特別養護老人ホームサンシャインセンターの求人・転職・採用・募集情報 - 福岡市早良区【レバウェル介護求人｜旧 きらケア】

１施設は、個人の尊厳を大切に、お互いの人権を尊重します。
２施設は、寝たきりをつくらず、「オムツ」をはずし、起こすことに全力を注ぎます。
３施設は、ひとりひとりの「生きがい」と「うるおい」を大切にいたします。
４入所者が主体となって計画し、その役割を分担しあう、「いきいき」とした施設を
つくります。
５笑顔の絶えない明るい雰囲気をもち「安心」して生活できる施設をつくります。
６施設は、地域福祉の拠点としての施設作りに励み、地域や家庭との結びつきを重視
した経営をおこないます。
７情報は公開します。（役員名簿、事業計画、決算等）
８以上の努力の集約として可能な限り家庭における生活への復帰を目指すものとし
ます。
９平成24年度より社会福祉法人による利用者負担軽減制度事業に登録した。

介護職員：主な勤務時間（非常勤職員の勤務時間については要相談、常勤職員における夜勤勤務についても要相談） ①7：00～16：00②11：00～20：00③16：30～9：30 看護職員：主な勤務時間（非常勤職員の勤務時間については要相談、常勤職員における宿直業務についても要相談） ①8：30～17：15②9：45～18：30 機能訓練指導員・歯科衛生士・事務職員等：宿直・日直業務あり ①8：30～17：15②17：15～8：30（宿直）

４週８休制を導入 この他夏季休暇（１～２日）、冬季休暇（３～４日）がある。

健康診断等

利用者の日中おむつ装着率は０％であり、利用者全員が歩行練習のプログラムを実施しております。水分１日１５００ｃｃ以上の摂取、栄養１５００キロカロリー以上の摂取及び常食化、規則的な朝食後の排便、移動能力の向上を目指し、入所者一人ひとり生活リズム（日課）での生活を送ります。画一的なケア、強制ケアとあると思われる所もございますが、利用者がより健康でより元気にそして自分らしく生活して頂くための矯正ケアです。この施設を利用したら元気になった、在宅復帰が可能となったと言ってもらえるような施設を目指しています。

『自立支援介護』の介護理論に則り、より健康な状態を目指してＡＤＬの向上を図ることを目的としてサービスの提供を実施している。このことはＱＯＬの向上に寄与するとともに日常生活の基盤ともなって、買い物や外出等在宅生活の復帰を感じさせるような生活環境の提供と、安心安全な医療の提供を行うものとしている。現在日中おむつ装着率0％、常食率・歩行率ともに高水準をキープしており、要介護の改善及び認知症の周辺症状の改善に効果を上げている。

施設内研修においては月２回実施し、必須研修の他、施設外研修を月１回以上のペースで参加している。研修後は復命書を提出し情報提供をするとともに、年1回伝達講習会を開催し、学んだ内容を解釈分析し発表する機会を設けている。 また、月１回ユニット会議を設け、業務内容の見直し、個別のケア検討会議、ケアプランに対する具体的介護計画の検討及びユニット目標の評価、課題の抽出等ユニットの職員間だけで話し合いを行っている。ユニット会議で解決しなかった事項については業務改善委員会や各種委員会等で提案し解決を図っている。

• 入職促進に向けた取組
  • 法人や事業所の経営理念やケア方針・人材育成方針、その実現のための施策・仕組みなどの明確化
  • 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築

• 資質の向上やキャリアアップに向けた支援
  • 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対する喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
  • 研修の受講やキャリア段位制度と人事考課との連動
  • 上位者・担当者等によるキャリア面談など、キャリアアップ等に関する定期的な相談の機会の確保

• 両立支援・多様な働き方の推進
  • 子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
  • 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備
  • 有給休暇が取得しやすい環境の整備
  • 業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実

• 腰痛を含む心身の健康管理
  • 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、介護ロボットやリフト等の介護機器等導入及び研修等による腰痛対策の実施
  • 短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
  • 雇用管理改善のための管理者に対する研修等の実施
  • 事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備

• 生産性向上のための業務改善の取組
  • タブレット端末やインカム等のICT活用や見守り機器等の介護ロボットやセンサー等の導入による業務量の縮減
  • 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減

• やりがい・働きがいの醸成
  • ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
  • 利用者本位のケア方針など介護保険や法人の理念等を定期的に学ぶ機会の提供
  • ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供