用具専門相談員になることができます。これらの国家資格者は、すでに福祉用具に関する知識を有しているからです。

また指定講習を修了して、福祉用具専門相談員になった後も、日々勉強して知識の吸収に努めなければなりません。新しい福祉用具が次々と出てくるので、それに対応していく必要があるからです。福祉用具専門相談員としてレベルアップするためには、福祉用具プランナー、福祉用具選定士、福祉住環境コーディネーターなどの研修や検定を受けることができるため、介護業界でキャリアを築くうえでも役に立つことでしょう。



福祉用具専門相談員になると福祉用具を取り扱っているお店だけでなく、訪問介護事業所でも働くことができます。介護に特化した派遣サイトきらケアでは良質な介護求人を多数取り揃えているので、福祉用具専門相談員として活躍できる場を提供することが可能です。

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