介護職におすすめの副業とは？ダブルワークの注意点や実態、メリットも解説

「介護職におすすめの副業は何？」と気になる方もいるのではないでしょうか。介護職におすすめの副業は、在宅ワークやコンビニ店員、飲食店スタッフなどです。この記事では、介護職におすすめの副業を9つ解説します。副業する介護職の割合や理由、悩み・不安といった実態もご紹介。介護職が副業する際の注意点やメリットもまとめたので、本業以外の働き方を検討している方は参考にしてください。

目次

介護職におすすめ副業9選

介護職におすすめの副業は、在宅ワークやコンビニ店員です。なかには、介護の仕事で培った経験やスキルを活かせる副業もあります。
以下で介護職におすすめの副業を9つご紹介するので、活躍の場を広げたい方は参考にしてみてください。

1.在宅ワーク

介護職におすすめの副業の一つが、在宅ワークです。在宅ワークの種類は、ハンドメイドやWebライター、アンケートモニター、動画編集、SNSの運用代行など多岐にわたります。介護職の方のなかには、知見を活かして介護に関する情報を発信するブログやSNSを運用し、広告収入を得る方もいるようです。

在宅ワークには、働く場所や時間を自分で決められる場合が多かったり、会社に属さないフリーランスの働き方を選べたりする特徴があります。そのため、無理なく本業と両立させやすい副業の一つです。

2.コンビニ店員

介護職は夜勤を含むシフト制で働く方も多いので、24時間営業のコンビニのアルバイトも、空いている時間を活用しやすい副業です。

コンビニのアルバイトで収入を重視するのであれば、夜勤に入る選択肢もあります。夜勤バイトのメリットは、午後10時～午前5時の時間帯の労働に対して、深夜割増賃金が適用されることです。日中の1.25倍以上の賃金が保障されるので、効率良く収入アップを目指せるでしょう。

3.飲食店スタッフ

飲食店のアルバイトスタッフを副業として選ぶ介護職もいます。飲食店はシフト制の職場が多く、スケジュール調整しやすいのが特徴です。ランチタイムやディナータイムなどに集中して時短勤務できる職場もあるでしょう。近年は、スキマ時間に仕事を探して働けるマッチングサービスも幅広く展開されています。

介護職が飲食店で副業をするメリットは、本業で培ったコミュニケーション技術を活用できたり、調理が必要な職場であれば調理スキルを磨けたりすることです。

4.デリバリーサービスの配達員

スキマ時間を活用できるデリバリーサービスの配達員も、介護職の副業として人気の職種です。「休日の午前中」「1時間だけ」と勤務する日や時間を自由に決められることに加え、服装や髪型の制約が少ない傾向があるため、比較的挑戦しやすいでしょう。

週末や雨の日などは依頼数が多く、短時間で効率良く稼げる場合があります。ただし、季節や天候によっては身体に負担がかかる可能性があるので、無理せず体調と相談しながら取り組むのが、長く続けるコツです。

5.覆面調査員

「仕事で培った観察眼を活かしたい」という介護職の方におすすめの副業が、覆面調査員です。覆面調査員とは、一般顧客として店舗やサービスを利用し、接客態度や店舗の環境、サービスの質などを評価する仕事。調査対象は、美容サロンや飲食店、スーパー、アパレルショップなどさまざまです。
報酬は出来高制で単発の仕事がメインのため、自分の予定に合わせて無理なく始められるでしょう。

6.介護施設や訪問介護事業所の職員

本業と別の介護施設や訪問介護事業所で副業する方法もあります。介護職としてのスキルや資格があると、介護施設・事業所から即戦力と評価されるでしょう。

日中に本業がある場合、夜勤専従の介護職を副業として選ぶと、夜勤手当や深夜手当の支給によって収入アップを叶えられます。
日中の空いた時間を有効活用したいなら、訪問介護の登録ヘルパーも選択肢の一つです。事業所と相談して勤務時間を調整しやすく、基本的に直行直帰が可能なので、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができます。

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7.地域活動支援センターの職員

地域活動支援センターの職員も、介護職におすすめの副業の一つです。地域活動支援センターとは、障がいのある方を対象に創作活動や生産活動、地域との交流の場を提供する通所施設を指します。
相談援助や機能訓練、身体介護などを行うため、介護職の経験を活かせる仕事です。必須資格はありませんが、専門職員の配置といった要件を満たすセンターには国庫補助が出るので、精神保健福祉士や社会福祉士の資格がある方は重宝されるでしょう。

地域活動支援センターの仕事は、障がいのある方の生活をサポートしたい方に向いています。なかには、「週1～2日OK」「1日3時間～」という勤務条件の求人もあるため、福祉分野で活躍の場を広げたい方はチャレンジしてみると良いかもしれません。

