医療法人誠安会
介護老人保健施設
老人デイサービスセンター
介護老人保健施設
近鉄南大阪線 尺土駅 徒歩25分 / JR和歌山線 御所駅 徒歩15分
駐車場あり(無料)
年間休日 : 105日
有給休暇
慶弔休暇
産前産後休暇
リフレッシュ休暇
育児休暇
夜勤手当: ~ 12,000円 / 回
資格手当: 10,000円 ~ 20,000円
時間外手当あり
固定残業代なし
通勤手当: ~ 24,500円
役職手当あり
職務手当あり
調整手当: 10,000円 ~ 37,200円
固定車両手当: 11,500円
携帯手当: 3,000円
その他手当: 3,000円
固定残業手当: 35,000円 ~ 52,000円
昇給
退職金
正社員登用
資格取得支援制度
復職支援サポート
研修制度
表彰制度
再雇用
寮なし
保育施設・託児所あり
※利用条件等はお問い合わせください
97名
「夜勤・交替制」に関する詳しい情報は、お問い合わせください。
出典:介護サービス情報公表システム等
この情報は厚生労働省の介護サービス情報公表システムより取得したもので、過去の情報の可能性があります
“在宅復帰を実現するためのリハビリテーションを行う場“という認識を利用者様にも共有していただいています。「自分らしい生活をもう一度実現しよう」という意気込みに溢れた利用者様が男女を問わず多数入所しておられます。
ご利用者の要支援/要介護レベル
要支援1
0%
要支援2
0%
要介護1
9%
要介護2
29%
要介護3
21%
要介護4
29%
要介護5
13%
ご利用者の男女比
ご利用者の年齢比
0
4
28
51
17
4
%
28
%
51
%
17
%
老健の本来の機能である「在宅復帰のための中間施設」で医療やリハビリテーションに深く関わりたいという想いを持った職員が集まっています。医師・薬剤師・看護師・介護士・歯科衛生士・管理栄養士・介護支援専門員・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士といった多職種が「専門職しかできない事は専門職が責任をもって担う。専門職でなくともできる事は皆でやる」というモットーのもと、互いの専門性を吸収し合いながら事業運営しています。
現在の職員の総数
職員の男女比
職員の年齢比
17
21
24
23
14
17
%
21
%
24
%
23
%
14
%
日常生活のリハビリテーションでご利用される方が中心ですが、訪問リハではまだ数少ない言語聴覚士を配置していることから、摂食・嚥下リハビリテーションをご利用される方も多くおられます。昼食や夕食の時間に訪問し実際の食事場面で訓練を行えるため、目標達成率が高く効果的なサービスが提供できます。また職業復帰を目指したご依頼を受ける事も増えてきました。
ご利用者の総数
9 名
ご利用者の要支援/要介護レベル
要支援1
0%
要支援2
0%
要介護1
22%
要介護2
11%
要介護3
22%
要介護4
22%
要介護5
22%
ご利用者の男女比
ご利用者の年齢比
22
0
33
44
0
22
%
33
%
44
%
当事業所の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、身体機能に関するリハビリテーション技術・知識はもちろんのこと、介護保険制度や医療制度に関する造詣も非常に深い事が特色です。地域でチームアプローチを実践し、利用者様の生活を支えるには専門外の勉強も欠かす事はできません。いかにすれば自分たちの力を地域に役立てることができるのかを、常に考え研鑽しています。
現在の職員の総数
職員の男女比
職員の年齢比
37
32
32
0
0
37
%
32
%
32
%
1当施設では、総合計画に基づいて、医学的管理の下におけるリハビリテーション、看護、介護その他日常的に必要とされる医療並びに日常生活上の世話を行い、利用者の身体機能の維持向上を目指すとともに、利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図り、利用者が1日でも長く居宅での生活を維持できるよう在宅ケアの支援に努める。
2当施設では、利用者の意思及び人格を尊重し、自傷他害の恐れがある等緊急やむを得ない場合以外、原則として利用者に対し身体拘束を行なわない。
3当施設では、介護老人保健施設が地域の中核施設となるべく、居宅介護支援事業者(介護予防支援事業者)、その他保健医療福祉サービス提供者及び関係市区町村と綿密な連携をはかり、利用者が地域において統合的サービス提供を受けることができるよう努める。
4当施設では、明るく家庭的雰囲気を重視し、利用者が「にこやか」で「個性豊かに」過ごすことができるようサービス提供に努める。
5サービス提供にあたっては、懇切丁寧を旨とし、入所者又はその家族に対して療養上必要な事項について、理解しやすいように指導又は説明を行うとともに利用者の同意を得て実施するよう努める。
6利用者の個人情報の保護は、個人情報保護法に基づく厚生労働省のガイドラインに則り、当施設が得た利用者の個人情報については、当施設での介護サービスの提供にかかる以外の利用は原則的に行わないものとし、外部への情報提供については、必要に応じて利用者またはその代理人の了解を得ることとする。
