誰でも簡単・安心・効果的にリハビリができるように【株式会社Rehab for JAPAN】

はじめに

株式会社Rehab for JAPANは、デイサービス向けのクラウド機能訓練ソフト「リハプラン」を開発・提供する企業です。本記事では、同社の概要とサービスの内容を紹介します。

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株式会社Rehab for JAPANとは

Rehab for JAPAN社のミッションは、介護に関わる方々すべて（介護者・被介護者・同社の社員）に夢と感動を提供すること。そしてもう一つは、高齢者が健康的に暮らせる社会を実現することです。

同社のサービスコンセプトは、「職種を超えたリハビリ介護を実現する」。利用者さんそれぞれの身体状況や目標に合ったプログラムの提案、評価数値を記入することでグラフ化するシステムなど、現場で働く人たちの役に立つワンストップサービスを提供しています。

社内にリハビリ専門職員を置き、ITを活用したカスタマーサポートを実施しているのも特色です。リハビリスタッフ不在のデイサービスでも、安心して導入できるでしょう。

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Rehab for JAPANのサービス

続いては、サービスの詳細を見ていきます。

【リハプラン機能訓練】

提供画像：株式会社Rehab for JAPAN

リハプランは、誰もが簡単かつ効果的にデイサービスの機能訓練を行えるクラウドソフト。対応する加算は、個別機能訓練加算I・個別機能訓練加算II・運動機能向上加算の3種類です。リハプランには、次のような3つの特長があります。

１）クリックするだけで書類作成と記録ができる

最新のデータベースに基き、最適な目標と運動プログラムを自動で提案します。リハビリ業務に欠かせない「評価」「計画書」「訓練」「記録」「報告書」「管理」の全機能を備えているため、事務作業の負担を軽減することが可能です。

２）専門職によるサポートと法令準拠のシステム

介護の実務経験があるリハビリ専門職員のサポートにより、専門知識がない方もスムーズに加算算定が行えます。また、法令を遵守したシステムを用い、機能訓練業務を一括管理。書類作成・管理上の不備を防げるほか、業務の透明性が高まるのも同システムのメリットです。

３）効果の高いリハビリ

利用者さんに合った目標を提案するとともに、2,500種類もの運動マニュアルを用意。訓練結果は可視化されるので、利用者さんのやる気を促すことにつながるでしょう。成果が出たら次の目標が新たに設定されるため、マンネリ化することなく、介護予防と機能改善に継続的に取り組むことができます。

【リハプラン口腔機能】

リハプラン口腔機能は、評価結果から口腔機能向上の必要性がある利用者さんを見つけ出し、計画書とモニタリング報告書などの資料作成を簡単にするためのサービス。算定要件を守るだけに留まらず、ケアマネジャーや利用者さんらに納得していただける加算算定が行えるのが利点となっています。リハプラン口腔機能には、次の5つの特徴があります。

１）該当利用者の自動抽出

ガイドに従って簡単な質問およびテストをすると、口腔機能向上加算の対象者が自動的に抽出されます。

２）プレゼンテーション機能

ケアマネージャーと利用者さんに向け、それぞれに必要な資料を自動で作成します。納得できる加算算定の実現を目指します。

３）ガイド機能

ガイドの指示に従うことで、口腔機能向上加算に初めて着手する方でも測定と記録が容易になります。タブレット操作も可能なため、業務効率化が図れるでしょう。

４）利用者管理機能

各利用者さんの基本情報に加え、これまでの評価やモニタリングの結果、実施記録、報告書などを一元的に管理します。業務漏れの防止にもなる機能です。

５）業務アシスト機能

デイサービスで実施しやすい口腔機能訓練プログラムを、イラストやアニメーションを用いて支援。言語聴覚士の監修による機能です。

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Rehab for JAPANの無償提供サービス

最後に、Rehab for JAPANが無償で提供するサービスを紹介します。

【自宅でできる介護リハビリ】

提供画像：株式会社Rehab for JAPAN

新型コロナウィルスの影響により、多くのデイサービスが休業。介護サービスにより運動やリハビリを受けていた高齢者などが自宅にいることで運動不足となっている状況が続いています。Rehab for JAPANは緊急支援として、「自宅でできる介護リハビリ」を公開。特設サイトでは、約2,500種類の運動マニュアルを無償提供しています。介護リハビリが受けられなくなった人の運動不足と身体機能低下を防止することが狙いです。

【デイサービスの現状】

NHKが4月21日に発表した自治体に向けた調査によるとデイサービスなどの「通所型」の施設を中心に全国で少なくとも883の介護サービス事業所が休業していることがわかり、高齢者ケアの実施が困難になっている状態です。日本全国どの自治体でも、爆発的患者急増を引き起こさないよう引き続き細心の注意を払うことが必要です。