異業種から介護職は挑戦できる？転職者が増えている理由を解説！

「異業種から介護職に挑戦したいけど、転職して本当に大丈夫？」と不安に思っている方もいるでしょう。介護業界は人手不足といわれていますが、介護職の需要は年々増加傾向にあります。異業界から未経験で挑戦しても、働きながらスキルを身につけられる環境があるのが魅力です。このコラムでは、異業界から介護職への転職を検討している方に向けて、業界の動向や介護職のメリットをご紹介。ぜひ参考にしてみてくださいね。

目次

異業種から介護職への転職は難しい？

異業界から介護職への転職は、一定の大変さはあるものの、それほどハードルは高くないでしょう。「介護経験がないけれど、今から転職しても大丈夫？」「初めての介護職は何だか不安…」と、介護職への転職をなかなか踏み切れない人は、まず介護職の転職事情を確認してみてください。

介護の仕事は資格がなくても挑戦できる

異業界から介護職へ転職しやすい理由の1つは、介護の仕事は資格がなくても活躍できることです。日本では高齢化が進み、介護業界は人手不足に傾向にあります。そのため、未経験から人材を募集し、業務を通してスキルを身につけられるよう、職場環境を整える介護施設は多い傾向にあります。もちろん、募集内容によっては、応募条件に「介護職員初任者研修をお持ちの方」と記載がある場合もありますので、介護職初心者の場合は「無資格OK」「未経験者歓迎」の求人を選ぶのがポイントです。

無資格者が訪問介護の身体介助を行うのはNG

先述したとおり、異業界から未経験で介護職を目指すのは可能ですが、無資格者が訪問介護の身体介助を行うのは基本的にNGとされています。訪問介護で、ご利用者の体に直接触れる身体介護に携わりたい方は、デイサービスや老人ホームなどで介護の仕事に従事しながら、「介護職員初任者研修」「介護福祉士」などの資格を取得しましょう。

介護業界の需要は拡大傾向にある

異業種から介護職を目指しやすい理由の2つ目は、介護業界の需要は拡大傾向にあることです。厚生労働省の「公的介護保険制度の現状と今後の役割（2018年度）」によると、2000年から2018年に渡る18年間で、65歳以上被保険者は約1.6倍、要介護（要支援）認定者は約3倍、サービス利用者（在宅・施設合計）は約3.2倍増加しています。このことから、介護職の需要は年々増加してきており、介護職のニーズは高いことが分かりますね。

また、総務省の「統計からみた我が国の高齢者（2020年）」によると、2020年9月時点での日本の高齢者人口は3,617万人、総人口に占める割合は28.7％でした。日本の総人口が減少傾向にあるのに対して高齢者人口は年々増加しているため、介護業界の市場規模は今後も拡大していくと考えられ、今から未経験で介護職を目指してもすぐに仕事がなくなる心配はないでしょう。

厚生労働省「公的介護保険制度の現状と今後の役割（2018年度）」
総務省「統計からみた我が国の高齢者（2020年）」（2021年3月19日）

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異業種から介護職への転職者が増加している理由

昨今、異業種から介護職への転職を検討する人が増加しているといわれています。ここでは、介護技業界が転職先として検討される理由を見ていきましょう。

異業種の大手企業が介護業界に参入してきている

先述したように、高齢化が進む日本では介護職の需要が比較的高いです。そのため、ほかの事業を行っていた大手会社がM&Aや新規事業の立ち上げなどで、続々と介護業界に参入してきています。大手企業の参入によって、介護業界には次のようなメリットがあり、転職する際の安心感につながっているのかもしれません。

• 経営管理体制の強化
• 設備投資や雇用条件の改善
• 大手ブランドによる顧客の信頼感アップ
• 本業や資金力を活かした利便性の高いサービスの提供
• 中小企業にはできない実験的な取り組みへのチャレンジ
• 新しい発想による介護業務の効率化
• 利用者ニーズの多様化に応じた新しいサービスの提案

近年は、異業種の大手企業による介護施設の経営が盛んなほか、介護ロボットの開発や介護機器の代理販売といった間接的な参入も増えています。異業種の技術やアイデアが導入されることで、既存の介護サービスの改善も期待できるでしょう。

コロナ禍で働き方を見直す人が多い

コロナウイルス感染症の流行により、働き口を失ったり働き方に疑問を感じたりする人は少なくありません。特に、飲食業界や宿泊業界といった業種は一時的に就業者が減少したこともあり、そこから介護業界への転職を検討する人が増えてきているようです。
コロナ禍における転職活動で重視されるのは、「雇用が安定しているか」という点。介護業界は、人手不足のためニーズが高いうえ、経験やスキルがあれば年齢関係なく長く働ける魅力があります。このようなことから、コロナウイルス感染症をきっかけに、介護業界が注目されるようになったのでしょう。

