
医療法人緑風会
介護老人保健施設
直接質問しづらいこと
もお任せください!
しなの鉄道線 滋野駅 車で12分
有給休暇
育児休暇
夜勤手当: 6,000円 ~ / 回
資格手当: 10,000円 ~
固定残業代なし
通勤手当: 10,000円 ~
処遇改善手当: 13,000円 ~
職務手当: 10,000円 ~ 50,000円
扶養手当: 5,000円
特別手当あり
昇給1
退職金
再雇用
「保育施設・託児所」「夜勤・交替制」に関する詳しい情報は、お問い合わせください。
出典:介護サービス情報公表システム等
この情報は厚生労働省の介護サービス情報公表システムより取得したもので、過去の情報の可能性があります
老人保健施設としての性格上、在宅復帰・在宅支援を目指しています。利用者からの「家に帰りたい」というご希望を叶えるため、生活リハビリ・退所後の生活へのマネジメントに力をいれ、例え短い期間であっても自宅で過ごせるよう支援しています。通所リハビリや短期入所、訪問リハビリを利用し自宅で過ごし、再入所するなど繰り返し利用されている方が多いです。また、同法人内に認知症対応型グループホーム、有料老人ホームがあり、また有床診療所もあるので個々の状況に沿った対応をしてまいります。 ご利用いただいている方は、リハビリを希望される方、経管栄養・在宅酸素療法などの医療的なケアの必要な方、また、認知症専門棟があり、認知症の進行した方など多岐にわたります。 ご利用されている方の居住地は東御市の方が多く、その他も上小圏域の方がほとんどですが、近隣の小諸市、佐久市の方にもご利用いただいています。
ご利用者の要支援/要介護レベル
要支援1
0%
要支援2
0%
要介護1
7%
要介護2
22%
要介護3
25%
要介護4
28%
要介護5
18%
ご利用者の男女比
ご利用者の年齢比
3
7
20
48
22
3
%
7
%
20
%
48
%
22
%
子育て世代やシニア世代も働きやすいよう、従業員が協力し、希望に沿った勤務時間帯が設定されています。 認知症専門棟があり、認知症介護実践者研修修了者が配置され認知症ケアに取り組んでいます。
現在の職員の総数
職員の男女比
(1)利用者様の立場で
・利用者様及びそのご家族の皆様にとって、より良い医療・介護サービスを提供してまいります。
(2)自己研鑽
・自己研鑽に努め、質の良いスタッフが向上しつつ、良好なチームワークをつくり、常にニーズを探りつつ、新生を続けます。
(3)一つの力(緑の風)
・前向きに考え、しなやかで、自由な発想を持ち、より良い形を創造していく一つの力と一つの風になります。
在宅復帰・在宅支援のために多職種で関わり支援をしています。一人暮らし、高齢夫婦の世帯の方も増えてきており、ケースバイケースで対応できるよう日々取り組んでいます。法人としては様々な種類の介護サービス、介護事業所があり、状況に応じてご紹介することも可能です。法人内の診療所、介護事業所で継続的な支援を行っています。 <2022年度所定疾患施設療養費算定状況> 4月…肺炎1件、尿路感染症1件、蜂窩織炎1件 5月…肺炎5件 6月…肺炎2件、尿路感染症1件、帯状疱疹1件 7月…肺炎2件、帯状疱疹1件 8月…肺炎1件、蜂窩織炎1件 9月…肺炎1件、帯状疱疹2件 10月…肺炎1件、尿路感染症1件、蜂窩織炎1件 11月…肺炎7件、尿路感染症1件 12月…尿路感染症1件 1月…肺炎2件、帯状疱疹1件、蜂窩織炎1件 2件…肺炎1件 3月…蜂窩織炎1件
科学的効率的な経営基盤にたち、明るい生活と人と人との豊かなふれあいを求めて、充実した施設で質のよいスタッフが医療と介護、リハビリの専門サービスを提供します。
個人のスタイル、やさしさ、苦しさ、悲しさ、楽しさ、人間らしい生き方をともに共有する施設です。
看護・介護・リハビリ計画をステーション内に掲示しケアの統一ができるよう取り組んでいます。 記録の電子化を行い、介護職員の事務負担の軽減、利用者と関わる時間を増やせるよう業務の見直しをしています。
入職促進に向けた取組
資質の向上やキャリアアップに向けた支援
両立支援・多様な働き方の推進
腰痛を含む心身の健康管理
生産性向上のための業務改善の取組
やりがい・働きがいの醸成
職種
雇用形態
施設形態
経験・資格
こだわり条件
「レバウェル介護」は厚生労働大臣認可の介護求人紹介 / 転職支援サービスです。完全無料にてご利用いただけます。

レバウェル介護を運営するレバウェル株式会社は、人材紹介の専門性と倫理の向上を図る一般社団法人日本人材紹介事業協会に所属しております。

レバウェル介護を運営するレバウェル株式会社は、厚生労働省「医療・介護・保育分野における適正な有料職業紹介事業者の認定制度」の介護分野認定事業者です。
本サイトに掲載している法人情報の一部は、経済産業省の「Gビズインフォ(https://info.gbiz.go.jp/)」のデータを加工して利用しています。