8.家事代行スタッフ

家事代行の仕事は介護職と通じる部分が多く、副業として始めやすいでしょう。家事代行サービスとは、忙しい家庭の代わりに掃除や洗濯、料理などの家事全般を行う仕事です。介護現場で培った生活支援や環境整備・衛生管理のスキルを活かせます。

家事代行サービスは、登録制で日中のみの働き方が一般的です。1回の勤務時間が2～3時間程度と短時間から働けるため、本業の介護職に影響を与えず無理なく収入アップを目指せるでしょう。

9.スキルシェアサービスの利用

自分の特技や得意分野を副業にしたいなら、スキルシェアサービスを活用する方法もあります。スキルシェアサービスとは、自分の得意なことや知識・スキルなどと、それを求めている人をオンラインでマッチングするサービスです。
特別な資格がなくても、「相談に乗る」「資料を作成する」「イラストを作成する」など、自分のスキルを幅広く副業に活用できます。

介護業界では、散歩の付き添いや話し相手といった日中支援や、レクリエーションに関するスキルシェアサービスが広がっているようです。

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介護職は副業OK？

職場の就業規則に「副業禁止」と明記されていなければ、介護職の方も基本的に副業は可能です。ただし、就業規則に副業を禁止・制限するルールが記載されている職場もあります。職場のルールを守らないと、信頼関係が損なわれたりトラブルに発展したりするリスクがあるため、副業の可否を確認したうえで対応することが大切です。

また、本業である介護職の仕事に支障が出る場合は、副業は避けたほうが良いかもしれません。疲労から業務上のミスや勤怠の乱れが重なると、職場の信頼を損なうだけではなく、利用者さんの安全にも関わります。

本業と副業をスムーズに両立するには、職場の方針や自分のライフスタイルと照らし合わせながら、無理のない範囲で取り組むことが必要です。

そもそも副業とは？

副業とは、メインとなる本業とは別に、休日やスキマ時間を利用して行う仕事のことです。副業に法律上の明確な定義はなく、アルバイトや派遣、フリーランスなど、さまざまな働き方があります。

副業と兼業の違い

副業と兼業の主な違いは、仕事にかける時間や労力の比重です。同じような意味で扱われることもありますが、「副業」は本業を主軸とし、空き時間に働いてプラスアルファの収入を得る「サイドビジネス」を指します。

一方で、兼業は2つ以上の仕事に同程度の時間や労力を費やす働き方です。企業に雇用されて仕事をする方が、会社を経営したり家業に携わったりする際に使われる傾向にあります。

副業とダブルワークの違い

副業とダブルワークの違いは本業があるかどうかです。正社員の本業がある方が別の仕事をする際などに、副業という言葉を使う傾向にあります。

一方で、「ダブルワーク」は2つの仕事を掛け持ちする働き方です。主にパート・アルバイトや派遣社員といった非正規雇用の方が、複数の職場で働く場合に使われます。本業・副業というよりも、「それぞれの仕事が同列にある」というイメージが強い言葉です。

副業と複業の違い

副業と複業は、行う目的や働き方のスタンスが異なります。副業が「サブの仕事」であるのに対し、複業は複数の仕事をすべて本業と捉えて取り組む働き方です。複業は、「本業では得られないスキルや経験を積み、キャリアの幅を広げる」という目的で行うことが多く、パラレルキャリアとも呼ばれます。

介護職の副業の実態

ここでは、介護職の副業の実態をご紹介します。副業をしている介護職の割合や副業の理由を知りたい方は、以下を確認してみましょう。

副業している介護職の割合

厚生労働省の「副業・兼業に係る実態把握の内容等について（p.8）」によると、2020年において介護職を含む「医療・福祉」業界で副業をしている人の割合は9.9%でした。
調査対象の労働者全体の副業実施率が9.7%であることを踏まえると、医療・福祉業界の副業をしている人の割合は標準的な水準といえるでしょう。

介護職が副業する理由

同資料（p.12）によると、介護職を含む「医療・福祉」の業種の労働者が副業する理由は、「収入を増やしたいから」が最も多く59.5%でした。次いで、34.5%の方が「1つの仕事だけでは収入が少なすぎて、生活自体ができないから」と回答しており、金銭的な理由で副業している人が多いようです。
収入的な事情は、医療・福祉業界に限らずすべての業種において、副業の理由として上がっています。

ほかにも、スキルアップを目的とする「自分で活躍できる場を広げたいから（21.6%）」、スキマ時間を活かして副業をする「時間のゆとりがあるから（17.4％）」などの理由も挙げられました。