要支援・要介護者の心身の状態を総合的に把握した上で、主治医と連携を取り、可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営めるよう理学療法士・作業療法士等が訪問し、その療養生活を支援し利用者の身心機能の維持・回復を目指します。
①7:30~16:30②10:00~19:00③16:30~9:30
9:00~18:00
年間休日日数:105日 6か月経過後の年次有給休暇日数:10日(常勤)
年間休日日数:105日 6か月経過後の年次有給休暇日数:10日(常勤)
加入保険等:雇用・労災・健康・厚生 退職金制度あり
加入保険等:雇用・労災・健康・厚生 退職金制度あり
法人の設立以来、一貫して「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を中心とした専門的なリハビリテーションで在宅生活を支える」という理念のもと事業運営しています。ご利用中の全ての活動を生活リハビリテーションとして捉え、サービス提供しています。 リハビリプログラムはニューステップやリカンベントバイクを用いた“有酸素運動&筋力UP”、座ったままでの全身運動を可能にした“体操法”、日常生活動作向上を目指し、利用者様個々のプログラムで行う“生活リハビリテーション”を実施しています。入浴は個浴とリフト浴を設置しており、ご自身の身体能力だけでなく、在宅復帰された際にどのような環境で入浴をされるかを考慮したうえで入浴形態を選択する事ができます。 食事は言語聴覚士と管理栄養士による指導のもと、多様な医療食・加工食をご用意できます。 移乗や移動に関しては理学療法士・作業療法士が利用者様の自立を促す介助法を考案・指導し、日々研鑽を積んでいます。できるところはご自分の力を発揮していただき、できないところのみ生体力学に基づいた介助法でお手伝いをいたします。
訪問リハビリテーションぬくもりではご自宅に直接リハビリテーションの専門家(理学療法士・作業療法士・言語聴覚士)が訪問しリハビリを施行いたします。完全マンツーマン、実際の生活の場を舞台とし実践的リハビリテーションが可能になります。 理学療法士は、起き上がる・立つ・歩くなどの生活基本動作や四肢の運動機能の維持・向上を得意としています。身体機能の評価・生活基本動作の評価・訓練の実施・身体機能別訓練プログラムの作成・実施・移動・歩行訓練の実施・介助方法の家族指導等 作業療法士は、道具の上手な活用で排泄・食事・更衣等の生活動作の維持・改善を得意としています。生活動作の評価・訓練の実施・適切な道具の活用指導・住宅環境の指導・見直し・上肢・手指機能の評価と訓練の実施・介助方法の家族指導 言語聴覚士は、ことばや食事の問題に対し、訓練・指導・助言を行い、機能の維持・向上を図るの専門職です。言語機能の評価・訓練の実施・コミュニケーション用道具の導入・指導・嚥下機能の評価・訓練の実施・食事介助方法や嚥下食の指導・助言・介助方法の家族指導
専門職によるリハビリ実施により、在宅生活への復帰を中心に介護サービスを提供させて頂く。
リハビリテーションの専門職である理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がご自宅へ訪問し、機能訓練や日常生活動作訓練を実施致します。
精神機能(意欲の低下)・身体機能(動作能力の低下)・嚥下言語機能(飲み込み・会話力の低下)等を評価し、必要な訓練や指導をご本人・ご家族に行います。
介護保険事業は「人が全て。職員の質がサービスの質に直結する」と考えています。医療・介護・リハビリテーション、全ての面において高い水準の職員育成を目指しています。 毎月、複数回の院内研修やミーティングを重ね、全人間的成長を目指して活動しています。 院内研修は、“接遇マナー”“介護技術講習”“”倫理“”誤嚥性肺炎予防“防災訓練”“感染症予防”“認知症”等のテーマで今年度計画しています。 ミーティングでは、現場スタッフ同士で利用者様の処遇に関する話し合いを重ねています。「どうすればより自分らしい生活に近付けられるのか」職種の垣根を越えて意見を出し合います。 資格取得支援を積極的に実施。一定の基準を満たした職員は、介護福祉士取得に必要な実務者研修及び介護福祉士国家試験対策講座、受験費用を法人が全額負担しています。専門的な知識と技術を有する職員を多く育成しています。 また、ご意見箱等で利用者様・ご家族様よりご意見を頂戴する機会を設けています。頂いたご意見は経営幹部まで伝達された後、現場レベルまで周知され、誠意をもって対応いたします。
常に新しい知識と技術を習得する為に院内研修・外部研修の受講を行っています。 また、訪問リハビリテーションはリハビリテーション専門職が単独で機能するものではないと考えています。ケアマネジャーをはじめとする在宅サービス事業者との連携があってはじめて成り立つものであるという考えのもと、様々な情報伝達手段をもって情報共有や意見交換を行うようにしています。
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レバウェル介護を運営するレバウェル株式会社は、人材紹介の専門性と倫理の向上を図る一般社団法人日本人材紹介事業協会に所属しております。
レバウェル介護を運営するレバウェル株式会社は、厚生労働省「医療・介護・保育分野における適正な有料職業紹介事業者の認定制度」の介護分野認定事業者です。