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異業種から介護職へ転職する4つのメリット

ここでは、異業種から介護職へ転職するメリットを4つ解説します。介護職に就く魅力を知りたい方は、以下をご覧ください。

1.正社員として採用されやすい

介護業界における有効求人倍率は、異業界と比べて高い水準にあるため、正社員として採用される可能性が比較的高めです。厚生労働省の「介護人材の処遇改善について」によると、2017年度における介護関係職種の有効求人倍率は3.5でした。同年度における全職種の有効求人倍率は1.5となっており、全体に比べても2倍以上の高水準であることが分かります。

2.ブランクができても復職しやすい

介護職で一定の業務経験を積めば、出産や子育て、異業界への転職などで一時的に介護の仕事から離れても、復職するのはそれほど難しくないでしょう。先述したとおり、介護業界は人手不足の傾向があります。そのため、経験者は即戦力になることが期待できるので、採用の場でも重宝されるでしょう。さらに、「介護職員初任者研修」や「介護福祉士」といった資格があれば、よりスムーズに復職することが可能です。

3.家族の介護にも役立つスキルが身につく

介護現場で培ったスキルは、自分の家族に介護が必要になったとき役立つでしょう。自分の両親が若いうちは介護についてあまり意識しないかもしれませんが、年齢を重ねると、「家族の介護」が現実問題になってきます。そんなときに、介護に関するスキルや知識が身についていると、慌てずに最適なケアができるでしょう。

5.資格を取得すれば職場の選択肢が広がる

異業界から介護職に転職した場合でも、資格を取得すれば職場の選択肢が広がるでしょう。介護職の主な活躍の場としては、デイサービス、特別養護老人ホーム、介護老人保険施設、有料老人ホーム、訪問介護事業所、介護療養型医療施設が挙げられます。しかし先述したように、訪問介護における身体介護は、原則有資格者でなければ携わることができません。また、人気の高い施設では、未経験者よりも有資格者が優遇されることも。資格があれば、応募できる求人が増えるので、希望条件にあった働き方も叶えやすくなりますよ。

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異業種から介護職へ転職する際のポイント

異業種から介護職へ転職する際は、以下のようなポイントを意識すると良いでしょう。

介護職で叶えたいことを明確にする

異業種から介護職に転職して叶えたいことをはっきりさせることが大切です。異業種から介護職に転職する場合、それまでの経験やスキルを活かせない可能性があります。それでもなぜ介護職に就きたいのかという目的を明確にしておくと、そのあとの転職活動がスムーズに進むでしょう。たとえば、「スキルアップが図れる仕事に就きたい」「介護の知識や技術を身につけたい」「介護職の仕事をとおして社会貢献したい」といったものがよくある例です。

給与アップを目指すなら資格取得を検討する

異業種でも経験が長くても、未経験から介護職をスタートさせる場合の給与はやや低めが予想されます。異業種から給与アップを目指したい人は、転職後すぐに資格取得を目指すのがおすすめです。資格を取得すると資格手当がつくことがあるため、収入アップの可能性が高まります。参考までに、厚生労働省の「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」のデータから、2020年度における介護職員の資格別平均給与額を見てみましょう。

介護福祉士：32万9,250円
実務者研修：30万3,230円
介護職員初任者研修：30万1,210円
保有資格なし：27万5,920円

データから、介護の仕事は上位資格ほど給与額が高いことが分かります。介護業界で働きながら介護職員初任者研修、実務者研修、介護福祉士の順番で、スキルアップを目指してみてはいかがでしょうか。

教育制度の整った職場を選ぶ

異業界から未経験で介護の仕事に従事するなら、研修制度や資格取得支援制度といった教育制度の整った職場を選ぶのがおすすめです。教育制度の整っていない職場では、スキルの習得も思うように進まない可能性があります。体系的に介護の仕事を学べる仕組みがあったり、資格取得をバックアップしてくれたりする職場なら、スムーズにスキルアップできるでしょう。また、キャリアを意識するうえでも、教育体制は非常に重要です。介護スキルだけでなく、マネジメントスキルを身につけられる仕組みがあれば、将来的に役立つでしょう。

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本当に異業種を辞めて転職してよかった？介護職の将来性

最後に、「本当に今の仕事を辞めても後悔しない？」と不安な方のために、介護職の将来性について解説します。

介護職の需要は今後も高まっていく

厚生労働省の「介護保険制度をめぐる状況について（p14）」によると、2055年ごろまでには75歳以上の人口割合が25%を超えると予想されています。高齢者人口の増加にともない要介護者認定者数も増えるため、介護施設をはじめ在宅介護で働く介護職の需要はしばらく続くと考えられるでしょう。