副業する介護職の悩みや不安

同資料（p.20）によると、副業をしている「介護サービス職業従事者及び保健医療サービス職業従事者」のうち47.9%が、本業の収入の低さに悩んでいる状況です。次いで、本業の「仕事の量・質（37.1%）」「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）（34.9%）」にストレスを感じています。

一方で、不安やストレスについて「副業にはない」と答えた方が37.7%でした。副業は働く時間が少なかったり、副収入を目的としていたりするため、本業と比べて悩みが生じにくいようです。

副業の就業形態

同資料（p.15）によると、本業の就業形態が「正社員」で副業をしている方における副業の就業形態は、「パート・アルバイト」が最多の35.5%です。また、本業が「パート・アルバイト」で副業をしている方の約7割は、副業もパート・アルバイトという結果でした。

なお、上記は医療・福祉業界や介護職に限ったデータではないので、参考程度にご覧ください。

介護職が副業する際の8つの注意点

介護職という責任ある仕事と副業を両立させるには、事前の準備が欠かせません。トラブルを未然に防ぎ、無理なく長く仕事を続けるための8つの注意点を以下で紹介します。

1.職場の就業規則を確認する

副業を始める前に、まずは勤務先の就業規則を細かくチェックしましょう。「許可制」「届け出制」「条件付き」など、職場によって副業に関するルールや禁止事項は異なるため、事前に確認しておくと安心です。

職場の規定を軽視して無断で副業を始めると、就業規則違反として処分を受ける可能性があります。本業の職場と良好な関係を保つために、適切に副業に取り組める状態を作っておくことが大切です。

2.副業したい理由を整理する

実際に副業し始める前に、「なぜ副業をしたいのか」という動機を整理しましょう。本業との掛け持ちにより、心身への負担が大きくなる可能性があるので、慎重に検討することも必要です。

特に、収入や待遇の不満が主な理由であれば、無理に副業を始めるのではなく、より条件の良い施設へ転職するほうが根本的な解決につながる場合も。本業の基盤を安定させることも、有効な選択肢の一つです。

3.副業の内容が本業と競合しないか確認する

副業を探す際は、その業務内容が本業の施設に損害を与えたり、競合したりしないかを確認する必要があります。別の介護施設で副業する場合、「本業と同じエリアの施設で働く」「本業の利用者さんを副業先に勧誘する」といった行為は、就業規則で禁止されている場合があるので注意が必要です。
また、利用者さんの情報や施設の機密を副業に持ち込むような情報漏洩は、絶対に避けなければなりません。

介護職としての誠実さを保つためにも、本業の職場に不安や誤解を与えない業務内容であることを確認してから応募すると良いでしょう。

4.労働基準法上の労働時間の規定を把握する

副業を検討する際は、労働時間のルールについても知っておくと安心です。e-Gov 法令検索「労働基準法 第三十八条」によると、労働時間は「本業と副業の合計」で計算されます。
別々の職場であっても、合計の労働時間が法定労働時間（1日8時間、週40時間）を超えた場合、その超過分は時間外労働の扱いで割増賃金の対象です。

本業と副業の各職場が適正な管理を行えるよう、自分自身でも「総労働時間」をしっかり把握してスケジュール管理しましょう。

ただし、フリーランスや個人事業主のように、特定の企業と雇用契約を結ばない働き方の場合は、労働基準法の適用外となります。

5.副業の収入額に応じて確定申告を行う

一般的に、本業以外の所得が年間20万円を超えた場合は、確定申告をしなければなりません。確定申告とは、税務署に年間の所得を申請し、納付する所得税の金額を決定する手続きのことです。万が一申告を怠ると、税務署から指摘を受け、延滞税などのペナルティが発生する可能性があるため注意しましょう。

確定申告時には、住民税の納付方法を選択する項目があります。住民税は給与から天引きされるのが一般的ですが、職場に副業を知られたくない場合に、自分で納付する「普通徴収」を選択する人もいるようです。

ただし、副業の収入が給与所得の場合、普通徴収への切り替えができないことがあります。また、自治体の対応次第では会社に通知が届く可能性もあり、「普通徴収にすればバレない」と過信するのは禁物です。自治体によって対応やルールが異なるため、事前に担当窓口に確認しましょう。

なお、住民税は副業の所得が20万円以下でも課税されるため、確定申告をしない場合は別途住民税の申告を行う必要があります。

6.社会保険の加入ルールを確認する

副業を検討する際は、社会保険の加入ルールを確認しておくと良いでしょう。本業と副業の両方の職場で社会保険の加入要件を満たす働き方をした場合は、給与額を合算して保険料を計算します。
この場合、日本年金機構に「健康保険・厚生年金保険 被保険者所属選択・二以上事業所勤務届」を提出する手続きが必要です。