厚生労働省「介護保険制度をめぐる状況について」（2021年3月19日）

介護サービスの充実化に対する取り組みが強化される

高齢化社会に対応していくためには、介護サービスの充実化や医療分野との連携、生活支援の強化、介護予防の推進などを包括的に取り組むことが必要です。地域社会が介護を必要とする方へ継続的なサービスを提供できるよう、地域包括ケアシステムの構築が期待されます。

人材確保のため賃金や待遇面の改善が期待できる

異業種からの転職を検討している方のなかには、介護業界における離職率の高さや賃金の低さなどを懸念する声も聞かれます。実際、課題はすべて改善されたわけではありませんが、介護業界における離職率は減少傾向にあるようです。介護業界の人手不足に対応するために、国を挙げて介護職の賃金や待遇面を改善する取り組みが行われています。今後も介護職の職場環境は、向上していくと考えられるでしょう。

介護職に関する主な取り組みは、以下で確認してください。

【1.介護職員処遇改善加算】
「介護職員処遇改善加算」とは、介護職員の賃金の向上を目指し、介護報酬の加算額を支給するものです。キャリアパスや職場環境の改善などの算定要件を多く満たしているところであれば、加算率が高くなります。処遇改善加算は定期的に見直しされているので、今後の改定に期待できるでしょう。

【2.働きやすい職場環境の整備】
介護業界の課題は、ワーク・ライフ・バランスのとれた働き方を普及させることです。厚生労働省では事業所を支援する取り組みとして、時間外労働等改善助成金やメンタルヘルス対策支援センター事業などを展開しています。事業所そのものをサポートすることで、労働者が安心して働ける環境づくりにつながっていくでしょう。

【3.AIの導入】
介護職員の負担を軽減し、業務の効率化を図るために、AI（介護ロボット）を導入する取り組みもあります。介護ロボットの開発が進めば、移動や移乗の支援、入浴支援、見守りなど、幅広い分野に対応可能に。また、ご利用者の介護データを分析し、最適なケアプランを作成するAI技術も進んでいるようです。

【4.ICT活用】
介護業界では、ICT（情報通信技術）導入支援事業も進んでいます。介護施設にICTを導入すれば、ご入居者の状態確認や介護記録、請求業務をスムーズに行えるので、生産性の向上はもちろん、職員の作業効率アップやストレス軽減につながるでしょう。

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異業種から介護職への転職に関するよくある質問

異業種から介護職への転職に関するよくある質問に回答します。介護職に興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

異業種から介護職に転職するメリットにはどのようなものがありますか？

介護職は正社員を目指しやすく、また、出産や育児で退職しても復帰がしやすいというメリットがあります。介護未経験・無資格者でも活躍しやすい仕事で、異業種での経験やコミュニケーション能力などを活かせるでしょう。

家族に介護が必要になった際に、介護職で培った経験が役に立つこともあります。

「異業種から介護職へ転職する4つのメリット」で、異業種から介護職に転職するメリットを詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

異業種から介護職に転職を成功させるにはどうすれば良い？

異業種から介護職への転職を成功させるには、なぜ介護職に転職するのか目的をはっきりさせることが大切です。また、未経験・無資格で始めやすい介護職ですが、資格を取得しておいたほうが採用で有利になったり、給料がアップしたりします。介護職員初任者研修は、誰でも挑戦でき、基本的な介護に関する知識やスキルを身につけられるので、事前に取得を目指してみるのも良いでしょう。

「異業種から介護職へ転職する際のポイント」で、介護職への転職を成功させるためのコツを詳しく解説しているので、ぜひご一読ください。

まとめ

異業種から介護職への転職を検討している人は増えています。介護業界は人手不足が今後も続くことが予想されるのでニーズが高く、未経験者歓迎の求人は比較的豊富です。異業種から未経験で介護職へ転職する場合は、「資格取得支援制度があるか」「教育体制がしっかりしているか」といった点を意識して求人を探すと良いでしょう。

異業界からの転職が不安な方や、自分が介護職に向いているかどうかを相談したい方は、レバウェル介護（旧 きらケア）求人のサポートを受けてみてはいかがでしょうか。レバウェル介護（旧 きらケア）は、介護業界に特化した転職支援サービスを提供しているので、充実した介護求人情報をご提供できます。資格取得支援制度や教育体制の整った職場もご案内できますので、ぜひお気軽にご相談くださいね。

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