自分の働き方が社会保険の加入対象になるかどうかは、雇用条件や労働時間などによって異なります。社会保険の適用条件については、「派遣社員が社会保険に加入する条件を解説！保険の種類や手続き、注意点は？」の記事をご覧ください。

7.体調管理を徹底する

副業を長く続けるには、体調管理に気を配る必要があります。利用者さんの安心を守るためにも、介護職はセルフケアを徹底することが大切です。

副業に力を入れ過ぎて無理を重ねると、本業のパフォーマンスが低下し、かえって収入を減らす事態にもなりかねません。今の体調で両立できるのかを冷静に見極め、体力に見合った無理のない働き方を心掛けることが重要です。

8.副業していることをむやみに話さない

副業していると同僚や利用者さんに話すのは、避けたほうが無難です。副業を禁止していない職場であっても、「本業がおろそかになるのではないか」とネガティブな印象を持つ人がいるかもしれません。
トラブルを避けるためにも上司の報告に留めて、副業をしていることはむやみに話さないようにしましょう。

介護職が副業するメリット

介護職が副業するメリットは、以下のとおりです。

• 副業で得たスキルを本業に活かせる
• モチベーションアップにつながる
• 将来のキャリアの選択肢が増える
• 経済的なリスクを分散できる

副業での経験や得たスキルを本業に活かせることは、介護職が副業に取り組む大きな魅力です。たとえば、接客系の副業で身につけた丁寧な言葉遣いや柔軟な対応力は、本業の介護職での利用者さんやご家族とのコミュニケーションに直結します。
複数の職場で働くことで、気分転換や刺激になったり、自分の適性を発見できたりすることもあるでしょう。

また、収入源を本業だけに頼らないことは、経済的な安心感につながります。金銭的な不安が解消されて心にゆとりができれば、本業の介護職においても安定したパフォーマンスを発揮しやすくなるでしょう。

介護職の副業に関するよくある質問

ここでは、介護職の副業についてよくある質問に回答します。「介護職は副業禁止？」「ダブルワークで夜勤の掛け持ちはできる？」と気になる方は、参考にしてください。

介護職は副業禁止なの？

職場の就業規則で禁止されていなければ、介護職も副業は可能です。ただし、本業への意欲の低下を懸念して副業を禁止する職場も少なくありません。禁止事項やルールは職場ごとに異なるため、事前に確認する必要があります。
介護施設が副業を禁止する理由や注意点については、「介護士は副業禁止なの？注意点や収入アップのポイントを紹介」の記事をご覧ください。

介護職のダブルワークとして夜勤を掛け持ちできますか？

ダブルワークや副業が許可されている職場であれば、介護職の夜勤の掛け持ちは可能です。ただし、身体への負担を考えると慎重な判断が必要といえます。夜勤の掛け持ちは慢性的な睡眠不足を招きやすく、本業での事故やミスにつながるおそれがあります。収入アップを目指すのであれば、「夜勤手当の高い職場への転職」や「負担の少ない日中の副業」など、ほかの選択肢も検討すると良いでしょう。
介護職で高収入を得る方法については、「介護職で高収入を得るには？資格や夜勤手当を活かして給料アップを目指そう」の記事をチェックしてみてください。

介護職が副業すると職場にバレる？

介護職に限らず、副業は職場にバレる可能性があります。会社に送られる住民税の通知が本業の収入と合わないと、副業を疑われる場合があるでしょう。
ほかにも、副業先で同僚や利用者さんのご家族と遭遇したり、SNSの投稿から職場内に広まったりすることも。副業を行う際は就業規則を守り、周囲への配慮を忘れないようにしましょう。

介護職で副業OKの正社員求人はある？

介護職の求人のなかには、「副業OK」「ダブルワークOK」と明記された正社員求人があります。慢性的な人手不足を背景に、柔軟な働き方を提示して人材を確保する施設も増えているようです。
ただし、「本業に支障が出ない範囲であること」や「競合他社での勤務はNG」といった条件が設定されている場合もあります。求人票の記載だけではなく、入職前に就業規則上のルールや雇用契約書を確認し、どのような条件であれば副業が認められるのかを明確にしておくと良いでしょう。

まとめ

介護職におすすめの副業は、在宅ワークやコンビニ店員、飲食店スタッフなどです。スキマ時間を活用できるデリバリーサービスの配達員や覆面調査員も選択肢として挙げられます。
本業の介護職で培ったスキルを活かして、ほかの介護施設や訪問介護事業所で副業する人もいるでしょう。

介護職が副業する際は、職場の就業規則を確認して禁止事項やルールを把握することが重要です。「収入を増やしたいけど副業が禁止されている」「スキルアップしたいけど労働時間が増えたら大変そう…」という方は、副業をするのではなく転職することで、悩みが解決する可能性があります。副業したい理由を整理して、無理のない働き方を選択しましょう。

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